記事：共同通信社
提供：共同通信社
【2008年10月10日】
東京女子医大で2001年、心臓手術を受けた群馬県の少女＝当時（１２）＝の死亡事故をめぐり、業務上過失致死罪で1審無罪となった元担当医が、判決を報じたフジテレビの4番組で名誉を傷つけられたとして1500万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、東京高裁は9日、同社に100万円の賠償を命じた1審判決を支持、フジテレビの控訴を棄却した。
渡辺等（わたなべ・ひとし）裁判長は1審同様に、4番組のうち1番組での名誉棄損を認定。「テロップで『未熟な医師』と表示し、専門家として力量が不十分だったため事故を予見できなかった、との印象を視聴者に与えたことは否定しがたい。無罪判決の判断とは重要な点で異なり、元担当医の人格的価値を損なった」と判断した。
元担当医は05年11月30日、東京地裁で無罪判決を受けた。検察側は判決を不服として控訴している。
判決によると、フジテレビは同日夕のニュース番組で、判決内容を報道した際、医師が未熟だったとする趣旨の弁護士のコメントを、テロップ付きで紹介した。
2008年10月14日火曜日
2008年10月6日月曜日
医師と医療行為
http://homepage3.nifty.com/dontaku/ijihou/CHAP1.htm
より
第1章 医師と医療行為
医療は人間の生命や健康に直接関与するものであり，医師に無秩序に任されてよいとはいえない。ことに，医薬品の繁用，複雑で高度な医療器材の使用，多種の医療関係者のかかわるチーム医療など多様化する医療を適正に確保するためには，人と物に対する規制を必要とする場合も少なくない。 医療に関連する法としては，全市民が公平に医療を受けられる医療制度，医療事故の発生したとき適正な処理のできる法制度，さらに臓器移植，遺伝子操作などに対応する法規範などを必要とする。 また，規制は法規に頼るだけではなく，倫理的，社会的規範を基盤として，法はその上にあるものと考えるべきであろう。医療のように専門性の高い，医師と患者との信頼関係に依存する業務においては，ともあれ，まず倫理的，社会的コントロールが作動し，次いで法規範を問題とすべきものと思う。
1 医師と法律
日本は法治国家である。したがって，医師の行動（医療）規範も法によって規制される部分が少なくない。しかし，法は抽象的であったり，限定された状況の範囲内でのみ適用されるものだったりして，具体的な行動規範としての指針に欠けることもある。その場合には，医師は法律を自分で解釈し，自己規制をしなければならない。そこで，医師には広い視野，深い洞察力が要求され，法の精神や意図を的確に認識し，それに基づき客観的な価値判断および行動を展開しなければならないことになる。 日本国憲法は，基本的人権の尊重を基本理念とし（第11条），生命権，自由権，幸福権（第13条），健康で文化的な生活（第25条）を維持する権利などを保障している。これらの権利を充足させるために諸制度は整えられることになる。そして，医療はそのうちの有力な一手段といえよう。 ここで特に触れたいことは医師の裁量権である。裁量権とは，医師が患者を診療するに当たって，考えられるいろいろな方法のうちからある方法を選択することのできる権利，そしてその選択について一定の範囲内では裁判所の介入をも許さない権利をいう。換言すれば，医師は専門家としての自分の行動を決定するに当たり，適正な手続きを経て，考慮しなければならない問題点に適切な対応をしておればよく，問題点の評価や勘案は自由であるということである。医師の裁量権は診療契約である委任契約とも絡んで広く認められている。医療のもつ高い専門性と緊急性のために，第一線の医師の判断が特に尊重されているのである。それゆえに医師の判断は的確でなければならない。
2 医師の定義
医師とは，形式的には国によって医師免許を与えられた者であり，実質的には医療および保健指導に当ることを業とする者である。少し堅苦しい言葉で言い換えると，｢人の生命および健康を管理する業務（医業）に従事するものとしての資格を国によって認められ，かつ，その旨を医籍と呼ばれる公簿に登載された者｣と定義される。 このことをもう少し詳しく見てみよう。（1） 医師は，医師免許を受けた者である。 医籍は，医師という身分を示す公の台帳であり，厚生省に備えられている。医師国家試験に合格した後，医籍に登録されて医師の資格を得ることになる（医師法5条・6条）。この要件を満たさないものは医師ではない。したがって，いわゆるもぐりの医者がいかに優秀な技能を有していたとしても，それが医業を営めば無免許医業罪にあたる（医師法17条）。（2） 医師は，人の生命・健康を管理すべき業務（医業）に従事するものである。 生命と健康は人にとって最も大切なものである。そして医業は人の生命・健康に直接重大な影響を及ぼす危険な業務である。したがって，医業を行なう医師は高度の医学上の知識と技術経験を有する者でなければならない。（3） 医師は，高い倫理感を有する者である。 医師は，医療および保健指導を司ることによって公衆衛生の向上・増進に寄与し，もって国民の健康な生活を確保することを使命とする（医師法1条）。診療行為は患者の生命・健康の維持回復を目的とするものであるとはいっても，本質的には患者の身体に対する侵襲であることには違いない。したがって，高度の倫理性に医業が裏打ちされていなければ患者の精神や身体がどのように取り扱われるか保証されないということになる。
3 医療行為の条件
医療行為は重大な危険を内包する行為である。このような危険は医療のすべての場面に潜んでいる。手術・麻酔はもちろん，日常的な検査，投薬，注射などいかなる場面でも，たとえ事故の起こる可能性は小さくとも，常に危険が伏在しているといっても過言ではない。この意味で医療行為は許された危険 das ealaubte Risko とよばれる。これは，ある業務が多少の危険性を内包していても，その業務の社会的な必要性や有用性が極端に高い場合には違法性はないとする法理である。つまり，医療は危険性をはるかに上回る有用性を持っているという理由で業務として成立しているのである。｢医療は元来危険性を内包しているのだから，不測の事故が起こってもそれは許されるべきである｣という意味ではない。 他人の身体を切開したり，劇薬を飲ませたりすると，刑法上の暴行や傷害の罪に問われる（刑法第204条など）。しかし，それを行うのが医師であって，それが業務であれば犯罪を構成しない。といっても自由気儘にそれが許されているわけではなく，それが医療行為として認められる場合にのみ合法なのである。医療行為がなぜ犯罪を構成しないか，については次の諸説がある。
（1） 医療行為は元来正当な行為であり，刑法でも問題にならない（正当行為説） （2） 医療行為は，患者の承諾があるから，傷害罪にならない（患者承諾説）（3） 医療行為が正当であることは慣習法がこれを認めているからである（慣習法説）（4） 医療行為は，国家が正当であると承認しているからである（国家承認説）（5） 医療行為は，小害で大害を排除するものであるから，犯罪にならない（必要行為説）（6） 医療行為は，人の身体に対する侵害を目的としないから，犯罪にならない（目的説）（7） 医療行為は，医師等当然の業務であり業務権に基づくものである（業務権説）
いずれの説も医療行為を非行・犯罪であるとはしない。通説は，医療行為を法令による正当業務行為に相当する（刑法第35条）ものと解している。 医師の行為が医療行為と認められるためには，次の3つを充足していなければならない。
１． 治療を目的とすること ２． 医学上認められた手段および方法であること ３． 患者，保護者，代理人などの承諾のあること
医師が善意であって，しかも過失もなく，目的が達成されても，前に述べた3点を充足していなければ原則的には違法行為である。逆に前記3点を充足していれば，患者に不幸な結果を招いたとしても医療行為であることに変わりなく，診療過程に過失の発見されない限りその責任を問われることはない。 ここで，医療行為が適法であるための3条件についてもう少し考えてみよう。
（1） 治療目的 つまり，行為の目的が治療でなくてはならない。ここでいう治療とは，疾病の予防や健康診断，アフターケアなどを包括する。なお，治療であるか否かは，医師の専門家としての判断に委ねられるもので，患者の一方的要求と合致しないこともありうる。患者からいかなる要求があろうと，医療目的以外に身体を侵襲することは医行為とはいえない。例えば，暴力団関係者の「指つめ」を手伝ってやることなどはそれに該当する。ところで，性転換手術は従来医行為ではないとされてきた。しかし，手術を望む者が性器の外形を変えることによって自己の性的同一性を取り戻すことができるのなら，それもある意味では治療行為と言えるとする見解もある。
（2） 医学上認められた手段および方法 これには以下の2つの要件が必要である。
1） 医学的適応性 ： 疾病の治療手段がその当時の医学界で一般的に承認されていること。2） 医学的正当性 ： 疾病の処置法が一般に承認されており，医学の準則（lege artis）に従ってなされていること。
（3） 患者の承諾 医療はあくまでも患者の利益のために行われるものでなくてはならない。したがって，どのような治療を受けるかは最終的には患者の決定すべき事柄に属する（患者の承諾権）。 患者（健康な人ではもちろん）の自己決定権は，生命権や健康権に劣ることのない高いものである。客観的に有効な治療行為であっても，患者の承諾のない場合，特に明示の意思に反したときは，違法とされる。手術の場合は術前に，また，胃の透視と手術の重なるようなときは別々に承諾を得る必要があろう。日常的な処置については，診療開始時の承諾に含まれていると解してよいとされている。 ここで患者の承諾と医師の説明義務との関連についてみておこう。 患者の承諾は十分に主体的判断であることを要する。処置の性質，危険性の程度，治療法，予後などを理解した上でなされた判断でなくては法律的に有効とはいえない。そのために医師の適切な説明が必要となる。説明義務は，医師法第23条の療養上の指導義務，あるいは診療契約としての委任における善管注意義務（民法第644条）および報告義務（民法第645条）などに基づくものと解されている。
4 例外的医療行為
前に述べた医療行為としての3条件は常に完全に満たされなければならないわけではない。一つの条件が不十分であっても許されることもある。その場合には他の条件がより整っていることが望まれる。例えば，次のような例はそれに当たる。（1） 輸血用血液の採血 採血される本人にとっては医療ではない。しかし，延長線上には受血者の治療という明白な目的がある。したがって，他の2条件の揃うこともさることながら，事前の検診や採血した血液の性質などについて医師の責任は通常の医療行為に劣るものではない。（2） 実験的治療行為 新しい治療法の開発や新薬の治験の場合，前述の医学的適応性・医学的正当性の条件の不十分なこともある。すなわち，効果や安全性の点で必ずしも安定しているとはいえない。とは言っても，これらを全面的に禁止すると医療の進歩を阻害する。そこで，この様な行為も医療行為と認めざるを得なくなる。その場合は，次のような事項を厳格に守らなければならない。
1） 標準的治療方法を試みても効果のみられなかったこと。2） 効果や安全性について客観的なデｰタのあること。3） 患者に対して，治療行為，危険性，標準的（一般的，従来の）方法との相違や特異性などにつき十分説明し，患者の承諾を得ておくこと。
（3） 第三者の承諾 患者の承諾が直接得られぬことは医療の実際において少なくない。その場合，他の者の承諾をもってそれに代えることもできる。
1） 患者が幼児のとき，通常は親権者（両親）の承諾でよい。2） 理解力のある未成年者のとき，本人および親権者の一致した承諾が望ましい（12歳位以上）。3） 精神障害者のとき，原則としては本人の承諾を必要とする。しかし，精神保健法では特に保護義務者の承諾を求めることがある。（精神保健法第33条の医療保護入院）4） 患者が意識喪失状態のとき，配偶者など近親者が親しい順に承諾権を持つ。しかし，意識が回復すると承諾権は直ちに本人に帰属する。
このように第三者の承諾を認める根拠は，第三者が本人の意思を推測して代弁している（意識喪失者），第三者の意思をもって患者の意思に代える（幼児）などがあるが，いずれも患者の直接承諾と比較して不完全である。したがって，承諾のとり方などにも十分の配慮が望ましい。特に幼児の場合，医療上または社会的に第三者の意思がきわめて不穏当なときは，それに従わなくてもよい状況も起こりうる。 患者の承諾を得られない強制措置によって治療を行いうることを法律は許容している。精神保健法上の医療保護入院・応急入院（第３３条）がその例である。 患者の意識喪失の場合における診療は，いわゆる緊急事態に対する対応である。緊急を要する状況下では第三者の承諾を得る余裕のないこともあり，また医療施設の不備なところで治療を迫られることも少なくない。この場合にはいわゆる緊急避難の法理の適用となろう。緊急避難について刑法（第37条）は，次の3要件が整えば認められるとしている。
1） 患者の生命および身体に危険の存するとき2） 他に方法のないとき3） 患者の身体に侵襲を加えても，放置しておくより有益であるとき
医療に《緊急避難》を適用しようとするとき，意思は諸般の事情を総合して的確に判断をしなければならない。 医療行為それ自体に対しては，医師の自由裁量の余地は広く認められる傾向にある。しかし，管理行為すなわち患者の近親者への連絡などについては，厳しい法的な判断が下されているのが実情である。医師のなかには管理行為に対して無責任に思える言動もあるが，チーム医療の責任者として医師の責任は重いことを銘記すべきである。
5 診療と契約
患者が医師に診察と治療を依頼し，医師がこれに応ずることによって医療は成立する。この関係を法律的に表現すると契約ということになる。契約には，一般に雇用，請負，賃貸借，委任などの種類が知られ，それぞれに発生する権利と義務の性格は異なっている。 医師と患者の間にも，診療に際しては契約が成立している。しかし，診療契約においては，ことの性質上，契約書を作成することもなければ，履行期限を定めることもない。｢傷病を治して健康体にして欲しい｣という患者側の希望・目的は明らかであるが，その目的達成の可能性の有無・治療手段などの契約の具体的内容は個々の事例で異なり，一般的に論ずることはできない。 医師と患者の関係が順調なときには事態は問題なく推移する。しかし，患者と医師の間に齟齬が生ずると，両者間の権利と義務が問題となり，法的な紛争にまで発展することも少なくない。 診療契約には，一般の診療契約以外に，入院補装具貸与などの契約，また精神保健法などに基づく特別な対応もある。一般の診療と契約についても，どの種類の契約に属するのが適正であるか論議がある。ここでは通説として支持されている準委任契約について述べたいと思う。 1 委任契約 （民法643条） 委任契約とは，｢一定の統一された高級な労務を，委ねられた者（受任者）がその意志と能力により，一定の裁量権をもって果たすことを約する｣ことである。高級な労務が，法律行為でなくて，診療行為のような事実行為の場合の契約を準委任契約（民法656条）といっている。すなわち，委任者（患者）が受任者（医師）を信頼して労務（診療提供）を依頼するものとされている。
（1） 契約の成立 診療契約には一定の形式はなく，患者と医師の意志の合致だけで成立する。意志の表示は口頭でもよい。また診察室の中では黙っていても成立したものとみなされている。契約内容をどうするかは，原則として契約当事者の自由である。しかし，違法な堕胎のような刑法上の犯罪行為，無診察で処方箋を発行するような医師法に抵触するような行為を内容とした契約は，契約自体が無効であり，最初から権利や義務は発生せず，従って報酬の請求権も生じない。
（2） 契約の当事者 契約を締結する人は，通常は病院や医院の開設者（国公立病院の場合，国や都道府県）と患者とであり，この当事者間に権利と義務は発生する。患者が子供であったり，精神障害者のときは患者本人が契約当事者になり得ないこともある。この場合，親権者や保護者が患者に代わって診療を依頼し，依頼者が契約当事者となる。このような契約を第三者のためにする契約（民法537条）という。
（3） 無契約診療 （事務管理 ： 民法697条） 交通事故の被害者で人事不省に陥っている患者を発見者が運び込み，医師が診察を開始する，という場面を考えてみよう。この場合は，契約関係は発生せず，医師が一方的に診療を開始したものと考えられている。これを事務管理（民法697条）とよんでいる。この場合でも医師は常に患者の利益に配慮する義務がある。
● 緊急事務管理（民法698条） 交通事故など緊急の場合，専門外の患者（内科医に外傷患者）運び込まれ，その診療を依頼されることがある。その治療が専門医としての医療水準に達していない場合であっても，故意や重大な過失のない場合には損害賠償の責任は免ずるとされている。
2 診療に伴うその他の契約 一定の業務を完成することを契約内容とするものは請負契約（民法632条）という。古くは，義歯の作成，正常分娩などが請負契約とみなされていた。ただし，医療契約を請負契約であるとする考え方には有力な反対意見もある。 差額ベッドは賃貸借契約に属するものである。医師に雇われ労働を提供する看護婦や検査技師などとの契約は雇用契約である。
3 診療を契約とみなすことの問題点 委任契約は経済活動上の契約であり医療上の契約にはそぐわないとして，新しく診療契約の法概念を構築すべきだという議論もある（無名契約説）。 また，医療契約の中に請負契約の考え方を持ち込むことは危険であり，すべて準委任契約として把握するべきだという意見もある。例えば分娩の場合，医師の責務は「妊産婦の妊娠および分娩が自然で正常な経過をとるよう助力すること，その間に発生するかも知れない病的過程に対処すること」であって，「必ず母児ともに健全な状態で出産に至らしめること」ではない。一般の疾患の診療でも医師は患者に対して「病気を診察治療すること」約し得るにとどまり「病気を治癒させること」までは約束できない。したがって，分娩の場合でも一般の病気の診療と同様に，請負契約ではなく準委任契約として捉えるのが適切であるとする。
6 インフォームドコンセントの原則
インフォームドコンセントの原則（doctrine of informed consent）とは，患者が医師から治療・処置などを受けるに当たって，事前にその内容・目的・効果・リスク，またその他の異なる治療法のある場合にはそれらの説明を受けて，患者が納得した上でそれらの治療・処置を受けることが必要であるという原則のことである。換言すれば，患者の自己決定権を適正に行使できるよう，医師が助言指導をし，同意の上で医療行為を行うべきである，いうことになろう。この場合，医師の説明は，患者の理解できる言葉で，患者が理解できるまで行われなければならない。医師の説明が理解されて初めて，患者は主体的に判断し，承諾することが可能となる。したがって，インフォームドコンセントの前提となるのは患者の知る権利であり，その前提を満足させるために必要となる医師の説明義務を考えなければならない。 米国では，1950年代後半に医師の説明義務を法的義務とする学説・判例が出て医師の裁量権に一定の限定を与えるようになり，1972年にインフォームドコンセントの法理論が確立され，現在では当然のこととして捉えられている。わが国では1987年厚生省の国民医療総合対策本部｢中間報告｣の中にインフォームドコンセントという語が現われて以来，医療関係者の間でもよく議論されるようになった。 インフォームドコンセントの内容は具体的な個々の事例に即して判断されている。しかし，必ずしも各判例に共通した意義－要件－効果という基準は定まっていないようである。すなわち，誰が，いつ，何を，どの程度まで説明するのかに関しては個々の事例において医師の判断に委ねられている。医療行為は症状の客観的把握，医学的判断，取り得る措置の選択という連鎖的な行為であるから，予後内容，手術の危険性について不確定な要素が多い場合には，その不確定の部分にまで説明の範囲を広げる必要はないと思う。たとえば開腹術を予定するとき，腹壁からの感染によって敗血症を起こすことがあるとか，術前の導尿時に尿道損傷の危険があるとか，当該手術に直接関係のないことにまで言及する必要はないだろう。 実際の臨床の場で治療法の選択に困難を覚えることは多く，しかもそれらの治療法のそれぞれについて具体的な予後経過を正確に予測できる場合は少ない。また医学自体絶えず進歩しているものであるから，この手術の前にはこの形式で，といった固定的なフォーマットで説明を行うべきではない。あくまでも，個別の具体的な症例において，患者の自己決定権を尊重しつつ，自己の裁量権の範囲内でインフォームドコンセントは達成されなければならない。この意味では，説明の巧拙というのも医師の力量の1つといえるものなのかも知れない。
より
第1章 医師と医療行為
医療は人間の生命や健康に直接関与するものであり，医師に無秩序に任されてよいとはいえない。ことに，医薬品の繁用，複雑で高度な医療器材の使用，多種の医療関係者のかかわるチーム医療など多様化する医療を適正に確保するためには，人と物に対する規制を必要とする場合も少なくない。 医療に関連する法としては，全市民が公平に医療を受けられる医療制度，医療事故の発生したとき適正な処理のできる法制度，さらに臓器移植，遺伝子操作などに対応する法規範などを必要とする。 また，規制は法規に頼るだけではなく，倫理的，社会的規範を基盤として，法はその上にあるものと考えるべきであろう。医療のように専門性の高い，医師と患者との信頼関係に依存する業務においては，ともあれ，まず倫理的，社会的コントロールが作動し，次いで法規範を問題とすべきものと思う。
1 医師と法律
日本は法治国家である。したがって，医師の行動（医療）規範も法によって規制される部分が少なくない。しかし，法は抽象的であったり，限定された状況の範囲内でのみ適用されるものだったりして，具体的な行動規範としての指針に欠けることもある。その場合には，医師は法律を自分で解釈し，自己規制をしなければならない。そこで，医師には広い視野，深い洞察力が要求され，法の精神や意図を的確に認識し，それに基づき客観的な価値判断および行動を展開しなければならないことになる。 日本国憲法は，基本的人権の尊重を基本理念とし（第11条），生命権，自由権，幸福権（第13条），健康で文化的な生活（第25条）を維持する権利などを保障している。これらの権利を充足させるために諸制度は整えられることになる。そして，医療はそのうちの有力な一手段といえよう。 ここで特に触れたいことは医師の裁量権である。裁量権とは，医師が患者を診療するに当たって，考えられるいろいろな方法のうちからある方法を選択することのできる権利，そしてその選択について一定の範囲内では裁判所の介入をも許さない権利をいう。換言すれば，医師は専門家としての自分の行動を決定するに当たり，適正な手続きを経て，考慮しなければならない問題点に適切な対応をしておればよく，問題点の評価や勘案は自由であるということである。医師の裁量権は診療契約である委任契約とも絡んで広く認められている。医療のもつ高い専門性と緊急性のために，第一線の医師の判断が特に尊重されているのである。それゆえに医師の判断は的確でなければならない。
2 医師の定義
医師とは，形式的には国によって医師免許を与えられた者であり，実質的には医療および保健指導に当ることを業とする者である。少し堅苦しい言葉で言い換えると，｢人の生命および健康を管理する業務（医業）に従事するものとしての資格を国によって認められ，かつ，その旨を医籍と呼ばれる公簿に登載された者｣と定義される。 このことをもう少し詳しく見てみよう。（1） 医師は，医師免許を受けた者である。 医籍は，医師という身分を示す公の台帳であり，厚生省に備えられている。医師国家試験に合格した後，医籍に登録されて医師の資格を得ることになる（医師法5条・6条）。この要件を満たさないものは医師ではない。したがって，いわゆるもぐりの医者がいかに優秀な技能を有していたとしても，それが医業を営めば無免許医業罪にあたる（医師法17条）。（2） 医師は，人の生命・健康を管理すべき業務（医業）に従事するものである。 生命と健康は人にとって最も大切なものである。そして医業は人の生命・健康に直接重大な影響を及ぼす危険な業務である。したがって，医業を行なう医師は高度の医学上の知識と技術経験を有する者でなければならない。（3） 医師は，高い倫理感を有する者である。 医師は，医療および保健指導を司ることによって公衆衛生の向上・増進に寄与し，もって国民の健康な生活を確保することを使命とする（医師法1条）。診療行為は患者の生命・健康の維持回復を目的とするものであるとはいっても，本質的には患者の身体に対する侵襲であることには違いない。したがって，高度の倫理性に医業が裏打ちされていなければ患者の精神や身体がどのように取り扱われるか保証されないということになる。
3 医療行為の条件
医療行為は重大な危険を内包する行為である。このような危険は医療のすべての場面に潜んでいる。手術・麻酔はもちろん，日常的な検査，投薬，注射などいかなる場面でも，たとえ事故の起こる可能性は小さくとも，常に危険が伏在しているといっても過言ではない。この意味で医療行為は許された危険 das ealaubte Risko とよばれる。これは，ある業務が多少の危険性を内包していても，その業務の社会的な必要性や有用性が極端に高い場合には違法性はないとする法理である。つまり，医療は危険性をはるかに上回る有用性を持っているという理由で業務として成立しているのである。｢医療は元来危険性を内包しているのだから，不測の事故が起こってもそれは許されるべきである｣という意味ではない。 他人の身体を切開したり，劇薬を飲ませたりすると，刑法上の暴行や傷害の罪に問われる（刑法第204条など）。しかし，それを行うのが医師であって，それが業務であれば犯罪を構成しない。といっても自由気儘にそれが許されているわけではなく，それが医療行為として認められる場合にのみ合法なのである。医療行為がなぜ犯罪を構成しないか，については次の諸説がある。
（1） 医療行為は元来正当な行為であり，刑法でも問題にならない（正当行為説） （2） 医療行為は，患者の承諾があるから，傷害罪にならない（患者承諾説）（3） 医療行為が正当であることは慣習法がこれを認めているからである（慣習法説）（4） 医療行為は，国家が正当であると承認しているからである（国家承認説）（5） 医療行為は，小害で大害を排除するものであるから，犯罪にならない（必要行為説）（6） 医療行為は，人の身体に対する侵害を目的としないから，犯罪にならない（目的説）（7） 医療行為は，医師等当然の業務であり業務権に基づくものである（業務権説）
いずれの説も医療行為を非行・犯罪であるとはしない。通説は，医療行為を法令による正当業務行為に相当する（刑法第35条）ものと解している。 医師の行為が医療行為と認められるためには，次の3つを充足していなければならない。
１． 治療を目的とすること ２． 医学上認められた手段および方法であること ３． 患者，保護者，代理人などの承諾のあること
医師が善意であって，しかも過失もなく，目的が達成されても，前に述べた3点を充足していなければ原則的には違法行為である。逆に前記3点を充足していれば，患者に不幸な結果を招いたとしても医療行為であることに変わりなく，診療過程に過失の発見されない限りその責任を問われることはない。 ここで，医療行為が適法であるための3条件についてもう少し考えてみよう。
（1） 治療目的 つまり，行為の目的が治療でなくてはならない。ここでいう治療とは，疾病の予防や健康診断，アフターケアなどを包括する。なお，治療であるか否かは，医師の専門家としての判断に委ねられるもので，患者の一方的要求と合致しないこともありうる。患者からいかなる要求があろうと，医療目的以外に身体を侵襲することは医行為とはいえない。例えば，暴力団関係者の「指つめ」を手伝ってやることなどはそれに該当する。ところで，性転換手術は従来医行為ではないとされてきた。しかし，手術を望む者が性器の外形を変えることによって自己の性的同一性を取り戻すことができるのなら，それもある意味では治療行為と言えるとする見解もある。
（2） 医学上認められた手段および方法 これには以下の2つの要件が必要である。
1） 医学的適応性 ： 疾病の治療手段がその当時の医学界で一般的に承認されていること。2） 医学的正当性 ： 疾病の処置法が一般に承認されており，医学の準則（lege artis）に従ってなされていること。
（3） 患者の承諾 医療はあくまでも患者の利益のために行われるものでなくてはならない。したがって，どのような治療を受けるかは最終的には患者の決定すべき事柄に属する（患者の承諾権）。 患者（健康な人ではもちろん）の自己決定権は，生命権や健康権に劣ることのない高いものである。客観的に有効な治療行為であっても，患者の承諾のない場合，特に明示の意思に反したときは，違法とされる。手術の場合は術前に，また，胃の透視と手術の重なるようなときは別々に承諾を得る必要があろう。日常的な処置については，診療開始時の承諾に含まれていると解してよいとされている。 ここで患者の承諾と医師の説明義務との関連についてみておこう。 患者の承諾は十分に主体的判断であることを要する。処置の性質，危険性の程度，治療法，予後などを理解した上でなされた判断でなくては法律的に有効とはいえない。そのために医師の適切な説明が必要となる。説明義務は，医師法第23条の療養上の指導義務，あるいは診療契約としての委任における善管注意義務（民法第644条）および報告義務（民法第645条）などに基づくものと解されている。
4 例外的医療行為
前に述べた医療行為としての3条件は常に完全に満たされなければならないわけではない。一つの条件が不十分であっても許されることもある。その場合には他の条件がより整っていることが望まれる。例えば，次のような例はそれに当たる。（1） 輸血用血液の採血 採血される本人にとっては医療ではない。しかし，延長線上には受血者の治療という明白な目的がある。したがって，他の2条件の揃うこともさることながら，事前の検診や採血した血液の性質などについて医師の責任は通常の医療行為に劣るものではない。（2） 実験的治療行為 新しい治療法の開発や新薬の治験の場合，前述の医学的適応性・医学的正当性の条件の不十分なこともある。すなわち，効果や安全性の点で必ずしも安定しているとはいえない。とは言っても，これらを全面的に禁止すると医療の進歩を阻害する。そこで，この様な行為も医療行為と認めざるを得なくなる。その場合は，次のような事項を厳格に守らなければならない。
1） 標準的治療方法を試みても効果のみられなかったこと。2） 効果や安全性について客観的なデｰタのあること。3） 患者に対して，治療行為，危険性，標準的（一般的，従来の）方法との相違や特異性などにつき十分説明し，患者の承諾を得ておくこと。
（3） 第三者の承諾 患者の承諾が直接得られぬことは医療の実際において少なくない。その場合，他の者の承諾をもってそれに代えることもできる。
1） 患者が幼児のとき，通常は親権者（両親）の承諾でよい。2） 理解力のある未成年者のとき，本人および親権者の一致した承諾が望ましい（12歳位以上）。3） 精神障害者のとき，原則としては本人の承諾を必要とする。しかし，精神保健法では特に保護義務者の承諾を求めることがある。（精神保健法第33条の医療保護入院）4） 患者が意識喪失状態のとき，配偶者など近親者が親しい順に承諾権を持つ。しかし，意識が回復すると承諾権は直ちに本人に帰属する。
このように第三者の承諾を認める根拠は，第三者が本人の意思を推測して代弁している（意識喪失者），第三者の意思をもって患者の意思に代える（幼児）などがあるが，いずれも患者の直接承諾と比較して不完全である。したがって，承諾のとり方などにも十分の配慮が望ましい。特に幼児の場合，医療上または社会的に第三者の意思がきわめて不穏当なときは，それに従わなくてもよい状況も起こりうる。 患者の承諾を得られない強制措置によって治療を行いうることを法律は許容している。精神保健法上の医療保護入院・応急入院（第３３条）がその例である。 患者の意識喪失の場合における診療は，いわゆる緊急事態に対する対応である。緊急を要する状況下では第三者の承諾を得る余裕のないこともあり，また医療施設の不備なところで治療を迫られることも少なくない。この場合にはいわゆる緊急避難の法理の適用となろう。緊急避難について刑法（第37条）は，次の3要件が整えば認められるとしている。
1） 患者の生命および身体に危険の存するとき2） 他に方法のないとき3） 患者の身体に侵襲を加えても，放置しておくより有益であるとき
医療に《緊急避難》を適用しようとするとき，意思は諸般の事情を総合して的確に判断をしなければならない。 医療行為それ自体に対しては，医師の自由裁量の余地は広く認められる傾向にある。しかし，管理行為すなわち患者の近親者への連絡などについては，厳しい法的な判断が下されているのが実情である。医師のなかには管理行為に対して無責任に思える言動もあるが，チーム医療の責任者として医師の責任は重いことを銘記すべきである。
5 診療と契約
患者が医師に診察と治療を依頼し，医師がこれに応ずることによって医療は成立する。この関係を法律的に表現すると契約ということになる。契約には，一般に雇用，請負，賃貸借，委任などの種類が知られ，それぞれに発生する権利と義務の性格は異なっている。 医師と患者の間にも，診療に際しては契約が成立している。しかし，診療契約においては，ことの性質上，契約書を作成することもなければ，履行期限を定めることもない。｢傷病を治して健康体にして欲しい｣という患者側の希望・目的は明らかであるが，その目的達成の可能性の有無・治療手段などの契約の具体的内容は個々の事例で異なり，一般的に論ずることはできない。 医師と患者の関係が順調なときには事態は問題なく推移する。しかし，患者と医師の間に齟齬が生ずると，両者間の権利と義務が問題となり，法的な紛争にまで発展することも少なくない。 診療契約には，一般の診療契約以外に，入院補装具貸与などの契約，また精神保健法などに基づく特別な対応もある。一般の診療と契約についても，どの種類の契約に属するのが適正であるか論議がある。ここでは通説として支持されている準委任契約について述べたいと思う。 1 委任契約 （民法643条） 委任契約とは，｢一定の統一された高級な労務を，委ねられた者（受任者）がその意志と能力により，一定の裁量権をもって果たすことを約する｣ことである。高級な労務が，法律行為でなくて，診療行為のような事実行為の場合の契約を準委任契約（民法656条）といっている。すなわち，委任者（患者）が受任者（医師）を信頼して労務（診療提供）を依頼するものとされている。
（1） 契約の成立 診療契約には一定の形式はなく，患者と医師の意志の合致だけで成立する。意志の表示は口頭でもよい。また診察室の中では黙っていても成立したものとみなされている。契約内容をどうするかは，原則として契約当事者の自由である。しかし，違法な堕胎のような刑法上の犯罪行為，無診察で処方箋を発行するような医師法に抵触するような行為を内容とした契約は，契約自体が無効であり，最初から権利や義務は発生せず，従って報酬の請求権も生じない。
（2） 契約の当事者 契約を締結する人は，通常は病院や医院の開設者（国公立病院の場合，国や都道府県）と患者とであり，この当事者間に権利と義務は発生する。患者が子供であったり，精神障害者のときは患者本人が契約当事者になり得ないこともある。この場合，親権者や保護者が患者に代わって診療を依頼し，依頼者が契約当事者となる。このような契約を第三者のためにする契約（民法537条）という。
（3） 無契約診療 （事務管理 ： 民法697条） 交通事故の被害者で人事不省に陥っている患者を発見者が運び込み，医師が診察を開始する，という場面を考えてみよう。この場合は，契約関係は発生せず，医師が一方的に診療を開始したものと考えられている。これを事務管理（民法697条）とよんでいる。この場合でも医師は常に患者の利益に配慮する義務がある。
● 緊急事務管理（民法698条） 交通事故など緊急の場合，専門外の患者（内科医に外傷患者）運び込まれ，その診療を依頼されることがある。その治療が専門医としての医療水準に達していない場合であっても，故意や重大な過失のない場合には損害賠償の責任は免ずるとされている。
2 診療に伴うその他の契約 一定の業務を完成することを契約内容とするものは請負契約（民法632条）という。古くは，義歯の作成，正常分娩などが請負契約とみなされていた。ただし，医療契約を請負契約であるとする考え方には有力な反対意見もある。 差額ベッドは賃貸借契約に属するものである。医師に雇われ労働を提供する看護婦や検査技師などとの契約は雇用契約である。
3 診療を契約とみなすことの問題点 委任契約は経済活動上の契約であり医療上の契約にはそぐわないとして，新しく診療契約の法概念を構築すべきだという議論もある（無名契約説）。 また，医療契約の中に請負契約の考え方を持ち込むことは危険であり，すべて準委任契約として把握するべきだという意見もある。例えば分娩の場合，医師の責務は「妊産婦の妊娠および分娩が自然で正常な経過をとるよう助力すること，その間に発生するかも知れない病的過程に対処すること」であって，「必ず母児ともに健全な状態で出産に至らしめること」ではない。一般の疾患の診療でも医師は患者に対して「病気を診察治療すること」約し得るにとどまり「病気を治癒させること」までは約束できない。したがって，分娩の場合でも一般の病気の診療と同様に，請負契約ではなく準委任契約として捉えるのが適切であるとする。
6 インフォームドコンセントの原則
インフォームドコンセントの原則（doctrine of informed consent）とは，患者が医師から治療・処置などを受けるに当たって，事前にその内容・目的・効果・リスク，またその他の異なる治療法のある場合にはそれらの説明を受けて，患者が納得した上でそれらの治療・処置を受けることが必要であるという原則のことである。換言すれば，患者の自己決定権を適正に行使できるよう，医師が助言指導をし，同意の上で医療行為を行うべきである，いうことになろう。この場合，医師の説明は，患者の理解できる言葉で，患者が理解できるまで行われなければならない。医師の説明が理解されて初めて，患者は主体的に判断し，承諾することが可能となる。したがって，インフォームドコンセントの前提となるのは患者の知る権利であり，その前提を満足させるために必要となる医師の説明義務を考えなければならない。 米国では，1950年代後半に医師の説明義務を法的義務とする学説・判例が出て医師の裁量権に一定の限定を与えるようになり，1972年にインフォームドコンセントの法理論が確立され，現在では当然のこととして捉えられている。わが国では1987年厚生省の国民医療総合対策本部｢中間報告｣の中にインフォームドコンセントという語が現われて以来，医療関係者の間でもよく議論されるようになった。 インフォームドコンセントの内容は具体的な個々の事例に即して判断されている。しかし，必ずしも各判例に共通した意義－要件－効果という基準は定まっていないようである。すなわち，誰が，いつ，何を，どの程度まで説明するのかに関しては個々の事例において医師の判断に委ねられている。医療行為は症状の客観的把握，医学的判断，取り得る措置の選択という連鎖的な行為であるから，予後内容，手術の危険性について不確定な要素が多い場合には，その不確定の部分にまで説明の範囲を広げる必要はないと思う。たとえば開腹術を予定するとき，腹壁からの感染によって敗血症を起こすことがあるとか，術前の導尿時に尿道損傷の危険があるとか，当該手術に直接関係のないことにまで言及する必要はないだろう。 実際の臨床の場で治療法の選択に困難を覚えることは多く，しかもそれらの治療法のそれぞれについて具体的な予後経過を正確に予測できる場合は少ない。また医学自体絶えず進歩しているものであるから，この手術の前にはこの形式で，といった固定的なフォーマットで説明を行うべきではない。あくまでも，個別の具体的な症例において，患者の自己決定権を尊重しつつ，自己の裁量権の範囲内でインフォームドコンセントは達成されなければならない。この意味では，説明の巧拙というのも医師の力量の1つといえるものなのかも知れない。
わが国の医療を考える
http://www.yano.co.jp/lifescience/japan/health/think_2001.o1.08.html
より
第１回 思惑とバイアスを排除する医療の実現に向けて
Evidence-Based Medicineの役割 医療の目的は、患者にとって適切と思われる治療・ケアを提供することによって患者のアウトカムを最適にすることにある。医療行為の適切性を向上し、その時点で最も理にかなった診療を行うために、 Evidence-Based Medicine（以下EBMと略す）が提唱され、わが国でも注目されている。 臨床意思決定には、経験によって生じる先入観、固定概念などが深く関与する。現実の臨床の場では、新しい研究の成果を考慮に入れず、このような経験や勘による短絡的な意思決定がなされ、結果として、医師により同じ疾患・病態に対しても治療法・アウトカムが異なること、また、それらにより適切といえない医療が提供される可能性があると指摘されている。 EBMは、「個々の患者のケアに関する臨床決断のために、現在ある最良の（臨床科学的）根拠を良心的で、明示的(explicit)で、妥当性のある用い方をして使用すること」と定義されている。ここでいうEvidenceとは、患者の情報をもとにする臨床研究結果を意味する。そして、バイアスが少ない臨床研究に高い価値をおき、権威ある専門家の意見・総説、教科書であっても、患者の情報をもとにしていない場合には、あくまでも専門家の参考意見として位置づけされる。 具体的には、１）解決すべき臨床問題を明確にすること、２）それらの問題を解決するためにベストと思われる臨床研究を Medilineなどで効率的に探し出すこと、３）探し当てた論文を批判的に吟味し、根拠の質を評価すること、４）研究が行われた診療施設の特徴、対象患者の生理的特徴と個別性の評価を行い、この研究が目の前の患者に応用できるかどうか判断すること、５）臨床応用の結果を評価すること、という一連のプロセスである。 臨床医が EBMに則った診療を行うためには、１）基礎研究による理論より再現性がありバイアスのない体系的に行われた臨床研究を利用すること、２）正確な文献の解釈のためには、臨床疫学などの理解が必要であること、３）科学的根拠を理解・評価するためには、複数の専門家にコンサルトしながら総合的に診療を行うことが必要となる。 臨床上の問題を解決するための意思決定には、臨床的な技能 (exertise)、研究結果からのエビデンス、患者の意向・現場の状況の３つを同時に考慮しなければならない。この観点からするとEBMは、Evidence-based medicine、experience-based medicine、 及びethics-based medicineを包含するものであることが理解できる。すなわち、患者アウトカムを最大化するためには、患者の意向と臨床研究からえたエビデンスの理解、そしてそれらを適切に使用できる臨床経験が必須となるのである。患者の個々の状況や自分の臨床経験を無視して、盲目的にエビデンスに従うのは、むしろEBMの理念に反するものと言える。 EBM に則った診療ガイドラインやクリティカル・パスは“医師の裁量権”を奪うものであると批判される方もおられる。“医師の裁量権”とは何であろうか。日本医師会総合政策研究機構の桑間氏は、「“医師の裁量権”とは、医師が、その専門知見を用いて、医学的問題を処理し判断する権限であり、専門知見をもたずに勝手気ままに何をやってもよいとなどという裁量権ではない。････真のEBMは“医師の裁量権”がエビデンスを自由に使いこなすことで、個々の患者の医学的問題に対応していくことを最終目的としている。･･･この技術を使いこなせる高遠な“医師の裁量権”が期待される」と述べている。医師免許があれば、なんでも医師の裁量権を認める時代は過ぎ、専門知見が少ない“医師の裁量権”は狭いと考えるのが当然であろう。 EBM の理念であるバイアスの回避の必要性については、1～2世紀前から述べられてきており、必ずしも新しい考え方ではない。ジギタリスの薬効を発見し強心剤として治療に活かしたWilliam Witheringはその成果を「An account of the Foxglove and Some of Its Medical Uses; with Practical Remarks on Drpst and Other Diseases」(1785)にまとめた。その書の一説に、「薬が効いて治療が成功し、私の（医師としての）評判を高めるような症例だけを選んで記述するのは容易なことです。しかし事実と科学とはかかるやり方を罰するでしょう。ですから、私がジギタリスを処方した症例は適切だった場合もそうでなかった場合もまた成功した場合もそうでなかった場合も、全部を記述しました。そのようにしますと、初めから非難をしてやろうと決めている人々の非難に私自身をさらすことになりましょう。しかし、最善の判定を下そうとしている人々には心から是認されることでしょう。」と明記している。これは、バイアスを避けるというEBMの理念そのものであり、2世紀も前からその考え方が提唱されているのである。 William Osler は「医学は不確実性の科学であり、確率のアートである」と述べている。どんなに科学が進んでも、100％に効果がある医療技術がないため、より適切な医療技術を選択するためには、臨床疫学などの考え方を取り入れた意思決定が必要であり、意思決定するための医師の技能（アート）が必要であることをほぼ1世紀前に説いている。 “ EBMはわが国で定着するのか？”危惧を持つ方も多い。公的研究費の配分や医学博士の論文をみると、わが国では、臨床研究よりも基礎研究に価値をおいている傾向が強い。また、製薬企業を見ても、開発臨床治験には熱心であるが、phase IV(outcome research)などには熱心ではない。 現在、 EBMとタイトルが付いた医学書がかなり多くなってきているが、内容をみると随分かけ離れたものも多い。EBMは、これまで述べてきたように、患者アウトカムを最適にするためのツールであり、バイアスが入った意思決定を回避するという行動哲学でもある。すなわち、実践しなければ意味のないものである。流行病のようには総論的に取り上げるが、具体的な臨床成績を持たないというわが国の特徴があるが、EBMは具体的に展開しなければ、絵に描いた餅と同じであり、医療関係者の屁理屈の道具になると危惧される。 臨床治験だけでなく一般診療の場でもインフォームド・コンセントが要求される時代になり、今後、ますます情報開示と accoutability（説明責任）も要求される時代になる。 EBM の実践に際しては、意思決定に使用された根拠のバイアスがどの程度あるかを理解し、医師にも、コメディカルにも、患者にも、その議論の基礎となる情報を等しく共有できるように、意思決定の透明性を高めることが重要となるであろう。そのためには、提供する治療・ケアの根拠を明確にするEBMの必要性は大きくなり、基礎理論だけでなく、臨床の場でEBMを実践するための医学・薬学教育が必要になるであろう。
より
第１回 思惑とバイアスを排除する医療の実現に向けて
Evidence-Based Medicineの役割 医療の目的は、患者にとって適切と思われる治療・ケアを提供することによって患者のアウトカムを最適にすることにある。医療行為の適切性を向上し、その時点で最も理にかなった診療を行うために、 Evidence-Based Medicine（以下EBMと略す）が提唱され、わが国でも注目されている。 臨床意思決定には、経験によって生じる先入観、固定概念などが深く関与する。現実の臨床の場では、新しい研究の成果を考慮に入れず、このような経験や勘による短絡的な意思決定がなされ、結果として、医師により同じ疾患・病態に対しても治療法・アウトカムが異なること、また、それらにより適切といえない医療が提供される可能性があると指摘されている。 EBMは、「個々の患者のケアに関する臨床決断のために、現在ある最良の（臨床科学的）根拠を良心的で、明示的(explicit)で、妥当性のある用い方をして使用すること」と定義されている。ここでいうEvidenceとは、患者の情報をもとにする臨床研究結果を意味する。そして、バイアスが少ない臨床研究に高い価値をおき、権威ある専門家の意見・総説、教科書であっても、患者の情報をもとにしていない場合には、あくまでも専門家の参考意見として位置づけされる。 具体的には、１）解決すべき臨床問題を明確にすること、２）それらの問題を解決するためにベストと思われる臨床研究を Medilineなどで効率的に探し出すこと、３）探し当てた論文を批判的に吟味し、根拠の質を評価すること、４）研究が行われた診療施設の特徴、対象患者の生理的特徴と個別性の評価を行い、この研究が目の前の患者に応用できるかどうか判断すること、５）臨床応用の結果を評価すること、という一連のプロセスである。 臨床医が EBMに則った診療を行うためには、１）基礎研究による理論より再現性がありバイアスのない体系的に行われた臨床研究を利用すること、２）正確な文献の解釈のためには、臨床疫学などの理解が必要であること、３）科学的根拠を理解・評価するためには、複数の専門家にコンサルトしながら総合的に診療を行うことが必要となる。 臨床上の問題を解決するための意思決定には、臨床的な技能 (exertise)、研究結果からのエビデンス、患者の意向・現場の状況の３つを同時に考慮しなければならない。この観点からするとEBMは、Evidence-based medicine、experience-based medicine、 及びethics-based medicineを包含するものであることが理解できる。すなわち、患者アウトカムを最大化するためには、患者の意向と臨床研究からえたエビデンスの理解、そしてそれらを適切に使用できる臨床経験が必須となるのである。患者の個々の状況や自分の臨床経験を無視して、盲目的にエビデンスに従うのは、むしろEBMの理念に反するものと言える。 EBM に則った診療ガイドラインやクリティカル・パスは“医師の裁量権”を奪うものであると批判される方もおられる。“医師の裁量権”とは何であろうか。日本医師会総合政策研究機構の桑間氏は、「“医師の裁量権”とは、医師が、その専門知見を用いて、医学的問題を処理し判断する権限であり、専門知見をもたずに勝手気ままに何をやってもよいとなどという裁量権ではない。････真のEBMは“医師の裁量権”がエビデンスを自由に使いこなすことで、個々の患者の医学的問題に対応していくことを最終目的としている。･･･この技術を使いこなせる高遠な“医師の裁量権”が期待される」と述べている。医師免許があれば、なんでも医師の裁量権を認める時代は過ぎ、専門知見が少ない“医師の裁量権”は狭いと考えるのが当然であろう。 EBM の理念であるバイアスの回避の必要性については、1～2世紀前から述べられてきており、必ずしも新しい考え方ではない。ジギタリスの薬効を発見し強心剤として治療に活かしたWilliam Witheringはその成果を「An account of the Foxglove and Some of Its Medical Uses; with Practical Remarks on Drpst and Other Diseases」(1785)にまとめた。その書の一説に、「薬が効いて治療が成功し、私の（医師としての）評判を高めるような症例だけを選んで記述するのは容易なことです。しかし事実と科学とはかかるやり方を罰するでしょう。ですから、私がジギタリスを処方した症例は適切だった場合もそうでなかった場合もまた成功した場合もそうでなかった場合も、全部を記述しました。そのようにしますと、初めから非難をしてやろうと決めている人々の非難に私自身をさらすことになりましょう。しかし、最善の判定を下そうとしている人々には心から是認されることでしょう。」と明記している。これは、バイアスを避けるというEBMの理念そのものであり、2世紀も前からその考え方が提唱されているのである。 William Osler は「医学は不確実性の科学であり、確率のアートである」と述べている。どんなに科学が進んでも、100％に効果がある医療技術がないため、より適切な医療技術を選択するためには、臨床疫学などの考え方を取り入れた意思決定が必要であり、意思決定するための医師の技能（アート）が必要であることをほぼ1世紀前に説いている。 “ EBMはわが国で定着するのか？”危惧を持つ方も多い。公的研究費の配分や医学博士の論文をみると、わが国では、臨床研究よりも基礎研究に価値をおいている傾向が強い。また、製薬企業を見ても、開発臨床治験には熱心であるが、phase IV(outcome research)などには熱心ではない。 現在、 EBMとタイトルが付いた医学書がかなり多くなってきているが、内容をみると随分かけ離れたものも多い。EBMは、これまで述べてきたように、患者アウトカムを最適にするためのツールであり、バイアスが入った意思決定を回避するという行動哲学でもある。すなわち、実践しなければ意味のないものである。流行病のようには総論的に取り上げるが、具体的な臨床成績を持たないというわが国の特徴があるが、EBMは具体的に展開しなければ、絵に描いた餅と同じであり、医療関係者の屁理屈の道具になると危惧される。 臨床治験だけでなく一般診療の場でもインフォームド・コンセントが要求される時代になり、今後、ますます情報開示と accoutability（説明責任）も要求される時代になる。 EBM の実践に際しては、意思決定に使用された根拠のバイアスがどの程度あるかを理解し、医師にも、コメディカルにも、患者にも、その議論の基礎となる情報を等しく共有できるように、意思決定の透明性を高めることが重要となるであろう。そのためには、提供する治療・ケアの根拠を明確にするEBMの必要性は大きくなり、基礎理論だけでなく、臨床の場でEBMを実践するための医学・薬学教育が必要になるであろう。
医の倫理と法
http://www.hirano-med.or.jp/Academy/Report_8.htm
より
第Ⅳ章 医の倫理と法
本章では、規範の中でもとくに重要とされている倫理と法を中1L、に、どのような規範が医療の質を向上させるのに適しているかを考察する． なお、本文では、「倫理」を社会集団内で守られるべき道理とし、「法」を制定法（法律等）並びにその解釈や適用によってつくられる判例法を意味することとした．
1・倫理と法の性質
倫理と法の両者の関係について、一般に非倫理的なことをすれば法律で罰せられると認識されている．そこで、この両者につき、従来から指摘されている性質の違いを確認したい．即ち、倫理は人の内面を対象にし、法は外面を対象にするといわれている．また、倫理は確定した評価規準とはならない．一方、法は確定的なものであり、そのため法に基づく裁判が可能であるのに対して、倫理に関しては非難という形の制裁しかなしえない．さらに、倫理には強制力がないが、法にはその力がある．しかし、これらの区別の基準には例外があり、完全な区別は不可能とされているが、両者は次元が異なる規範であること、したがって両者の優劣の関係を比較考量することは不可能である．
2．わが国の医療における倫理と法
明治以降急速な近代化を迫られたわが国では、画一性、集権性、並びに実効性が求められたために、従来法的規範が優先されてきた．立法化しなければ何も始まらないという気風は現在もなお続いており、医療の分野でも問題の解決のために新たな法律を作るという傾向がみられる．とりわけ、医療過誤によって損害賠償請求訴訟を提起され、業務上過失致死罪等を科せられるという事態が最近とくに増えてきているため、どうしても医師の目は法の方に向きがちであり、欧米諸国と比べても、日本では医療への刑法の介入が著しいといわれる．近年、わが国でも病院内に倫理委員会を設けることが一般的となりつつあるが、規範としての倫理を諸外国ほど十分に医療の分野で活用していないのが現状である． 法は万能ではない｡日本の医療にみられる法-の過剰な期待や怖れは.この点についての理解が不十分である｡ とくに､医療の質を上げるといった局面では.法は不向きである｡医療に携わる専門集団の日常的な問題意識に裏づけされた倫理規範によって､現場の事情に即した規制をする方がより効果的である｡法が比較的得意なのは懲悪であり.勧善ではない｡また.一口に医療といってもさまざまな部門があり.その複雑さも飛躍的に増大しつつある｡したがって､その質の向上を法に委ねるのには無理がある｡また､判例法はもともと該当事件の解決に向けられたものであり.医療の質を全体的に高める手段として適しているかどうかは極めて疑問である｡医の領域には.歴史を経て培われてきた倫理原則が存在しており､その内容も洗練されている｡したがって医師に質の向上を促す規範としては.法よりも倫理の方がより適しているといえよう｡ 法は全能な規範ではない｡イェリネック(Georg Jellinek, 1851-1911)が端的に表現したように､法は｢倫理の最小限(das ethische Minimum) ｣にすぎない｡たしかに非倫理的であれば法律が罰する場合が多いが.合法ということは一般には適格の最低線にすぎず､必ずしも倫理的であるとは限らない｡法は.より道徳的に高い内容にはついていけない｡医療の質の中には当然道徳的な側面が含まれているので.その質の一層の向上のためには倫理規範が法よりも適している｡ 逆に､このようにすれば法には触れないといった態度が､却って医療の質の低下を招くことがある｡医療の質を向上させるためには､医師は最低線の道徳で満足するのではなく.高い理想像を追い求める必要がある｡アメリカ医師会の倫理綱領が.患者の最善に反する諸要求が生じた場合､それらの変更に努める責務を会員に課しており.世界医師会理事会が､医の倫理に反する内容の法律には医師が改正を働きかけるべきであるという決議を2003年に採択したのも.今まで述べてきた理由による｡ 悪を排除するという場面ではたしかに法の方が効果的であり､その点に関しての法の支配の重要性にはいささかも疑問がない｡しかし､法のレベルを超えて一層の向上を図ることができること､医療の実情に即した向上をもたらすことが可能である点､さらにわが国の医療では法の代わりに倫理を活用する余地が十分に残されている点を考慮すると、医師が誇りをもって医師職に邁進し、医療の質を効果的に向上させていくために、倫理規範がさらに広く活用されて然るべきである．
3・プロフェッションとしての倫理
それでは、倫理規範の一層の活用に際して、内容的には今後どの点に注目すればよいであろうか．これまでの検討をふりかえってみると、倫理の内容をいくつかに分類することが可能である．即ち、人間社会で一般的に守られるべき道理、医療が行われる場で守られるべき道理、医師という職業集団内で守られるべき道理、の三つである．わが国で今まで主に想定されてきたのは一、二番目の道理であった．しかし、医療の質の向上を担う主体である医師の役割の重要性を強調するための道理は、職業倫理と呼ばれる第三番目の道理である． 職業といっても、とくに医師の場合は、弁護士等と同種のプロフェッション（専門職団体）であることに留意しなければならない．しかし、プロフェッションであることを強調すると、医師集団がいわゆる圧力団体となって自由や自益を損なう動きに反対し、却って医療全体の質を落とすのではないかという批判がある．本来、そのように外からの介入に反対を唱えるのがプロフェッションの姿ではなく、自らを律するのがプロフェッションのあるべき姿である．プロフェッションの特徴は、自律を通じた自治の継承にあるとされる．したがって、医師はフリーダム（消極的自由）を叫ぶよりも、オートノミー（積極的自由）を培うことに努めるべきであり、その意味でも職業倫理は極めて重要である．医師集団が職業倫理に基づく自律を実施することによって社会の信頼を勝ち取りながら、オートノミーを確立することが同時に医療の質の向上をもたらすと考えられる．プロフェッショナルオートノミーという概念は第2章でも検討されているが、このオートノミーが医療の質の向上を導く重要な鍵であることを強調したい．4．プロフェッション倫理の活性化をめざして 最後に、以上のような方向に進むための具体的な方策を述べ、本章の締めくくりとしたい．社会からの信頼を得るために倫理を培うといっても、確実な手段があるわけではなく、究極的には、ひとりひとりの医師が志を高くして自己の向上の道を生涯歩み続けるかどうかにかかっている．しかし、プロフェッション倫理ということを考えると、為すべき方策が少なくとも二つある． その中の一つは、自律の一環として、構成員に対する懲戒制度を整備することである．長期的には、日本医師会を強制加入団体にすることも考えられるが、現時点でもある程度その実施が可能である．たとえば医師会会員による自浄作用のより一層の活性化などもその例である． 次の方策は、自律の一環として、倫理教育を主体的に医師会が担うことである．例えば、現在一部の医科大学では医学部学生教育の段階で現場の医師らが教育を担当し、患者団体とともに医療の質について討論したり、法律家を加えて倫理、法、規範、責任などを事例ごとに取り上げることが行われているが、その活動をより活発化することなどが考えられる．
より
第Ⅳ章 医の倫理と法
本章では、規範の中でもとくに重要とされている倫理と法を中1L、に、どのような規範が医療の質を向上させるのに適しているかを考察する． なお、本文では、「倫理」を社会集団内で守られるべき道理とし、「法」を制定法（法律等）並びにその解釈や適用によってつくられる判例法を意味することとした．
1・倫理と法の性質
倫理と法の両者の関係について、一般に非倫理的なことをすれば法律で罰せられると認識されている．そこで、この両者につき、従来から指摘されている性質の違いを確認したい．即ち、倫理は人の内面を対象にし、法は外面を対象にするといわれている．また、倫理は確定した評価規準とはならない．一方、法は確定的なものであり、そのため法に基づく裁判が可能であるのに対して、倫理に関しては非難という形の制裁しかなしえない．さらに、倫理には強制力がないが、法にはその力がある．しかし、これらの区別の基準には例外があり、完全な区別は不可能とされているが、両者は次元が異なる規範であること、したがって両者の優劣の関係を比較考量することは不可能である．
2．わが国の医療における倫理と法
明治以降急速な近代化を迫られたわが国では、画一性、集権性、並びに実効性が求められたために、従来法的規範が優先されてきた．立法化しなければ何も始まらないという気風は現在もなお続いており、医療の分野でも問題の解決のために新たな法律を作るという傾向がみられる．とりわけ、医療過誤によって損害賠償請求訴訟を提起され、業務上過失致死罪等を科せられるという事態が最近とくに増えてきているため、どうしても医師の目は法の方に向きがちであり、欧米諸国と比べても、日本では医療への刑法の介入が著しいといわれる．近年、わが国でも病院内に倫理委員会を設けることが一般的となりつつあるが、規範としての倫理を諸外国ほど十分に医療の分野で活用していないのが現状である． 法は万能ではない｡日本の医療にみられる法-の過剰な期待や怖れは.この点についての理解が不十分である｡ とくに､医療の質を上げるといった局面では.法は不向きである｡医療に携わる専門集団の日常的な問題意識に裏づけされた倫理規範によって､現場の事情に即した規制をする方がより効果的である｡法が比較的得意なのは懲悪であり.勧善ではない｡また.一口に医療といってもさまざまな部門があり.その複雑さも飛躍的に増大しつつある｡したがって､その質の向上を法に委ねるのには無理がある｡また､判例法はもともと該当事件の解決に向けられたものであり.医療の質を全体的に高める手段として適しているかどうかは極めて疑問である｡医の領域には.歴史を経て培われてきた倫理原則が存在しており､その内容も洗練されている｡したがって医師に質の向上を促す規範としては.法よりも倫理の方がより適しているといえよう｡ 法は全能な規範ではない｡イェリネック(Georg Jellinek, 1851-1911)が端的に表現したように､法は｢倫理の最小限(das ethische Minimum) ｣にすぎない｡たしかに非倫理的であれば法律が罰する場合が多いが.合法ということは一般には適格の最低線にすぎず､必ずしも倫理的であるとは限らない｡法は.より道徳的に高い内容にはついていけない｡医療の質の中には当然道徳的な側面が含まれているので.その質の一層の向上のためには倫理規範が法よりも適している｡ 逆に､このようにすれば法には触れないといった態度が､却って医療の質の低下を招くことがある｡医療の質を向上させるためには､医師は最低線の道徳で満足するのではなく.高い理想像を追い求める必要がある｡アメリカ医師会の倫理綱領が.患者の最善に反する諸要求が生じた場合､それらの変更に努める責務を会員に課しており.世界医師会理事会が､医の倫理に反する内容の法律には医師が改正を働きかけるべきであるという決議を2003年に採択したのも.今まで述べてきた理由による｡ 悪を排除するという場面ではたしかに法の方が効果的であり､その点に関しての法の支配の重要性にはいささかも疑問がない｡しかし､法のレベルを超えて一層の向上を図ることができること､医療の実情に即した向上をもたらすことが可能である点､さらにわが国の医療では法の代わりに倫理を活用する余地が十分に残されている点を考慮すると、医師が誇りをもって医師職に邁進し、医療の質を効果的に向上させていくために、倫理規範がさらに広く活用されて然るべきである．
3・プロフェッションとしての倫理
それでは、倫理規範の一層の活用に際して、内容的には今後どの点に注目すればよいであろうか．これまでの検討をふりかえってみると、倫理の内容をいくつかに分類することが可能である．即ち、人間社会で一般的に守られるべき道理、医療が行われる場で守られるべき道理、医師という職業集団内で守られるべき道理、の三つである．わが国で今まで主に想定されてきたのは一、二番目の道理であった．しかし、医療の質の向上を担う主体である医師の役割の重要性を強調するための道理は、職業倫理と呼ばれる第三番目の道理である． 職業といっても、とくに医師の場合は、弁護士等と同種のプロフェッション（専門職団体）であることに留意しなければならない．しかし、プロフェッションであることを強調すると、医師集団がいわゆる圧力団体となって自由や自益を損なう動きに反対し、却って医療全体の質を落とすのではないかという批判がある．本来、そのように外からの介入に反対を唱えるのがプロフェッションの姿ではなく、自らを律するのがプロフェッションのあるべき姿である．プロフェッションの特徴は、自律を通じた自治の継承にあるとされる．したがって、医師はフリーダム（消極的自由）を叫ぶよりも、オートノミー（積極的自由）を培うことに努めるべきであり、その意味でも職業倫理は極めて重要である．医師集団が職業倫理に基づく自律を実施することによって社会の信頼を勝ち取りながら、オートノミーを確立することが同時に医療の質の向上をもたらすと考えられる．プロフェッショナルオートノミーという概念は第2章でも検討されているが、このオートノミーが医療の質の向上を導く重要な鍵であることを強調したい．4．プロフェッション倫理の活性化をめざして 最後に、以上のような方向に進むための具体的な方策を述べ、本章の締めくくりとしたい．社会からの信頼を得るために倫理を培うといっても、確実な手段があるわけではなく、究極的には、ひとりひとりの医師が志を高くして自己の向上の道を生涯歩み続けるかどうかにかかっている．しかし、プロフェッション倫理ということを考えると、為すべき方策が少なくとも二つある． その中の一つは、自律の一環として、構成員に対する懲戒制度を整備することである．長期的には、日本医師会を強制加入団体にすることも考えられるが、現時点でもある程度その実施が可能である．たとえば医師会会員による自浄作用のより一層の活性化などもその例である． 次の方策は、自律の一環として、倫理教育を主体的に医師会が担うことである．例えば、現在一部の医科大学では医学部学生教育の段階で現場の医師らが教育を担当し、患者団体とともに医療の質について討論したり、法律家を加えて倫理、法、規範、責任などを事例ごとに取り上げることが行われているが、その活動をより活発化することなどが考えられる．
診療ガイドラインとプロフェッショナルオートノミー
http://www.hirano-med.or.jp/Academy/Report_6.htm
より
第Ⅱ章 診療ガイドラインとプロフェッショナルオートノミー
1．一般臨床医からみた診療ガイドライン
EBMを従来から重視してきた欧米諸国では、各種疾患に対するガイドラインが数多く作製され、わが国の医師の中にはそれらのガイドラインを参照しているものが少なくない．一方、わが国でも日本医師会や各学会から様々なガイドラインが作製されている．前章の表1に示したガイドラインは厚生労働省がわが国の各学会に依頼して作製したものである．臨床医にはこれらの診療ガイドラインの内容を自らよく理解した上で、その内容を患者によく説明し納得してもらう努力が要望される． 本来、EBMは典型的な病態に対する医学的対処法として、文献情報などに基づくエビデンスを重要視し、従来よりさらに科学的、合理的であろうとするものである．EBMの中で診療ガイドラインは、EBMに基づく診療上の大枠の指針として提供されたものであり、臨床医にはその指針を参考にして千差万別な問題に対応することが望まれる．
そこでは、第Ⅰ章のEBMの項でも述べた如く、最良の医療を追究する個々の医師の裁量性は当然保証されている．医師は臨床的な判断をする際、患者のもつ個人的価値観、人生観などを当然考慮しなければならないし、医学的エビデンスと医師の裁量とを車の両輪の如くバランス良く利用することが重要である． 診療ガイドラインは、専門家たちが文献的情報を綿密に検討し、それをエビデンスとして日常診療に役立っよう意図したものである．しかしそれはあくまでも診療上の指針である．これを金科玉条とするのではなく、各患者の特性に応じて柔軟性をもって利用すべきである．医学知識・医療技術の進歩に対応するために臨床医には継続的な研鋒が要求されているが、診療ガイドラインの習得も医師の生涯教育の一つと考えるべきである．しかも診療ガイドラインは、医学知識の進歩とともに改定されていく．したがって、医師会にはその生涯教育の中に診療ガイドラインをとり入れることが要望される．
2.プロフェッショナルオートノミーとは
オートノミー(autonomy)とは､自治､自律､自主性を意味する．自律とは｢自分の気ままを押さえ.または自分で立てた規範に従って自分のことは自分でやっていくこと（岩波・国語辞典）」である．そもそもこの言葉は、カントの『実践理性批判』の中に出てくるが、「人間は何をなすべきか」という問いに対し、カントは理性、良心、善意志を説明し、人間の意志は善意志（道徳律）として働くときにおいてのみ意志の自律性が保たれると述べている．つまり自己が自己を律してはじめて人間理性は善なる意志の実践を確立できると考え、これを実践理性の自律とした．カントほど「理性、良心」という問題を深く掘り下げて思索した人はいないと言われるが、彼は人間の良心の自律性を強調している． プロフェッション（profession職業）とは、専門性をもった職業をさす．職業人らは一つの集団を形成するのが常である．それは組織と呼ばれ、規約を作って、それを尊守し自らメンバーを教育して高めあい、自主的に運営されていくという意味で自律的autonomicである．この自律性こそが、プロフェッションと非プロフェッションとを区別する鍵であり、プロフェッションの本質は自律、オートノミーにあるといえる．その意味で、プロフェッショナルオートノミーは、まさに自ら選んだ職業的責任を果たすために、他ならぬ自分が自己の決定を支配するという積極的自由positive freedomに他ならない．オートノミーの源泉は、カントの言う人間としての「良心、理性、善意志」ということになる．プロフェッショナルオートノミーは、専門職として医師が良心を基盤として自らを律し、積極的自由の精神をもって診療に従事することである． 一方、プロフェッショナルフリーダムという言葉もよく用いられている．この用語は、日本医師会武見太郎元会長によって提唱された言葉として有名である（日本医師会編 国民医療年鑑 昭和54年版）．それによると、「聖職者・弁護士、医師ら古典的プロフェッションは、外的制約、干渉を受けないという意味で自由でなければならない」としながらも、「現代プロフェッションは・積極的・創造的活動を自由に行う姿勢をとることが必要である」と述べられている．その意味において武見元会長が提唱されたプロフェッショナルフリーダムは、消極的・受動的自由ではなく、積極的自由を指していたものと思われる． しかし現在、プロフェッショナルフリーダムというと、「干渉されたくない」というエゴイズムの烙印を一般社会から押されかねない．そうした誤解を避けるためにも、医師としての責任を果たすために理性に裏打ちされたプロフェッションとしての積極的活動を意味するプロフェッショナルオートノミーという用語を用いる方がよいと考えられる． 第39回世界医師会総会(1987年､ Madrid)では､ ｢Professional Autonomy and Self-Regulationに関する宣言｣が採択され､医師が誇りをもって自己を律し.医療の質を向上させることの大切さを譲っている．
3．プロフェッショナルオートノミーからみた診療ガイドラインと医師の裁量
プロフェッションとして積極的に行動するためには、干渉．束縛から逃れる消極的自由のみにこだわるのではなく、自らの理性によって自己の責任を果たすために意志決定をする積極的自由が大切であることは既に述べた．このことは、行動の主体が自己の理性によって自由に選択するという原理に基づいているo プロフェッショナルオートノミーは、こうした積極的自由を基盤としてその職業に固有の倫理規範を自主的に作成し、遵守するという意味で自律的ということである．診療ガイドラインを干渉・締めつけとして捉えては、プロフェッショナルオートノミーは作動しない．診療ガイドラインを作成したのも医師ならば、それを使うのも医師である．同じプロフェッションとして誰もが診療ガイドラインに積極的に関わって、自らがプロフェッションとしての意見を述べ、診療ガイドラインをよりよいものにすることが肝要である． 診療ガイドラインは、限られた専門家たちによって作成されるが、それを臨床の現場で使うのは一般臨床医である．前項のEBMと診療ガイドラインでも述べられているように、診療ガイドラインを実際に使った現場の医師からのフィードバックが最も重要である．診療ガイドラインの質の評価はこのようにして行われていく． 診療ガイドラインの将来の鍵を握っているのは、まさに作成するプロフェッションと利用するプロフェッションとの協力、コミュニケーションであり、そこにプロフェッショナルオートノミーが認識される． 診療ガイドラインを使用する際に医師の裁量ということが常に問題となる．裁量とは、「自分の意見によって裁断し処置すること」とある（広辞苑）．医師の診療行為を診断、検査、治療に三大別すると、裁量は検査と治療のステップで関わってくる． わが国では､患者と医師の間の診療契約は.準委任契約であるとされているが.受任者たる医師は､ある程度の裁量をもって診療を行うことができる．ある程度とは医師としてのプロフェッションの範囲内で.裁量を発揮できる権限である．それは委任者たる患者の利益になることが大前提であり､患者もそれを期待している． したがって.医師には個々の患者に対して最高の医療を提供するために.自信をもったプロフェッションとしての意志決定をする権限が与えられている．そのためには､ ①医師としての良心 ②医学的知識･技術の妥当性 ③保険診療の範囲内などが裁量の要件となる． 診療ガイドラインの使用は.医師の裁量と何ら矛盾するものではない．むしろ医師の裁量に基づいた臨床判断(opinion-based decision making, OBDM)を発拝して､診療ガイドラインを利用することが望まれる．
より
第Ⅱ章 診療ガイドラインとプロフェッショナルオートノミー
1．一般臨床医からみた診療ガイドライン
EBMを従来から重視してきた欧米諸国では、各種疾患に対するガイドラインが数多く作製され、わが国の医師の中にはそれらのガイドラインを参照しているものが少なくない．一方、わが国でも日本医師会や各学会から様々なガイドラインが作製されている．前章の表1に示したガイドラインは厚生労働省がわが国の各学会に依頼して作製したものである．臨床医にはこれらの診療ガイドラインの内容を自らよく理解した上で、その内容を患者によく説明し納得してもらう努力が要望される． 本来、EBMは典型的な病態に対する医学的対処法として、文献情報などに基づくエビデンスを重要視し、従来よりさらに科学的、合理的であろうとするものである．EBMの中で診療ガイドラインは、EBMに基づく診療上の大枠の指針として提供されたものであり、臨床医にはその指針を参考にして千差万別な問題に対応することが望まれる．
そこでは、第Ⅰ章のEBMの項でも述べた如く、最良の医療を追究する個々の医師の裁量性は当然保証されている．医師は臨床的な判断をする際、患者のもつ個人的価値観、人生観などを当然考慮しなければならないし、医学的エビデンスと医師の裁量とを車の両輪の如くバランス良く利用することが重要である． 診療ガイドラインは、専門家たちが文献的情報を綿密に検討し、それをエビデンスとして日常診療に役立っよう意図したものである．しかしそれはあくまでも診療上の指針である．これを金科玉条とするのではなく、各患者の特性に応じて柔軟性をもって利用すべきである．医学知識・医療技術の進歩に対応するために臨床医には継続的な研鋒が要求されているが、診療ガイドラインの習得も医師の生涯教育の一つと考えるべきである．しかも診療ガイドラインは、医学知識の進歩とともに改定されていく．したがって、医師会にはその生涯教育の中に診療ガイドラインをとり入れることが要望される．
2.プロフェッショナルオートノミーとは
オートノミー(autonomy)とは､自治､自律､自主性を意味する．自律とは｢自分の気ままを押さえ.または自分で立てた規範に従って自分のことは自分でやっていくこと（岩波・国語辞典）」である．そもそもこの言葉は、カントの『実践理性批判』の中に出てくるが、「人間は何をなすべきか」という問いに対し、カントは理性、良心、善意志を説明し、人間の意志は善意志（道徳律）として働くときにおいてのみ意志の自律性が保たれると述べている．つまり自己が自己を律してはじめて人間理性は善なる意志の実践を確立できると考え、これを実践理性の自律とした．カントほど「理性、良心」という問題を深く掘り下げて思索した人はいないと言われるが、彼は人間の良心の自律性を強調している． プロフェッション（profession職業）とは、専門性をもった職業をさす．職業人らは一つの集団を形成するのが常である．それは組織と呼ばれ、規約を作って、それを尊守し自らメンバーを教育して高めあい、自主的に運営されていくという意味で自律的autonomicである．この自律性こそが、プロフェッションと非プロフェッションとを区別する鍵であり、プロフェッションの本質は自律、オートノミーにあるといえる．その意味で、プロフェッショナルオートノミーは、まさに自ら選んだ職業的責任を果たすために、他ならぬ自分が自己の決定を支配するという積極的自由positive freedomに他ならない．オートノミーの源泉は、カントの言う人間としての「良心、理性、善意志」ということになる．プロフェッショナルオートノミーは、専門職として医師が良心を基盤として自らを律し、積極的自由の精神をもって診療に従事することである． 一方、プロフェッショナルフリーダムという言葉もよく用いられている．この用語は、日本医師会武見太郎元会長によって提唱された言葉として有名である（日本医師会編 国民医療年鑑 昭和54年版）．それによると、「聖職者・弁護士、医師ら古典的プロフェッションは、外的制約、干渉を受けないという意味で自由でなければならない」としながらも、「現代プロフェッションは・積極的・創造的活動を自由に行う姿勢をとることが必要である」と述べられている．その意味において武見元会長が提唱されたプロフェッショナルフリーダムは、消極的・受動的自由ではなく、積極的自由を指していたものと思われる． しかし現在、プロフェッショナルフリーダムというと、「干渉されたくない」というエゴイズムの烙印を一般社会から押されかねない．そうした誤解を避けるためにも、医師としての責任を果たすために理性に裏打ちされたプロフェッションとしての積極的活動を意味するプロフェッショナルオートノミーという用語を用いる方がよいと考えられる． 第39回世界医師会総会(1987年､ Madrid)では､ ｢Professional Autonomy and Self-Regulationに関する宣言｣が採択され､医師が誇りをもって自己を律し.医療の質を向上させることの大切さを譲っている．
3．プロフェッショナルオートノミーからみた診療ガイドラインと医師の裁量
プロフェッションとして積極的に行動するためには、干渉．束縛から逃れる消極的自由のみにこだわるのではなく、自らの理性によって自己の責任を果たすために意志決定をする積極的自由が大切であることは既に述べた．このことは、行動の主体が自己の理性によって自由に選択するという原理に基づいているo プロフェッショナルオートノミーは、こうした積極的自由を基盤としてその職業に固有の倫理規範を自主的に作成し、遵守するという意味で自律的ということである．診療ガイドラインを干渉・締めつけとして捉えては、プロフェッショナルオートノミーは作動しない．診療ガイドラインを作成したのも医師ならば、それを使うのも医師である．同じプロフェッションとして誰もが診療ガイドラインに積極的に関わって、自らがプロフェッションとしての意見を述べ、診療ガイドラインをよりよいものにすることが肝要である． 診療ガイドラインは、限られた専門家たちによって作成されるが、それを臨床の現場で使うのは一般臨床医である．前項のEBMと診療ガイドラインでも述べられているように、診療ガイドラインを実際に使った現場の医師からのフィードバックが最も重要である．診療ガイドラインの質の評価はこのようにして行われていく． 診療ガイドラインの将来の鍵を握っているのは、まさに作成するプロフェッションと利用するプロフェッションとの協力、コミュニケーションであり、そこにプロフェッショナルオートノミーが認識される． 診療ガイドラインを使用する際に医師の裁量ということが常に問題となる．裁量とは、「自分の意見によって裁断し処置すること」とある（広辞苑）．医師の診療行為を診断、検査、治療に三大別すると、裁量は検査と治療のステップで関わってくる． わが国では､患者と医師の間の診療契約は.準委任契約であるとされているが.受任者たる医師は､ある程度の裁量をもって診療を行うことができる．ある程度とは医師としてのプロフェッションの範囲内で.裁量を発揮できる権限である．それは委任者たる患者の利益になることが大前提であり､患者もそれを期待している． したがって.医師には個々の患者に対して最高の医療を提供するために.自信をもったプロフェッションとしての意志決定をする権限が与えられている．そのためには､ ①医師としての良心 ②医学的知識･技術の妥当性 ③保険診療の範囲内などが裁量の要件となる． 診療ガイドラインの使用は.医師の裁量と何ら矛盾するものではない．むしろ医師の裁量に基づいた臨床判断(opinion-based decision making, OBDM)を発拝して､診療ガイドラインを利用することが望まれる．
EBMと診療ガイドライン
http://www.hirano-med.or.jp/Academy/Report_5.htm
より
2．EBMと診療ガイドライン
EBMの実践に必須な最善の医学的根拠の収集に当たって、教科書、レビューを中心とした二次的医学情報誌、CD－ROM、インターネット、などが利用されるが、日常の診療に際して多忙な医師が目の前の患者に対するEBMに必要な情報を迅速に取得することは容易ではない．したがって通常EBMに利用されることを目的とした診療ガイドラインが作製され利用されている．診療ガイドラインはEBMを重視する欧米諸国で数多く作製されており、それを積極的に参考にしているわが国の医師も少なくない．一方、わが国でも日本医師会や各学会が様々な疾患に対して診療ガイドラインを作製している．厚生労働省医政局研究開発振興課医療技術情報推進室は、平成11年度から、関連する各学会に依頼する形で各種疾患に対する診療ガイドラインの作製を開始している．その経過を示したのが表1であるが、ガイドライン作製の対象とする疾患の選択に当たって、1）患者数の多さ、2）疾患の重症度、3）社会的な関心、の3つの事項に焦点が当てられている．また、診療ガイドラインの作製に際して『根拠に基づく医療（Evidence－BasedMediCine）の手法を用いた医療技術の体系化に関する調査研究（福井次矢）』、『日本におけるEBMのためのデータベース構築及び提供利用に関する調査研究（丹波俊郎）』の報告書が厚生科学研究費によって作成され、ガイドラインの内容が各疾患によって著しく異なることがないような配慮がなされている．
表1． 厚生労働科学研究費による診療ガイドラインの研究課題一覧
平成11年度 作成開始分 （計5課題）o高血圧 o糖尿病 o喘 息 o急性心筋梗塞 o前立腺肥大 症及び女性尿失禁→ 完成
平成12年度 作成開始分 （計7課題） o白内障 o胃潰瘍 oクモ膜下出血 o腰痛 oアレルギー性鼻炎 o脳梗塞 o関節リウマチ→ 完成
平成13年度 作成開始分 （計4課題） o肺がん o乳がん oアルツハイマー病 →完成 o胃がん →15年度 完成予定
平成14年度 作成開始分 （計4課題） o脳出血 （15年脳卒中） o椎間板ヘルニア o大腿骨頚部骨折 o肝ガン →15年度 完成予定
平成15年度 作成開始分 （計3課題） o急性胆道炎 o尿路結石症 o前立腺がん →16年度 完成予定
医学の進歩が著しい現在では、診療ガイドラインに対しては常に更新することが要求される．上記の厚生労働省の医療技術情報推進室では定期的に既成の診療ガイドラインを更新することを目標としているが、疾患によっては短期間に更新することが必要となるであろう．各診療ガイドラインの評価に際しては当然ガイドラインを使用することによって各医師の診療行為が改善し、その結果として患者の状態が良くなったかということが最も重視される．したがって、診療ガイドラインを実際に利用した現場の医師からのフィードバックが最も重要である．わが国でも各医師から得られた現場からの情報を基にし、診療ガイドラインを更新することが計画され、そのための機構が（財）日本医療機能評価機構の中に「医療情報サービスセンター」を付設する形で作られている．各医師が診療ガイドラインを基にしつつ、最終的には自分の能力を十分に発揮した診療を行うことが、今回の日本医師会学術推進会議のテーマである「医療の質の向上」に直接つながることは言うまでもない．
より
2．EBMと診療ガイドライン
EBMの実践に必須な最善の医学的根拠の収集に当たって、教科書、レビューを中心とした二次的医学情報誌、CD－ROM、インターネット、などが利用されるが、日常の診療に際して多忙な医師が目の前の患者に対するEBMに必要な情報を迅速に取得することは容易ではない．したがって通常EBMに利用されることを目的とした診療ガイドラインが作製され利用されている．診療ガイドラインはEBMを重視する欧米諸国で数多く作製されており、それを積極的に参考にしているわが国の医師も少なくない．一方、わが国でも日本医師会や各学会が様々な疾患に対して診療ガイドラインを作製している．厚生労働省医政局研究開発振興課医療技術情報推進室は、平成11年度から、関連する各学会に依頼する形で各種疾患に対する診療ガイドラインの作製を開始している．その経過を示したのが表1であるが、ガイドライン作製の対象とする疾患の選択に当たって、1）患者数の多さ、2）疾患の重症度、3）社会的な関心、の3つの事項に焦点が当てられている．また、診療ガイドラインの作製に際して『根拠に基づく医療（Evidence－BasedMediCine）の手法を用いた医療技術の体系化に関する調査研究（福井次矢）』、『日本におけるEBMのためのデータベース構築及び提供利用に関する調査研究（丹波俊郎）』の報告書が厚生科学研究費によって作成され、ガイドラインの内容が各疾患によって著しく異なることがないような配慮がなされている．
表1． 厚生労働科学研究費による診療ガイドラインの研究課題一覧
平成11年度 作成開始分 （計5課題）o高血圧 o糖尿病 o喘 息 o急性心筋梗塞 o前立腺肥大 症及び女性尿失禁→ 完成
平成12年度 作成開始分 （計7課題） o白内障 o胃潰瘍 oクモ膜下出血 o腰痛 oアレルギー性鼻炎 o脳梗塞 o関節リウマチ→ 完成
平成13年度 作成開始分 （計4課題） o肺がん o乳がん oアルツハイマー病 →完成 o胃がん →15年度 完成予定
平成14年度 作成開始分 （計4課題） o脳出血 （15年脳卒中） o椎間板ヘルニア o大腿骨頚部骨折 o肝ガン →15年度 完成予定
平成15年度 作成開始分 （計3課題） o急性胆道炎 o尿路結石症 o前立腺がん →16年度 完成予定
医学の進歩が著しい現在では、診療ガイドラインに対しては常に更新することが要求される．上記の厚生労働省の医療技術情報推進室では定期的に既成の診療ガイドラインを更新することを目標としているが、疾患によっては短期間に更新することが必要となるであろう．各診療ガイドラインの評価に際しては当然ガイドラインを使用することによって各医師の診療行為が改善し、その結果として患者の状態が良くなったかということが最も重視される．したがって、診療ガイドラインを実際に利用した現場の医師からのフィードバックが最も重要である．わが国でも各医師から得られた現場からの情報を基にし、診療ガイドラインを更新することが計画され、そのための機構が（財）日本医療機能評価機構の中に「医療情報サービスセンター」を付設する形で作られている．各医師が診療ガイドラインを基にしつつ、最終的には自分の能力を十分に発揮した診療を行うことが、今回の日本医師会学術推進会議のテーマである「医療の質の向上」に直接つながることは言うまでもない．
Evidence Based Medicine
http://www.hirano-med.or.jp/Academy/Report_4.htm
より
1．Evidence Based Medicine
Evidence Based Medicine（EBM）［（科学的）根拠に基づく医療］という言葉を最初に使ったのは、カナダのマクマスター大学のG．H．Guyattで、1991年のことである．その背景には、その当時既に過去30年にわたって無作為化比較対照試験等、信頼性のおける臨床研究が数多く行われ、その結果が蓄積されてきたこと、先進国の殆どの医師にとって、コンピューターが極めて身近なものになってきたこと、患者の側からも、より客観的なデータに基づく治療が求められるようになってきたこと等が挙げられる． EBMという概念の導入、EBMのための医学雑誌の発行、CD－ROMの作製、これらの情報のインターネットによるアクセスと、その結果の医療への応用が1990年代になって急速に欧米諸国で行われるようになった．わが国においても、臨床疫学者を中心に、EBMに関心を持つ研究者が増え、外国のデータを用いて実際にEBMを臨床に応用する医師も現れてきているが、わが国の医学・医療界のEBMに対する具体的な取り組みは欧米諸国に比べて遅れており、1998年に漸くEBMに関する検討会（厚生科学審議会先端医療技術評価部会会長高久史麿）が厚生省（当時）の中に作られた．その検討会では、わが国におけるEBMの普及と推進、その推進の一つの方策である診療ガイドラインの作製について討論され、1999年3月にその報告書（医療技術評価推進検討会報告書）が公表されている．その報告書の中では、EBMは「診察している患者の臨床上の疑問点に関して医師が関連する文献などを評価し、その結果を自分の患者に適用することの妥当性を検討した上で実際に医療に応用すること」と定義され、実際の手順として、
1）眼前の患者の臨床的な疑問点を抽出する、
2）疑問点を扱った文献を検索する（CD－ROMやインターネットの利用）、
3）得られた文献の信頼性を評価する、
4）文献の結果を眼前の患者に適用することの妥当性を評価する、
5）患者に適用した結果をフィードバックする、
等の一連の換作が挙げられている．
EBM実践の効果として以下の点が挙げられている．すなわち、
1）経験が浅い医師や遠隔地に勤務する医師が、診療の場で最新且つ最適な情報に基づく診断・治療法の選択を行うことができ、その結果として患者が受ける医療の内容が向上する．
2）いつでも、またどこでも最新且つ最適な情報に基づく医療が受けられ、その結果として患者が受ける医療の公平性が保証される．
3）インフォームドコンセントの実践に有用である．医療に関する情報が巷に氾濫していることやコンピューターを介して患者や家族が関心を持つ疾患に関する情報が容易に入手できるようになった結果、インフォームドコンセントを得る場合、その内容がEBMに基づいたものであることが要求されるようになっている．
4）医療の透明性を高め、前述のEBMに基づくインフォームドコンセントの実施と併せて患者と医師との間の信頼を構築するのに有用である．
EBMでは、この言葉が「科学的根拠に基づく医療」と訳されているように、わが国では科学的根拠ということが強調されている．それではEBMが強調される前のわが国の医療が科学的根拠に基づいて行われていなかったかというと決してそうではなく、各医師が様々な自己学習や自己の経験に基づいて得られた根拠を基本にして医療を実践してきた．EBMは今まで各医師が独自に取得してきた根拠に、より高い客観性を与えようとするものであり、医療の国際化を反映してEBMに用いられる根拠も国際的な内容のものを目指しているo
EBMの最初の提唱者の1人であり、Evidence Based MEDICNE（日本語訳；『根拠に基づく医療』1998年）の著者であるD．L．Sackettは1996年発刊のBritish Medical JournalにEBMに関して以下のように述べている．
（1）EBMは、個々の患者の診療に際して現在利用可能な最善の医学的根拠を正しく利用することである．
（2）EBMの実践ということは、各医師が有している診療能力と幅広い検索から得られた最善の医学的根拠とを組み合わせることを意味している．
（3）良い医師には自分が有している診療能力と利用可能な最善の医学的根拠を診療の場で利用することが求められる．各医師が十分な診療能力を有していなければ、最善の医学的根拠に関する情報を手に入れてもそれを利用することはできないし、逆にいかに優れた診療能力を有していてもEBMによって最新の医学情報の取得に努めなければ、現在行っている診療が時代遅れのものになってしまい、患者に不利益を与える可能性がある．
（4）EBMは料理本の指示通りに料理を行うような医療ではない．各医師が教科書、インターネット、CD－ROM等様々な方法で入手する医学情報はあくまでも情報であり、各医師の診療能力に取って代わるものではない．
（5）EBMは最善の医学的根拠と各医師が身につけている診療能力とを組み合わせた診療の実践である．
（6）各医師は幅広い情報検索によって得られた医学的根拠が各々の患者にそのまま適用できるものであるかどうか、又適用するならばどのようにしてそれを行うかを自分で決断しなければならない．
（7）診療ガイドラインを個々の患者に適用する際には、各医師はそのガイドラインが患者の現在の状態に適したものであり、且つ患者自身の選択に応えるものであるかどうかを各自の今までの臨床経験や能力に基づいて判断しなければならない．
（8）EBMは医療費の削減のためのものではないし、また各医師が患者に対して行う医療への自由な裁量を抑えるものではない．
以上、Sackettが8項目にわたって述べたEBMに関する基本的な考え方を紹介したが、改めて強調したいことは、EBMはあくまでも医学的（科学的）根拠と各医師の診療能力とを組み合わせた医療の実践を推奨したものであり、科学的根拠のみを重視したものではないこと、さらにEBMは医師の自由裁量を侵害するものではないということである．なお、後者の診療ガイドラインと医師の裁量については、次章「診療ガイドラインとプロフェッショナルオートノミー」で詳しく述べているので参照されたい．
より
1．Evidence Based Medicine
Evidence Based Medicine（EBM）［（科学的）根拠に基づく医療］という言葉を最初に使ったのは、カナダのマクマスター大学のG．H．Guyattで、1991年のことである．その背景には、その当時既に過去30年にわたって無作為化比較対照試験等、信頼性のおける臨床研究が数多く行われ、その結果が蓄積されてきたこと、先進国の殆どの医師にとって、コンピューターが極めて身近なものになってきたこと、患者の側からも、より客観的なデータに基づく治療が求められるようになってきたこと等が挙げられる． EBMという概念の導入、EBMのための医学雑誌の発行、CD－ROMの作製、これらの情報のインターネットによるアクセスと、その結果の医療への応用が1990年代になって急速に欧米諸国で行われるようになった．わが国においても、臨床疫学者を中心に、EBMに関心を持つ研究者が増え、外国のデータを用いて実際にEBMを臨床に応用する医師も現れてきているが、わが国の医学・医療界のEBMに対する具体的な取り組みは欧米諸国に比べて遅れており、1998年に漸くEBMに関する検討会（厚生科学審議会先端医療技術評価部会会長高久史麿）が厚生省（当時）の中に作られた．その検討会では、わが国におけるEBMの普及と推進、その推進の一つの方策である診療ガイドラインの作製について討論され、1999年3月にその報告書（医療技術評価推進検討会報告書）が公表されている．その報告書の中では、EBMは「診察している患者の臨床上の疑問点に関して医師が関連する文献などを評価し、その結果を自分の患者に適用することの妥当性を検討した上で実際に医療に応用すること」と定義され、実際の手順として、
1）眼前の患者の臨床的な疑問点を抽出する、
2）疑問点を扱った文献を検索する（CD－ROMやインターネットの利用）、
3）得られた文献の信頼性を評価する、
4）文献の結果を眼前の患者に適用することの妥当性を評価する、
5）患者に適用した結果をフィードバックする、
等の一連の換作が挙げられている．
EBM実践の効果として以下の点が挙げられている．すなわち、
1）経験が浅い医師や遠隔地に勤務する医師が、診療の場で最新且つ最適な情報に基づく診断・治療法の選択を行うことができ、その結果として患者が受ける医療の内容が向上する．
2）いつでも、またどこでも最新且つ最適な情報に基づく医療が受けられ、その結果として患者が受ける医療の公平性が保証される．
3）インフォームドコンセントの実践に有用である．医療に関する情報が巷に氾濫していることやコンピューターを介して患者や家族が関心を持つ疾患に関する情報が容易に入手できるようになった結果、インフォームドコンセントを得る場合、その内容がEBMに基づいたものであることが要求されるようになっている．
4）医療の透明性を高め、前述のEBMに基づくインフォームドコンセントの実施と併せて患者と医師との間の信頼を構築するのに有用である．
EBMでは、この言葉が「科学的根拠に基づく医療」と訳されているように、わが国では科学的根拠ということが強調されている．それではEBMが強調される前のわが国の医療が科学的根拠に基づいて行われていなかったかというと決してそうではなく、各医師が様々な自己学習や自己の経験に基づいて得られた根拠を基本にして医療を実践してきた．EBMは今まで各医師が独自に取得してきた根拠に、より高い客観性を与えようとするものであり、医療の国際化を反映してEBMに用いられる根拠も国際的な内容のものを目指しているo
EBMの最初の提唱者の1人であり、Evidence Based MEDICNE（日本語訳；『根拠に基づく医療』1998年）の著者であるD．L．Sackettは1996年発刊のBritish Medical JournalにEBMに関して以下のように述べている．
（1）EBMは、個々の患者の診療に際して現在利用可能な最善の医学的根拠を正しく利用することである．
（2）EBMの実践ということは、各医師が有している診療能力と幅広い検索から得られた最善の医学的根拠とを組み合わせることを意味している．
（3）良い医師には自分が有している診療能力と利用可能な最善の医学的根拠を診療の場で利用することが求められる．各医師が十分な診療能力を有していなければ、最善の医学的根拠に関する情報を手に入れてもそれを利用することはできないし、逆にいかに優れた診療能力を有していてもEBMによって最新の医学情報の取得に努めなければ、現在行っている診療が時代遅れのものになってしまい、患者に不利益を与える可能性がある．
（4）EBMは料理本の指示通りに料理を行うような医療ではない．各医師が教科書、インターネット、CD－ROM等様々な方法で入手する医学情報はあくまでも情報であり、各医師の診療能力に取って代わるものではない．
（5）EBMは最善の医学的根拠と各医師が身につけている診療能力とを組み合わせた診療の実践である．
（6）各医師は幅広い情報検索によって得られた医学的根拠が各々の患者にそのまま適用できるものであるかどうか、又適用するならばどのようにしてそれを行うかを自分で決断しなければならない．
（7）診療ガイドラインを個々の患者に適用する際には、各医師はそのガイドラインが患者の現在の状態に適したものであり、且つ患者自身の選択に応えるものであるかどうかを各自の今までの臨床経験や能力に基づいて判断しなければならない．
（8）EBMは医療費の削減のためのものではないし、また各医師が患者に対して行う医療への自由な裁量を抑えるものではない．
以上、Sackettが8項目にわたって述べたEBMに関する基本的な考え方を紹介したが、改めて強調したいことは、EBMはあくまでも医学的（科学的）根拠と各医師の診療能力とを組み合わせた医療の実践を推奨したものであり、科学的根拠のみを重視したものではないこと、さらにEBMは医師の自由裁量を侵害するものではないということである．なお、後者の診療ガイドラインと医師の裁量については、次章「診療ガイドラインとプロフェッショナルオートノミー」で詳しく述べているので参照されたい．
2008年9月13日土曜日
Report 京都・武田総合病院：患者の暴力・暴言対応で初の研修会 地元署の支援でアドバイス得る
記事：Japan Medicine
提供：じほう【2008年9月10日】
武田病院グループの医仁会武田総合病院（森田陸司院長、京都市伏見区、500床）が4日、「病院内暴力の対応について」をテーマとした職員研修会を開いた。所轄する京都府警山科署の担当者からレクチャーを受けるなど、患者や来院者からの暴力・暴言などへの対処を学んだ。武田病院グループが、こうしたテーマで職員研修を行うのは初めて。山科署にとっても病院への講師派遣は初めてで、今後も病院からのこうした要請が増えるのではないかとみている。
増え続けるクレーマー
今回の研修会は同院・医療安全対策委員会（岸田憲二委員長、医師）が企画したもの。患者とのトラブル回避や事後対応のマニュアルは作成しているが、岸田氏は、「現実には院内での暴言・暴力は増えており、職員に直接的に対応を示す必要があったことが企画の動機」という。最近、患者が医師を突き飛ばすといった事例も起こり、医療担当者としての危機意識が強まっていた。 「まだ暴力はそれほど多くはない」（岸田医師）ものの、職員が対応に苦慮しているのが「暴言の増加」だという。岸田氏は、「かなりひどい暴言を経験することが増えている。月に何回も、いわゆるクレーマーの登場に悩まされるようになった」と話す。 病院側の危機感はかなり強く、医療安全対策委員会が10月にかけて現在ある院内暴力・暴言への対応マニュアルの改訂作業を進めている。さらに、患者に対して、暴言・暴力を起こさないよう求めるメッセージの掲示についても、複数の先行事例を参考にして検討する予定だ。 一方、山科署も病院内での暴力・暴言事件が増えている印象を持っていた。昨年1年間に同署が路上で保護した206人のうち、約半数が認知症患者だったという事情もあって、生活安全課の松清和幸警部補は、高齢化が進む中で医療関連施設と警察の連携を強化することが必要と感じていたという。
放置すれば医療崩壊の一因に
当日、夕刻から始まった研修会。冒頭に、森田院長が「病院内暴力」をテーマとした研修を初めて開くことの意義を説明した。 森田氏は、「この問題はわれわれにとって非常にたいへんで深刻なテーマだ」と前置きした上で、同院が重視する医療安全確保には終わりがない性質がある点を強調。「人間はミスをすることを前提として、できる限りミスを起こさないシステムづくりは必要だが、一方で医療には不確実性がある」とし、福島県立大野病院事件などを通じて医療の不確実性が国民の間で話題になり始めた段階との現状認識を示した。 さらに、患者の権利意識の高まりにも言及、医療担当者と患者の共同作業は両者の意識向上につながるとした上で、「程度を超えると、医療の“確実性”を要求されるようになる」（森田氏）とも指摘。ある意味で過剰な権利意識の高まりが、暴言や暴力につながっているとの見方を示した。まったく不当な要求を受けることもあり、医療担当者に危険が迫ることもあるという。 森田氏はさらに、対患者関係で医療者は弱い立場に置かれがちなため、長い間対応に苦しむことが多いとし、「ただでさえ、日常診療の忙しさが解決されておらず、（暴力問題を）放置することは確実に医療崩壊の一因になる」と述べて、職員全体が問題意識を共有、同時に対応を考えることの意義を伝えた。
簡単でも院内マニュアル策定を
講師派遣が初めてだったことから、山科署は一般的な危機管理レベルでの対応を解説した。同署からは、防護術の専門家も参加、暴力に遭ったり、刃物を持った暴漢に襲われたりした時の対処などを実演した。 講師の松清氏は、「病院と患者や付き添い者とのトラブルが増えているという話は聞いている」とした上で、「危機管理は問題が発生する事前と事後に分けて対処を考える必要がある」とし、事前の対応では問題の分析を冷静に進めておく必要を強調した。 事後に関しては、「相手が1人でも、病院側としては組織として対応することが肝要」だとして、決して1対1の関係で処理することがないよう留意を促し、緊急対応組織の例を図式化してレクチャーした。 具体的には、事件発生時の対応を指揮する統括部門を中心に、庶務（情報の収集、伝達、関係機関への通報）、防衛（不審者の隔離など）、救護（負傷者対応）、避難（患者、保護者、来院者、職員の避難誘導）-の4つのセクションを設け、担当者も決めておくのがポイントという。松清氏は「簡単な内容でもよいので、まずマニュアルを作成すること」に理解を求めた。内容を職員に浸透させる必要も指摘し、病院がマニュアルを策定する際には、警察としても積極的に相談に乗る姿勢も強調した。
クレーマー対応でもアドバイス
問題が深刻なクレーマーや暴言への対応をめぐっては、＜1＞相手方を別室に連れていき、冷静にだが毅然とした態度で言い分を聞く＜2＞できれば専門の担当者を決めておき、決して1人で対応しない＜3＞病室や診察室は狭く、病院のそうした特性を考えた対処を徹底しておく-ことなどをアドバイス。ただ、「言葉の暴力は対処がたいへん難しい。事例ごとに（警察に）相談することも考えてほしい」（松清氏）とした。 暴漢や不審者が刃物などを持って現れた場合の防護術では、「さすまた」と呼ばれる道具で、相手の動きを封じる方法などが実演されたが、迫力がありすぎてリアリティーが感じられない場面も。職員も「ここまでの対応はできるのかどうか」と、やや当惑気味だった。
Copyright (C) 2008 株式会社じほう
提供：じほう【2008年9月10日】
武田病院グループの医仁会武田総合病院（森田陸司院長、京都市伏見区、500床）が4日、「病院内暴力の対応について」をテーマとした職員研修会を開いた。所轄する京都府警山科署の担当者からレクチャーを受けるなど、患者や来院者からの暴力・暴言などへの対処を学んだ。武田病院グループが、こうしたテーマで職員研修を行うのは初めて。山科署にとっても病院への講師派遣は初めてで、今後も病院からのこうした要請が増えるのではないかとみている。
増え続けるクレーマー
今回の研修会は同院・医療安全対策委員会（岸田憲二委員長、医師）が企画したもの。患者とのトラブル回避や事後対応のマニュアルは作成しているが、岸田氏は、「現実には院内での暴言・暴力は増えており、職員に直接的に対応を示す必要があったことが企画の動機」という。最近、患者が医師を突き飛ばすといった事例も起こり、医療担当者としての危機意識が強まっていた。 「まだ暴力はそれほど多くはない」（岸田医師）ものの、職員が対応に苦慮しているのが「暴言の増加」だという。岸田氏は、「かなりひどい暴言を経験することが増えている。月に何回も、いわゆるクレーマーの登場に悩まされるようになった」と話す。 病院側の危機感はかなり強く、医療安全対策委員会が10月にかけて現在ある院内暴力・暴言への対応マニュアルの改訂作業を進めている。さらに、患者に対して、暴言・暴力を起こさないよう求めるメッセージの掲示についても、複数の先行事例を参考にして検討する予定だ。 一方、山科署も病院内での暴力・暴言事件が増えている印象を持っていた。昨年1年間に同署が路上で保護した206人のうち、約半数が認知症患者だったという事情もあって、生活安全課の松清和幸警部補は、高齢化が進む中で医療関連施設と警察の連携を強化することが必要と感じていたという。
放置すれば医療崩壊の一因に
当日、夕刻から始まった研修会。冒頭に、森田院長が「病院内暴力」をテーマとした研修を初めて開くことの意義を説明した。 森田氏は、「この問題はわれわれにとって非常にたいへんで深刻なテーマだ」と前置きした上で、同院が重視する医療安全確保には終わりがない性質がある点を強調。「人間はミスをすることを前提として、できる限りミスを起こさないシステムづくりは必要だが、一方で医療には不確実性がある」とし、福島県立大野病院事件などを通じて医療の不確実性が国民の間で話題になり始めた段階との現状認識を示した。 さらに、患者の権利意識の高まりにも言及、医療担当者と患者の共同作業は両者の意識向上につながるとした上で、「程度を超えると、医療の“確実性”を要求されるようになる」（森田氏）とも指摘。ある意味で過剰な権利意識の高まりが、暴言や暴力につながっているとの見方を示した。まったく不当な要求を受けることもあり、医療担当者に危険が迫ることもあるという。 森田氏はさらに、対患者関係で医療者は弱い立場に置かれがちなため、長い間対応に苦しむことが多いとし、「ただでさえ、日常診療の忙しさが解決されておらず、（暴力問題を）放置することは確実に医療崩壊の一因になる」と述べて、職員全体が問題意識を共有、同時に対応を考えることの意義を伝えた。
簡単でも院内マニュアル策定を
講師派遣が初めてだったことから、山科署は一般的な危機管理レベルでの対応を解説した。同署からは、防護術の専門家も参加、暴力に遭ったり、刃物を持った暴漢に襲われたりした時の対処などを実演した。 講師の松清氏は、「病院と患者や付き添い者とのトラブルが増えているという話は聞いている」とした上で、「危機管理は問題が発生する事前と事後に分けて対処を考える必要がある」とし、事前の対応では問題の分析を冷静に進めておく必要を強調した。 事後に関しては、「相手が1人でも、病院側としては組織として対応することが肝要」だとして、決して1対1の関係で処理することがないよう留意を促し、緊急対応組織の例を図式化してレクチャーした。 具体的には、事件発生時の対応を指揮する統括部門を中心に、庶務（情報の収集、伝達、関係機関への通報）、防衛（不審者の隔離など）、救護（負傷者対応）、避難（患者、保護者、来院者、職員の避難誘導）-の4つのセクションを設け、担当者も決めておくのがポイントという。松清氏は「簡単な内容でもよいので、まずマニュアルを作成すること」に理解を求めた。内容を職員に浸透させる必要も指摘し、病院がマニュアルを策定する際には、警察としても積極的に相談に乗る姿勢も強調した。
クレーマー対応でもアドバイス
問題が深刻なクレーマーや暴言への対応をめぐっては、＜1＞相手方を別室に連れていき、冷静にだが毅然とした態度で言い分を聞く＜2＞できれば専門の担当者を決めておき、決して1人で対応しない＜3＞病室や診察室は狭く、病院のそうした特性を考えた対処を徹底しておく-ことなどをアドバイス。ただ、「言葉の暴力は対処がたいへん難しい。事例ごとに（警察に）相談することも考えてほしい」（松清氏）とした。 暴漢や不審者が刃物などを持って現れた場合の防護術では、「さすまた」と呼ばれる道具で、相手の動きを封じる方法などが実演されたが、迫力がありすぎてリアリティーが感じられない場面も。職員も「ここまでの対応はできるのかどうか」と、やや当惑気味だった。
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９割赤字、解散相次ぐ恐れ 健保組合の０８年度見通し 高齢者医療へ負担増
記事：共同通信社
提供：共同通信社【2008年9月11日】
健康保険組合連合会は10日、65歳以上の医療費を賄うため各健保組合が拠出する負担金の増大に伴い、2008年度は約1500組合の9割が赤字決算になるとの見通しを明らかにした。09年度以降も財政状況はさらに悪化することが懸念されるという。
トラック輸送大手の西濃運輸健保組合や持ち帰りすしチェーンを展開する京樽健保組合など計13組合が4月以降、負担増に耐えられず解散。中小企業のサラリーマンらが加入する政府管掌健康保険（政管健保）に移るなどしており、今後も健保組合の解散が増える可能性がある。
75歳以上を対象とした後期高齢者医療制度の4月スタートに伴い、同制度への拠出に加え、65-74歳の医療費も加入者数に応じて負担する仕組みに変わったことが主な理由。新制度導入前の07年度は、全体の４５％に当たる680組合が赤字決算になるとしており、導入後の08年度には赤字組合が倍増することになる。
健保連は、06年度の医療制度改革の前に、政府側から65歳以上の医療費を賄うための負担増は1100億円程度と説明を受けていたが、実際には約4000億円に膨らみ、増加分のうち74歳以下が約3200億円を占める。
健保組合が負担増に対応するには、保険料率の引き上げなどが必要。しかし、西濃運輸健保や京樽健保などは労使合わせた料率が政管健保の８・２％を超えることになり、解散に踏み切った。移行先の政管健保は医療給付費の１３％を国庫で負担しており、解散が増えれば国庫負担も増大する。
政府は、健保組合の負担増の激変緩和措置として本年度予算に約148億円を計上しているが、健保連は不十分として今後大幅な増額を求めていく方針だ。
提供：共同通信社【2008年9月11日】
健康保険組合連合会は10日、65歳以上の医療費を賄うため各健保組合が拠出する負担金の増大に伴い、2008年度は約1500組合の9割が赤字決算になるとの見通しを明らかにした。09年度以降も財政状況はさらに悪化することが懸念されるという。
トラック輸送大手の西濃運輸健保組合や持ち帰りすしチェーンを展開する京樽健保組合など計13組合が4月以降、負担増に耐えられず解散。中小企業のサラリーマンらが加入する政府管掌健康保険（政管健保）に移るなどしており、今後も健保組合の解散が増える可能性がある。
75歳以上を対象とした後期高齢者医療制度の4月スタートに伴い、同制度への拠出に加え、65-74歳の医療費も加入者数に応じて負担する仕組みに変わったことが主な理由。新制度導入前の07年度は、全体の４５％に当たる680組合が赤字決算になるとしており、導入後の08年度には赤字組合が倍増することになる。
健保連は、06年度の医療制度改革の前に、政府側から65歳以上の医療費を賄うための負担増は1100億円程度と説明を受けていたが、実際には約4000億円に膨らみ、増加分のうち74歳以下が約3200億円を占める。
健保組合が負担増に対応するには、保険料率の引き上げなどが必要。しかし、西濃運輸健保や京樽健保などは労使合わせた料率が政管健保の８・２％を超えることになり、解散に踏み切った。移行先の政管健保は医療給付費の１３％を国庫で負担しており、解散が増えれば国庫負担も増大する。
政府は、健保組合の負担増の激変緩和措置として本年度予算に約148億円を計上しているが、健保連は不十分として今後大幅な増額を求めていく方針だ。
ジェネリックの光と影／３
記事：毎日新聞社
提供：毎日新聞社【2008年9月9日】
ジェネリックの光と影：／３ 「認可条件緩い」と敬遠
◇てんかん、心臓病治療…わずかな差で影響も
国は後発医薬品について、先発品との「同等性」を保証している。ただし「同等」は「同一」ではない。病気の種類や病状によっては、国の保証する同等は幅が広過ぎる恐れがある。後発品の使用に慎重な医師や薬剤師の取り組みを追った。【渋江千春、高木昭午】
◇使用感にも違い--患者への説明重要
国立病院機構静岡てんかん・神経医療センターは多数の後発品を使っている。しかし、井上有史・副院長は、先発品の抗てんかん薬を使って発作を起こさずにいる患者には、処方せんに「（後発品への）変更不可」のサインをする。
厚生労働省は製薬会社に対し、飲み薬の後発品を認可する際、飲んだ人の血中濃度の測定試験をするよう求めている。認可条件は「後発品の血中濃度が、９５％以上の確率で、先発品の濃度の８０-１２５％の範囲に収まる」ことだ。厚労省によると、経験的に決まった許容範囲で、日米欧で採用されている。
だが井上副院長は「てんかん患者は、微妙なバランスで発作が起きない状態を保っている場合が多い。血中濃度が、認可範囲内の２０-２５％違っても、発作や副作用を起こす可能性がある」と懸念する。欧米では後発品への切り替えに伴い、患者の１、２割程度が発作の増加や副作用を経験したとの調査が複数報告されている。
発作が起きれば失職したり交通事故を起こすかもしれない。「範囲を外れる率が５％では高すぎる」と井上副院長は訴える。先発薬から後発薬への変更に限らず、後発から先発、後発同士の変更でも考え方は同じという。
日本てんかん学会と日本小児神経学会は今年３月、「抗てんかん薬治療では（先発と後発、または後発同士の）切り替えに医師と患者の同意が不可欠」と提言。「発作が抑制されている患者で、服用中の医薬品を切り替えるのは推奨されない」と指摘した。
＊
皮膚科で使う塗り薬にも慎重論がある。
金沢大病院皮膚科（竹原和彦教授）は、アトピー性皮膚炎など塗り薬を長期に使う患者の処方せんに「変更不可」の署名をしている。
塗り薬には治療に直接働く有効成分のほか、「基剤」と呼ばれる成分が含まれる。基剤は薬を塗りやすくしたり有効成分を吸収されやすくする役割を持つ。先発品と後発品は、有効成分は同じだが、基剤は違ってもよい。
竹原教授は「有効成分の量が同じ薬でも、基剤が悪ければ理論的に、患部に浸透する薬が減る。実際に患者に使って効果が落ちなかったとのデータがあればよいが、それなしで（後発品を）使えといわれても困る」と訴える。後発品を全否定はせず、抗ウイルス剤などは使うという。
京都市立病院は、心臓病の薬の「ジギタリス製剤」、ぜんそく治療用の「テオフィリン製剤」、抗精神病薬の「ハロペリドール製剤」、腎不全患者用の「クレメジン」など１６９品目を、後発品への「変更不可」とした。一方で「変更可」の薬も４３１品目ある。
「不可」なのは主に、血中濃度の測定料が、健康保険で支払われる薬だ。今川文典・薬剤科部長は「こうした薬は濃度測定など厳重な管理が必要だと国が認めたものだ。わずかな差でも患者に影響が出かねない」と話す。
社会保険小倉記念病院（北九州市）も不整脈の薬などを「変更不可」とし、不可の薬の一覧を病院のホームページで公表している。公立豊岡病院（兵庫県豊岡市）は血中濃度を測る薬に加え、外用剤や抗がん剤などが原則「変更不可」だ。
＊
効果や副作用以外にも、違いはある。
武庫川女子大薬学部の内田享弘（たかひろ）教授らは、小児用の抗生物質（粉薬）で先発品と後発品、計１０品目を比べた。服用時を想定して水に溶き、５人に飲んでもらった。味覚測定機でも調べて点数をつけた。先発品より大幅に苦い後発品が３品目あった。内田教授は「苦い薬は子供が飲まず、結果的に治療効果に差が出かねない」と指摘する。逆に、味が改善された後発品もある。
国立医薬品食品衛生研究所の川西徹・薬品部長は「先発品と後発品で味、錠剤の大きさや外観の差で飲みやすさが違う場合がある。ただし、味や飲みやすさは国の保証範囲外。薬剤師が特徴を知り、患者に薦める薬を説明すべきだ」と話す。
提供：毎日新聞社【2008年9月9日】
ジェネリックの光と影：／３ 「認可条件緩い」と敬遠
◇てんかん、心臓病治療…わずかな差で影響も
国は後発医薬品について、先発品との「同等性」を保証している。ただし「同等」は「同一」ではない。病気の種類や病状によっては、国の保証する同等は幅が広過ぎる恐れがある。後発品の使用に慎重な医師や薬剤師の取り組みを追った。【渋江千春、高木昭午】
◇使用感にも違い--患者への説明重要
国立病院機構静岡てんかん・神経医療センターは多数の後発品を使っている。しかし、井上有史・副院長は、先発品の抗てんかん薬を使って発作を起こさずにいる患者には、処方せんに「（後発品への）変更不可」のサインをする。
厚生労働省は製薬会社に対し、飲み薬の後発品を認可する際、飲んだ人の血中濃度の測定試験をするよう求めている。認可条件は「後発品の血中濃度が、９５％以上の確率で、先発品の濃度の８０-１２５％の範囲に収まる」ことだ。厚労省によると、経験的に決まった許容範囲で、日米欧で採用されている。
だが井上副院長は「てんかん患者は、微妙なバランスで発作が起きない状態を保っている場合が多い。血中濃度が、認可範囲内の２０-２５％違っても、発作や副作用を起こす可能性がある」と懸念する。欧米では後発品への切り替えに伴い、患者の１、２割程度が発作の増加や副作用を経験したとの調査が複数報告されている。
発作が起きれば失職したり交通事故を起こすかもしれない。「範囲を外れる率が５％では高すぎる」と井上副院長は訴える。先発薬から後発薬への変更に限らず、後発から先発、後発同士の変更でも考え方は同じという。
日本てんかん学会と日本小児神経学会は今年３月、「抗てんかん薬治療では（先発と後発、または後発同士の）切り替えに医師と患者の同意が不可欠」と提言。「発作が抑制されている患者で、服用中の医薬品を切り替えるのは推奨されない」と指摘した。
＊
皮膚科で使う塗り薬にも慎重論がある。
金沢大病院皮膚科（竹原和彦教授）は、アトピー性皮膚炎など塗り薬を長期に使う患者の処方せんに「変更不可」の署名をしている。
塗り薬には治療に直接働く有効成分のほか、「基剤」と呼ばれる成分が含まれる。基剤は薬を塗りやすくしたり有効成分を吸収されやすくする役割を持つ。先発品と後発品は、有効成分は同じだが、基剤は違ってもよい。
竹原教授は「有効成分の量が同じ薬でも、基剤が悪ければ理論的に、患部に浸透する薬が減る。実際に患者に使って効果が落ちなかったとのデータがあればよいが、それなしで（後発品を）使えといわれても困る」と訴える。後発品を全否定はせず、抗ウイルス剤などは使うという。
京都市立病院は、心臓病の薬の「ジギタリス製剤」、ぜんそく治療用の「テオフィリン製剤」、抗精神病薬の「ハロペリドール製剤」、腎不全患者用の「クレメジン」など１６９品目を、後発品への「変更不可」とした。一方で「変更可」の薬も４３１品目ある。
「不可」なのは主に、血中濃度の測定料が、健康保険で支払われる薬だ。今川文典・薬剤科部長は「こうした薬は濃度測定など厳重な管理が必要だと国が認めたものだ。わずかな差でも患者に影響が出かねない」と話す。
社会保険小倉記念病院（北九州市）も不整脈の薬などを「変更不可」とし、不可の薬の一覧を病院のホームページで公表している。公立豊岡病院（兵庫県豊岡市）は血中濃度を測る薬に加え、外用剤や抗がん剤などが原則「変更不可」だ。
＊
効果や副作用以外にも、違いはある。
武庫川女子大薬学部の内田享弘（たかひろ）教授らは、小児用の抗生物質（粉薬）で先発品と後発品、計１０品目を比べた。服用時を想定して水に溶き、５人に飲んでもらった。味覚測定機でも調べて点数をつけた。先発品より大幅に苦い後発品が３品目あった。内田教授は「苦い薬は子供が飲まず、結果的に治療効果に差が出かねない」と指摘する。逆に、味が改善された後発品もある。
国立医薬品食品衛生研究所の川西徹・薬品部長は「先発品と後発品で味、錠剤の大きさや外観の差で飲みやすさが違う場合がある。ただし、味や飲みやすさは国の保証範囲外。薬剤師が特徴を知り、患者に薦める薬を説明すべきだ」と話す。
2008年9月3日水曜日
効果、安全性に問題の薬も ジェネリックの光と影
記事：毎日新聞社提供：毎日新聞社
【2008年9月2日】 ジェネリックの光と影：／２ 効果、安全性に問題の薬も
◇データ非開示…現場に不信感
「効き目や安全性は、先発医薬品と同等です」--。後発医薬品について、厚生労働省はポスターでこう利用を訴えている。だが「効き目が劣る」「副作用が多い」と指摘される薬もあり、医師や薬剤師の間で不信感を招いている。【高木昭午、渋江千春】
◇厚労省が検討会 品質試験し公表へ
「クレメジン」は腎不全患者用の飲み薬だ。尿毒症の原因となる毒素を腸内で吸着し、腎臓の負担を減らす。薬価は１日約８００円だ。
岸和田徳洲会病院（大阪府岸和田市）は０４年１２月、クレメジンを後発品である「メルクメジン」に変えた。薬価は１日約５４０円。患者負担は月に約２０００円安くなる。いずれも粉末状の薬だが、メルクメジンの方がかさばらず、飲みやすいのが魅力だった。
翌年、岡山市で開かれた日本医療薬学会。小西圭子薬剤部長の報告が出席者の注目を集めた。メルクメジンに変えた患者１３人のうち９人で、変更前より速いペースで腎不全が進行していたからだ。
調べた患者数が少なく、変更が原因と断定はできなかったが、病院は０５年９月から薬をクレメジンに戻した。戻した患者１２人のうち７人は悪化が遅くなった。小西部長は「病院で３割の薬剤を後発品にした。だが、後発品にはよい薬も粗悪品もある。是非を判断するデータが不足している」と嘆く。
東邦大薬学部の柳川忠二教授も０５年、クレメジンとメルクメジンを分析し論文を出した。メルクメジンは毒素の一つ「インドキシル硫酸」の吸着力がクレメジンの４割程度しかなかった。別の毒素の「インドール」でも８割弱だった。
クレメジンもメルクメジンも直径０・３ミリ強の粒子からなり、その内部に微細な穴がたくさんある。毒素は穴に吸着されると考えられる。穴の容積の合計はクレメジンの方が多かった。国の認可ではこうした構造は審査対象外になっている。柳川教授は論文で「吸着力の差が効果に反映される可能性がある」と指摘している。
メルクメジンの製造・販売元のマイラン製薬は「尿毒症を起こす毒素７種などで、吸着力がクレメジンと同等との実験結果を国に提出し認可された」と主張し、問題ないとの立場だ。だが、実験した毒素の種類など実験データは公表できないという。
＊
「ウテメリン」は早産予防薬だ。数カ月も続けて点滴する妊婦もいる。聖マリアンナ医大病院産婦人科の医師らは後発品の「フレムーブ」を２０６人に使い、０５年３月に学会誌で発表した。
点滴の針を刺した周辺が腫れて痛む血管炎などが１１人（５・３％）に生じていた。ウテメリンでは０・４％にとどまる。
二つの薬は、有効成分は同じだが添加剤が違う。論文は「（添加剤の違いと）血管障害との関連も否定できない」と指摘した。執筆者の一人、三室卓久講師（現・みむろウィメンズクリニック院長）は「妊婦を守るために論文を書いた。長期間、体内に入れる薬で添加剤の影響が出やすいと考える。後発品は認可時に患者に投与されず、問題があっても分からない。せめて市販後に副作用を調べるべきだ」と訴える。
フレムーブは０５年９月に販売中止となった。販売元の田辺三菱製薬（当時は三菱ウェルファーマ）は中止の理由を売り上げ減少と説明し、「論文の内容は社内で評価したが、その結果は言えない」と話す。
これ以外にも、後発品には「先発品と溶け方が違う」「不純物が多い」「薬アレルギーが出た」などの事例が指摘されている。
＊
厚生労働省は今年、「ジェネリック医薬品品質情報検討会」（座長、西島正弘・国立医薬品食品衛生研究所所長）の設置を同研究所に委託した。検討会は７月の初会合で、メルクメジンなど指摘の多い１０品目を対象に、先発・後発品の品質を独自試験することを決めた。
検討会の川西徹事務局長（同研究所薬品部長）は「医師や薬剤師、患者の間に『後発品は大丈夫か』との声がある。大半は問題ないと考えるが、問題があるものが入り込んでいないとも思わない。結果は薬の名前を明示して公表する」と話す。
【2008年9月2日】 ジェネリックの光と影：／２ 効果、安全性に問題の薬も
◇データ非開示…現場に不信感
「効き目や安全性は、先発医薬品と同等です」--。後発医薬品について、厚生労働省はポスターでこう利用を訴えている。だが「効き目が劣る」「副作用が多い」と指摘される薬もあり、医師や薬剤師の間で不信感を招いている。【高木昭午、渋江千春】
◇厚労省が検討会 品質試験し公表へ
「クレメジン」は腎不全患者用の飲み薬だ。尿毒症の原因となる毒素を腸内で吸着し、腎臓の負担を減らす。薬価は１日約８００円だ。
岸和田徳洲会病院（大阪府岸和田市）は０４年１２月、クレメジンを後発品である「メルクメジン」に変えた。薬価は１日約５４０円。患者負担は月に約２０００円安くなる。いずれも粉末状の薬だが、メルクメジンの方がかさばらず、飲みやすいのが魅力だった。
翌年、岡山市で開かれた日本医療薬学会。小西圭子薬剤部長の報告が出席者の注目を集めた。メルクメジンに変えた患者１３人のうち９人で、変更前より速いペースで腎不全が進行していたからだ。
調べた患者数が少なく、変更が原因と断定はできなかったが、病院は０５年９月から薬をクレメジンに戻した。戻した患者１２人のうち７人は悪化が遅くなった。小西部長は「病院で３割の薬剤を後発品にした。だが、後発品にはよい薬も粗悪品もある。是非を判断するデータが不足している」と嘆く。
東邦大薬学部の柳川忠二教授も０５年、クレメジンとメルクメジンを分析し論文を出した。メルクメジンは毒素の一つ「インドキシル硫酸」の吸着力がクレメジンの４割程度しかなかった。別の毒素の「インドール」でも８割弱だった。
クレメジンもメルクメジンも直径０・３ミリ強の粒子からなり、その内部に微細な穴がたくさんある。毒素は穴に吸着されると考えられる。穴の容積の合計はクレメジンの方が多かった。国の認可ではこうした構造は審査対象外になっている。柳川教授は論文で「吸着力の差が効果に反映される可能性がある」と指摘している。
メルクメジンの製造・販売元のマイラン製薬は「尿毒症を起こす毒素７種などで、吸着力がクレメジンと同等との実験結果を国に提出し認可された」と主張し、問題ないとの立場だ。だが、実験した毒素の種類など実験データは公表できないという。
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「ウテメリン」は早産予防薬だ。数カ月も続けて点滴する妊婦もいる。聖マリアンナ医大病院産婦人科の医師らは後発品の「フレムーブ」を２０６人に使い、０５年３月に学会誌で発表した。
点滴の針を刺した周辺が腫れて痛む血管炎などが１１人（５・３％）に生じていた。ウテメリンでは０・４％にとどまる。
二つの薬は、有効成分は同じだが添加剤が違う。論文は「（添加剤の違いと）血管障害との関連も否定できない」と指摘した。執筆者の一人、三室卓久講師（現・みむろウィメンズクリニック院長）は「妊婦を守るために論文を書いた。長期間、体内に入れる薬で添加剤の影響が出やすいと考える。後発品は認可時に患者に投与されず、問題があっても分からない。せめて市販後に副作用を調べるべきだ」と訴える。
フレムーブは０５年９月に販売中止となった。販売元の田辺三菱製薬（当時は三菱ウェルファーマ）は中止の理由を売り上げ減少と説明し、「論文の内容は社内で評価したが、その結果は言えない」と話す。
これ以外にも、後発品には「先発品と溶け方が違う」「不純物が多い」「薬アレルギーが出た」などの事例が指摘されている。
＊
厚生労働省は今年、「ジェネリック医薬品品質情報検討会」（座長、西島正弘・国立医薬品食品衛生研究所所長）の設置を同研究所に委託した。検討会は７月の初会合で、メルクメジンなど指摘の多い１０品目を対象に、先発・後発品の品質を独自試験することを決めた。
検討会の川西徹事務局長（同研究所薬品部長）は「医師や薬剤師、患者の間に『後発品は大丈夫か』との声がある。大半は問題ないと考えるが、問題があるものが入り込んでいないとも思わない。結果は薬の名前を明示して公表する」と話す。
親の反対で進学断念も きつい仕事のイメージ
記事：共同通信社提供：共同通信社
【2008年9月2日】
介護福祉士を養成する専修学校などで入学者の定員割れが続いている背景をめぐり、一部の学生は親や教師に反対されて進学を断念した可能性があるとの指摘が学校関係者から出ている。「介護の仕事はきつい内容に見合った収入が得られない」などのイメージが広まっているためだ。
東京ＹＭＣＡ医療福祉専門学校（東京都国立市）では、定員80人の介護福祉科への今春の入学者は40人にとどまった。新入生へのアンケートでは、親や親族が医療や福祉の現場で働いていれば、入学を後押しする傾向が出たという。
同校の八尾勝（やお・まさる）副校長は「介護などの現場で働く親は、やりがいを求める子どもに共感するのでは」と指摘。親がサラリーマンなどの場合は「世間のマイナスイメージに引きずられ、生活を不安視して反対してしまう」と、介護職員の待遇改善などイメージ向上の努力が必要と強調している。
一方、学校側も、入学者が減っているのに学校や学科を新設し、定員割れに拍車を掛けている。日本介護福祉士養成施設協会によると、2008年度に6校が廃止などしたのに対し17校が新たに開校し、学校数は過去最高の434校となった。
高齢化の進行に伴う需要増を見込んで開校したとみられるが、学校関係者からは「学生を奪い合い、先細りになるだけでは」と心配する声も上がっている。
▽介護業界の人材不足
介護業界の人材不足 厚生労働省の調査によると、２００７年の介護労働者の月給は、全産業平均に比べて男性で約１２万円、女性で約３万円低い。待遇の改善は望めないと考えて介護現場を去るケースが後を絶たず、０７年度の離職率は２１・６％と全産業平均の１６・２％（０６年）を上回っている。特に介護福祉士は、０５年９月時点で資格を持っている約４７万人のうち、４割強の約２０万人が介護や福祉分野以外の仕事をしているか、働いていないとみられる。
【2008年9月2日】
介護福祉士を養成する専修学校などで入学者の定員割れが続いている背景をめぐり、一部の学生は親や教師に反対されて進学を断念した可能性があるとの指摘が学校関係者から出ている。「介護の仕事はきつい内容に見合った収入が得られない」などのイメージが広まっているためだ。
東京ＹＭＣＡ医療福祉専門学校（東京都国立市）では、定員80人の介護福祉科への今春の入学者は40人にとどまった。新入生へのアンケートでは、親や親族が医療や福祉の現場で働いていれば、入学を後押しする傾向が出たという。
同校の八尾勝（やお・まさる）副校長は「介護などの現場で働く親は、やりがいを求める子どもに共感するのでは」と指摘。親がサラリーマンなどの場合は「世間のマイナスイメージに引きずられ、生活を不安視して反対してしまう」と、介護職員の待遇改善などイメージ向上の努力が必要と強調している。
一方、学校側も、入学者が減っているのに学校や学科を新設し、定員割れに拍車を掛けている。日本介護福祉士養成施設協会によると、2008年度に6校が廃止などしたのに対し17校が新たに開校し、学校数は過去最高の434校となった。
高齢化の進行に伴う需要増を見込んで開校したとみられるが、学校関係者からは「学生を奪い合い、先細りになるだけでは」と心配する声も上がっている。
▽介護業界の人材不足
介護業界の人材不足 厚生労働省の調査によると、２００７年の介護労働者の月給は、全産業平均に比べて男性で約１２万円、女性で約３万円低い。待遇の改善は望めないと考えて介護現場を去るケースが後を絶たず、０７年度の離職率は２１・６％と全産業平均の１６・２％（０６年）を上回っている。特に介護福祉士は、０５年９月時点で資格を持っている約４７万人のうち、４割強の約２０万人が介護や福祉分野以外の仕事をしているか、働いていないとみられる。
2008年7月22日火曜日
歯科の実力
読売新聞医療情報部編、「歯科の実力」
虫歯 接着治療
しょうの歯科医院
歯周病
いこの歯科クリニック
かじわら歯科医院
なかしま歯科クリニック
九州歯科大
徳永歯科医院
ナカノ歯科医院
丸谷歯科クリニック
村上歯科医院
ヤマヂ歯科クリニック
くらとみ歯科クリニック
白石歯科医院
守永歯科医院
なかがわ歯科医院
新徳歯科医院
田代歯科医院
補綴
古橋歯科医院
竹内歯科医院
今村歯科医院
九州歯科大
堀江歯科医院
加来歯科医院
さとう歯科医院
審美歯科
筒井歯科医院
2008年7月1日火曜日
北九州歯学研究会 論文、著作
北九州歯学研究会
いこの歯科クリニック>>>http://www002.upp.so-net.ne.jp/ikono/
うえだ歯科>>>http://www.todoueda.com/
酒井歯科医院>>>http://www.sakaishika.com/02.html
さかきデンタルクリニック>>>http://sakaki-dental.com/index.html
さかきデンタルオフィス>>>http://fukuoka-implant.com/
ナカノ歯科医院>>>http://www.geocities.jp/nakanoshika/
ひぐちファミリー歯科>>>http://www.higuchi-family.com/staff.html
とよなが歯科医院>>>http://www.asahi-net.or.jp/~cf4t-tyng/ksk.html
1976年
津覇 實：若年齢24剖検例下顎骨の病理組織学的研究、九州歯科学会雑誌 29（５）：458－485、1976
1978年
津覇 實： 歯周組織が高度な歯周疾患に罹患している歯に対するMinor Tooth Movement、西日本歯科矯正学会誌、22(1):113~116
1979年
津覇 實：歯周病を認めたWilson病の一剖検例、日本歯周病学会誌 22（１）：130－136、1979
1982年
津覇 實：ブラッシング指導の基礎と臨床、北九州歯科医師会会誌 43：4－15、1982
中野 充：一般臨床の中で行う歯周病予防対策、日本歯科評論： No．475 1982／日本歯科評論社、東京
中野 充：日常臨床における歯周外科、日本歯科評論： No．479 1982／日本歯科評論社、東京
松延 彰友：「歯科鋳造過程における表面あらさの変化、九州歯科学会雑誌：36（3）1982
1983年
高島 昭博：エピネフリンが奏効したクインケ浮腫と思われる頬部腫脹のⅠ症例、日本口腔外科学会雑誌：29（1）1983
津覇 實：歯周外科－歯肉切除術と歯肉整形術－、歯界展望別冊｢歯科小手術の臨床｣ 261－274、1983／医歯薬出版、東京 野田 邦治：オーバーデンチャーの根面２次齲食への対応、日本歯科評論：№489 1983／日本歯科評論社、東京
1984年
津覇 實：私の行っているプラークコントロール、日本臨床歯周病談話会会誌 2：31－39、1984
津覇 實： 再評価によって初めて、外科処置の要不要が判断できる、ということについて、 ザ・クインテッセンス：3（2）91～95、1984／クインテッセンス出版、東京
1985年
高橋 敏廣：モチベーションとカウンセリング、デンタルエグゼクティブ：2（9）1985
野田 邦治：顎堤の保護に重点をおいた補綴物の設計」歯界展望：65（5）1985／医歯薬出版、東京
松延 彰友：ブラッシングの動機づけ、Quintessence Journal of Dental Auxiliary：19（11）1985／クインテッセンス出版、東京
1986年
上野 道生：欠損補綴における治療計画の実際―付着歯肉に問題のある場合、デンタルエグゼクティブ：3（6）1986上野 道生：「重度の歯周疾患とコーヌスクローネ、歯界展望：68（4）1986／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：歯周疾患罹患歯を支台歯として利用する場合」、 デンタルエグゼクティブ：3（6）1986
高橋 敏廣：鋳造支台築造への取り組み、歯界展望：68（1）1986／医歯薬出版、東京
津覇 實：動揺歯の歯周外科、歯界展望別冊「動揺歯の処置」：165－172、1986／医歯薬出版、東京中野 充：重度の歯周炎患者11年間の診療記録、補綴臨床：歯周疾患をともなう欠損歯列の補綴 1986／医歯薬出版、東京
野田 邦治：少数歯残存症例におけるテンポラリーレストレーション、日本歯科評論：№524 1986／日本歯科評論社、東京
松延 彰友：欠損補綴の臨床―欠損補綴における治療計画の実際2－支台歯の条件が悪い症例、デンタルエグゼクティブ：3（5）1986
山内厚：メーカーに望むこと―今日の歯科とテンポラリーレストレーション、日本歯科評論／July1986,No.524,141~143／日本歯科評論社、東京
1987年
高島 昭博：若い開業医の理想と現実（上、歯界展望：70（3）1987／医歯薬出版、東京
高島 昭博：若い開業医の理想と現実（下）」歯界展望：70（4）1987／医歯薬出版、東京
中野 充：プラークフリーゾーンを追試する、歯界展望：.70 （１）1987／医歯薬出版、東京
中野 充：患者の健康回復・増進の一補助者をめざして、歯界展望：70（４） 1987／医歯薬出版、東京
村上 和彦：私の臨床―過去・現在・未来そして…夢、日本歯科評論：№540 1987 ／日本歯科評論社、東京
山内厚：歯槽骨改善へのアプローチ、歯界展望、79(1) 185~192、1987／医歯薬出版、東京
1988年
上野 道生：補綴処置と歯髄、補綴臨床：21（6）1988／医歯薬出版、東京
1988年津覇 實：歯周治療におけるハイドロキシアパタイトの応用、日本臨床歯周病談話会会誌 6：51－53、1988
高橋 敏廣：歯周組織と審美性を考慮したポンティックの形態、補綴臨床：21（6）1988／医歯薬出版、東京
松延 彰友：歯牙再殖、歯牙移殖とその予後、日本歯科評論：№554 1988／日本歯科評論社、東京
村上 和彦：重度の歯周病患者の補綴処置―バーティカル・ストップの確保を考慮した症例―、補綴臨床：21（4）1988／医歯薬出版、東京
山内厚：よいX線像を得るために、診療室ではどのようなことを行っているか、日本歯科評論,No.549,141~143、1988／日本歯科評論社、東京
山内厚：日常臨床に取り入れたMTM－その目的と意義、医療文化センター：127～139、1988
山内厚：患者を考えたMTM、DENTIST INTELLIGENT SERIES－8
1989年
上野 道生：「X線写真の保存、整理について、日本歯科評論：№549 1989／日本歯科評論社、東京
上野道生：日常臨床におけるコンポジット修復の位置づけ(1)適応症の拡大、 ザ・クインテッセンス：8（7）34～37、1989／クインテッセンス出版、東京
上野 道生：ハイドロキシアパタイト（アパセラム）の臨床応用について、日本歯科評論：№549 1989／日本歯科評論社、東京
高島昭博：日常臨床におけるコンポジット修復の位置づけ(2)歯質と歯髄の保護、 ザ・クインテッセンス：8（7）39～43、1989／クインテッセンス出版、東京
高橋敏廣：日常臨床におけるコンポジット修復の位置づけ(3)信頼を得る契機・リコールの動機づけとして、クインテッセンス：8（7）50～52、1989／クインテッセンス出版、東京
村上和彦：より確実で審美的な修復のために(1)3級窩洞にセパレーターは必需品、 ザ・クインテッセンス：8（7）57～59、1989／クインテッセンス出版、東京
栗田英樹：より確実で審美的な修復のために(2)5級窩洞に対して、 ザ・クインテッセンス：8（7）65～67、1989／クインテッセンス出版、東京
高橋敏廣：より確実で審美的な修復のために(3)術後知覚過敏の対策―残る咬合の要素の重要性、 ザ・クインテッセンス：8（7）69～72、1989／クインテッセンス出版、東京
村上和彦：コンポジット修復の適応症－その可能性と限界 クラウンかコンポジットか―適応症を左右する術者のこだわり、患者のこだわり、 ザ・クインテッセンス：8（7）77～79、1989／クインテッセンス出版、東京
山内厚：コンポジット修復の適応症－その可能性と限界(2) より保存的な手法による審美性の改善、 ザ・クインテッセンス：8（7）33～97、1989／クインテッセンス出版、東京
山本和己：コンポジット修復の適応症－その可能性と限界(3) どこまでコンポジットで修復可能か、 ザ・クインテッセンス：8（7）85～89、1989／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：進行した歯周疾患を伴う欠損補綴の2症例－プラークコントロールと支台歯の見極めー、ザ・クインテッセンス：8（3）1989／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：歯周疾患治療におけるモチベーションの役割、歯科ジャーナル：30（1）1989／国際医書出版
高橋 敏廣：ポスト・クラウンのやりかえをどうするか、 歯界展望：70（5）1989／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：口腔内写真の上手な撮影法、歯科衛生士：第13巻 1989／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：プロビジョナル・レストレーションの臨床的応用について、日本歯科評論：№651 1989／日本歯科評論社、東京
村上 和彦：日常臨床における審美性の改善―健康へのモチベートの場としての前歯部、ザ・クインテッセンス・8（4）1989／クインテッセンス出版、東京
山内厚：当医院における歯周治療を振り返って、歯科ジャーナル：30（1）37～53、1989／国際医書出版
1990年
上野 道生：歯の移動における歯周組織の改善と審美性、クインテッセンス出版別冊「成人の歯科治療と矯正」1990 ／クインテッセンス出版、東京
高橋 敏廣：家庭の歯学（共著） クインテッセンス出版：1990
1991年
榊恭範：患者さんの、患者さんによる、患者さんのための歯科医療を目指して、日本歯科評論社 ：№579 1991年（1）／日本歯科評論社、東京 柴田 紀之：高齢者の補綴に対する考え方、補綴臨床 Vol.24 N0.3 1991.5／医歯薬出版、東京
高島 昭博：－歯へのこだわりー患者が主役の歯科医療とは（上）、歯界展望：77（6）1991／医歯薬出版、東京
高島 昭博：－歯へのこだわりー患者が主役の歯科医療とは（下）」、歯界展望：78（1）1991／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：デンタルスタッフの本音に迫るー3歯科医院の現場からー、歯界展望：78（4）1991／医歯薬出版、東京
松延 彰友：プロ意識をもち仕事に誇りと喜びを、デンタルハイジーン：11（5）1991／医歯薬出版、東京 山内厚：予後不安な歯の補綴に先立つ診断の重要性、補綴臨床：24（1）28～34、1991／医歯薬出版、東京
山内厚：歯周-矯正治療の問題点⑩歯周治療における矯正的挺出の役割、デンタルダイヤモンド：16（12）50～55、1991／デンタルダイヤモンド社、東京
1992年
山内厚：インレー修復における診査・診断と前処置、一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）349～357、358～365、1992 ／医歯薬出版、東京
上野道生：覆髄処置の問題点と対策、一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）356～367、1992 ／医歯薬出版、東京
村上和彦：私の臨床におけるメタルインレーの窩洞形成法一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）378～384、1992 ／医歯薬出版、東京
高橋敏廣：インレー修復における印象採得の問題点と対策一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）389～396、1992 ／医歯薬出版、東京
溝上正人：インレー修復における技工操作の問題点と対策一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）397～402、1992 ／医歯薬出版、東京豊永壽博：保険診療におけるインレーの現状一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）411～416、1992 ／医歯薬出版、東京
下川公一、中島章：インレー修復における診断から装着までの問題点と対策一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）419～426、1992 ／医歯薬出版、東京
村上 和彦：パーシャルデンチャーを歯周治療に位置付ける ―パーシャルデンチャーの利点をいかに生かすかー、歯科医療：6（1）1992
1993年
高島 昭博：咬合機能時における歯牙の変位を考慮に入れた咬合採得の実際－特集 術前の咬頭嵌合位を再現するための咬合採得の実際―私の咬合採得法（2）、補綴臨床：26（6）、P677、93―11 1993／医歯薬出版、東京
中野 充：プラークコントロールはどこまでやっているか、今日の歯周治療１ 1993
村上 和彦：その形成で十分な適合が達成できますか？－実力アップ 支台歯形成―、補綴臨床：別冊 1993／医歯薬出版、東京
村上 和彦：重度の根分岐部病変にルートセパレーションを応用した－症例、日本臨床歯周病談話会会誌：ｖo1．11 1993
山内厚：すれ違い嘆合にコーヌスクローネで対応した1症例に学ぶ一予後を追跡する一、長期観察症例から、デンタルダイヤモンド：18（243）134～140、1993／デンタルダイヤモンド社、東京
1994年
内田 康也： ITIインプラント臨床マニュアル、（監訳）クインテッセンス1994／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：単冠で保存するための基準から動揺固定を考える、補綴臨床：第27巻 1994年／医歯薬出版、東京
榊恭範：印象採得に際してのプロビジョナル・レストレーションを生かしていますか、補綴臨床 別冊「実力アップ印象採得」1994年（9）／医歯薬出版、東京榊恭範：根分岐部のメインテナンス、歯科衛生士Vol 18 1994年（12）／医歯薬出版、東京
1995年
内田 康也：クラウン・ブリッジ補綴学、 （共著）医歯薬出版1995
村上 和彦：プロビジョナルレストレーションで将来を予測する－実力アップ 接着・合着―、補綴臨床：別冊 1995／医歯薬出版、東京
1996年
榊恭範：歯周組織に「YES」といわせる補綴物を目指して！、QDT 96年（7）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：「歯周疾患の診断と治療」－駆け出しの頃みえなかったことと今みえるようになったことー 歯界展望 96年（7）／医歯薬出版、東京
榊恭範：インプラントにおける組織誘導再生法の軟組織管理、日本臨床歯周病談話会会誌 96年 Vol.14
榊恭範：当医院におけるGTR法のコンセプト、（GTR法にD.Ｆ.D.B.A.を併用した一症例）、ザ・クインテッセンス 96年Vol15／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー きっかけは1枚の写真デンタルハイジーン、 96年（7）／医歯薬出版、東京榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー 担当性を導入する、デンタルハイジーン 96年（9）／医歯薬出版、東京
榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー コンサルテーションとルートプレーニングの変革、デンタルハイジーン 96年（10）／医歯薬出版、東京
榊恭範：米国西海岸の歯周治療とわたしたちの臨床との接点 その1 Clinical Biologyザ・クインテッセンス、 96年Vol.15（1）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：米国西海岸の歯周治療とわたしたちの臨床との接点 その2 DOCTOR ABILITY、ザ・クインテッセンス 96年Vol.15（2）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：米国西海岸の歯周治療とわたしたちの臨床との接点 その3 Challenge、ザ・クインテッセンス 96年 Vol.15（3）／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：咬合崩壊を食い止めるための処置方針（1）－10年前、本誌で提示した症例その後―経過に学ぶ処置方針、歯界展望：88（5）P1081、1996、11／医歯薬出版、東京
高島 昭博：咬合崩壊を食い止めるための処置方針（2）－咬合崩壊への対応を考えた症例―経過に学ぶ処置方針、歯界展望：88（6）P1333、1996、12／医歯薬出版、東京
中野 充：歯科医院における歯周疾患予防の実践、公衆衛生：60（9）1996／医学書院
村上 和彦：補綴前矯正治療を応用したー症例－インターディシプリナリーを考えるー、別冊ザ・クインテッセンス：1996.8. ／クインテッセンス出版、東京
村上 和彦：key＆key wayによる連結を行った症例から－骨縁下ポケットに対する日常臨床像／その2－、ザ・クインテッセンス：15（11）1996／クインテッセンス出版、東京
1997年
上田秀朗：成長発育期ラットの運動負荷による骨組織への影響－脛骨骨幹皮質骨についてー、九州歯科学会雑誌：1997 Vol.51 No.3 June6 383～405
上田秀朗：－歯周治療―骨縁下欠損改善へ向けてMTMを併用した一症例、日本歯科評論：July No６ 1997／日本歯科評論社、東京
山内厚：エンド・ペリオの診断一エンド由来の根分岐部病変、ザ・クインテッセンス：16(1) 70～86、1997／クインテッセンス出版、東京
山内厚：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 骨縁下欠損改善へのアプローチ、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
立和名靖彦：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周治療におけるX線診断の再認識、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
木村英生：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて1枚のX線写真から読めること、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
村上和彦：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周治療における初期治療の位置づけ、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
上野道生：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周外科の要点、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、
東京豊永寿博：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯牙の挺出―歯周治療におけるその適応と問題、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
高橋敏廣：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周治療における咬合診断の重要性、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
高島昭博、榊恭範：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 骨縁下欠損と補綴の関わり、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
山内厚：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 骨縁下欠損への残された課題―まとめにかえて、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
立和名 靖彦：Ｘ線写真の規格撮影、補綴臨床 Vol.30 №4 1997／医歯薬出版、東京
榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー 歯周外科から最終補綴までのプロビジョナル・レストレイションと歯肉の管理、デンタルハイジーン ９７年（4）／医歯薬出版、東京
榊恭範：私の研修時代～当医院の新人歯科医へのアドバイス～、日本歯科評論 97年（3）／日本歯科評論社、東京
榊恭範：骨縁下欠損と補綴との関わり、日本歯科評論 97年（7）／日本歯科評論社、東京
榊恭範：3ｉインプラントのインフォームド・コンセントにおける歯科衛生士の役割、インプラントイノベイションズジャパン 1997？
中野 充：個人歯科診療所へのPOSの導入、ザ・クインテッセンス：№3 1997 ／クインテッセンス出版、東京
1998年
上田秀朗：日常臨床におけるインプラントの応用―適応症の拡大を目指してー、福岡歯科大学同窓会会誌「背振」第17号 1998 12月
酒井和正：私の歯内療法の変遷、日本歯科評論／October1998№672 151~160／日本歯科評論社、東京
榊恭範：デンタルエステティック パートV ～ナチュラルスマイルを求めて～、ザ・クインテッセンス別冊1998年／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：｢1歯の基本武装こそフルマウスの最大の武器、日本歯科評論December1998№674／日本歯科評論社、東京
白石和仁：歯槽提増大術（Ridge Augmentation）における新たな術式の試み、歯界展望：1998（6）Vol．91 No.6／医歯薬出版、東京
白石和仁：歯周外科から補綴処置へ、日本歯科評論：1998(12)No.674／日本歯科評論社、東京
立和名 靖彦：効率的な歯内療法を目指して、日本歯科評論 №672 1998／日本歯科評論社、東京
村上 和彦：歯科治療と表情の変化―デンタル・エステティック パートV（審美的な顔貌を考える）―別冊ザ・クインテッセンス：1998.7. ／クインテッセンス出版、東京
1999年
内田 康也： 印象法の違いが作業模型の寸法精度に及ぼす影響について（指導論文）九州歯会誌1999
内田 康也：Disaggregated Osteoclasts Increase in Resorption Activity in Response to Roughness of Bone Surtace （指導論文）1999. J.of Biomedical Maseterials Research
高島 昭博：歯周治療と補綴治療の接点について考える、補綴臨床：Vol、32№30、1999、5／医歯薬出版、東京
立和名 靖彦：治療手順について、臨床現場の悩みと疑問120のＱ＆Ａ 日本歯科評論別冊 1999／日本歯科評論社、東京
立和名 靖彦：上顎大臼歯歯根の抜歯か保存かの診断基準、臨床現場の悩みと疑問120のＱ＆Ａ 日本歯科評論別冊 1999／日本歯科評論社、東京
榊恭範：単独歯インプラントに関する一考察…残存歯歯列保存の観点から、クインテッセンス・デンタル・インプラントロジー1999年（1）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：ドキュメンテーション―１本の歯にこのようにこだわる：第５回矯正治療・歯周外科処置・歯冠修復により上顎前歯部の審美性を改善した症例、補綴臨床 1999年（９）／医歯薬出版、東京
2000年
大村祐進：さまざまな病態を呈する歯の修復における審美性の回復、歯界展望：95 (6) , 2000／医歯薬出版、東京
大村祐進：歯周・補綴治療におけるプロビジョナルレストレーションの位置づけ、山口県歯科医師会誌、学術の森第２号, 2000
榊恭範：Section２：咬合再構成を伴う症例 歯周補綴におけるインプラントの有効性（応用症例）、別冊クイント インプラント補綴 –現在の臨床的到達点- 2000年（２）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：第２章 審美の科学的分析 口唇との調和、QDT別冊 Esthetical Basic of Elements 2000年（６）／クインテッセンス出版、東京
立和名 靖彦：デンタルX線写真の撮り方・読み方⑴〜⑹、歯界展望 Vol.96 №1～6 2000／医歯薬出版、東京
2001年
伊古野良一：日常臨床における根管治療への取り組み、日本歯科評論／ vol.61 no.12(2001-12)／日本歯科評論社、東京
榊恭範：「安全で確実な再生療法を探る自家骨骨膜を併用した再生療法の試み、―CLINICAL VIEWPOINT―、ザ・クインテッセンス 2001年（１）／クインテッセンス出版、東京
下川公一：残根を保存する意義とその予知性―序にかえて―、歯界展望：Vol.97No.1（63~64）、2001／医歯薬出版、東京
村上和彦、大村祐進：残根の分類とその処置法、歯界展望：Vol.97No.1（65~70）、2001／医歯薬出版、東京
木村英生：残根の根管治療、歯界展望：Vol.97No.1（71~78）、2001／医歯薬出版、東京
大村祐進：残根を活かす、歯界展望：Vol.97No.1（1~2）、2001／医歯薬出版、東京
村上和彦、大村祐進：残根の挺出、歯界展望：Vol.97No.1（79~90）、2001／医歯薬出版、東京
白石和仁、渡邊比呂子、西谷美貴、川越容子、村上祥子：残根における歯周外科処置、歯界展望：Vol.97No.1（91~98）、2001／医歯薬出版、東京
木村英生、白石和仁、有川公志郎、古賀誠二：残根の支台築造、歯界展望：Vol.97No.1（99~110）、2001／医歯薬出版、東京
上野道生：残根におけるプロビジョナルレストレーションの役割、歯界展望：Vol.97No.2（259~266）、2001／医歯薬出版、東京
大村祐進：プロビジョナルレストレーションから最終補綴へ、歯界展望：Vol.97No.2（267~274）、2001／医歯薬出版、東京
榊恭範、中島稔博、永山雅大、西山真由美、梶原優子：残根の保存とサポート、歯界展望：Vol.97No.2（275~282）、2001／医歯薬出版、東京
下川公一：残根を保存した全顎補綴の長期経過、歯界展望：Vol.97No.2（283~294）、2001／医歯薬出版、東京
村上和彦、大村祐進、木村英生、白石和仁、上野道生、榊恭範：もっと詳しく知りたい人のためのQ&A、歯界展望：Vol.97No.2（295~300）、2001／医歯薬出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第１回 複合型欠損中の１歯欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2001:8(5):65-72. ／クインテッセンス出版、東京
2002年
伊古野良一：歯牙移動（挺出）を用いた歯周組織改善へのアプローチ、デンタルダイヤモンド：2002Jul.Vol.27 No.379 125～134／デンタルダイヤモンド社、東京
大村祐進：審美補綴のためのマージン設定と印象採得、ザ・クインテッセンス 21 (2) , 2002／クインテッセンス出版、東京
大村祐進：下顎遊離端欠損における補綴設計のデシジョンメーキング、クインテッセンス・デンタル・インプラントロジー 9 (2) , 2002／クインテッセンス出版、東京
大村祐進：審美性を考慮したブリッジを作製するための印象採得、歯界展望 別冊／クラウン・ブリッジの印象採得、2002／医歯薬出版、東京
大村祐進：審美補綴とその周辺、デンタルフロンティアQA 19 , 2002／デンタルダイヤモンド社 東京
榊恭範：「インプラント：成功のカギ―症例選択―デンタルダイヤモンド社 2002年夏 増刊号
榊恭範：その５ 包括歯科医療のステージは何ですか？包括歯科医療の中でインプラントを考える必要性、デンタルダイヤモンド社 デンタルフロンティアＱ＆Ａ 2002年
榊恭範：「リレー連載 補綴処置とティッシュ・マネージメント：５、形成、圧排、印象、プロビジョナル・レストレーションにおける問題点を整理する、ＱＤＴ 2002年（５）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：リレー連載 補綴処置とティッシュ・マネージメント：座談会 補綴前処置のキーワード 形成、印象からプロビジョナルまでの過程焦点を当てて 筒井先生を支えて議論する、ＱＤＴ 2002年（６）／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：歯周組織に傷害を与えない印象採得、ザ・クインテッセンス：2002（201）Vol.21 No.１／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：「補綴前処置のキーワード −形成・印象からプロビジョナルまでの過程に焦点をあててー、 ザ・クインテッセンス：2002（1334）Vol．21 No．6／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：より効果的な歯周外科処置を考える、デンタルフロンティアＱＡ：2002 Vol.18／デンタルダイヤモンド社 東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第２回 中間欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(1):77-85. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第３回 下顎遊離端欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(2):71-80. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第４回 上顎遊離端欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(3):71-78. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第５回 前歯部欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(4):61-70. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第６回 前歯部欠損における補綴設計のデシジョンメーキング〜その２．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(5):70-75. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第７回 多数歯欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(6):71-81. ／クインテッセンス出版、東京
高島昭博著：「主訴」、「それから」、１-６、歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
高島昭博著：歯内療法と歯周治療の相関、150〜156、歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
高島昭博著：歯内療法と補綴治療の相関、157〜164，歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
高島昭博著：ポストとコアの目的と必要性を問う、184-191、歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
立和名靖彦：デンタルX線写真の撮り方・読み方、日本歯科医師会雑誌Vol.55 №6 2002年9月
中野 充：診療記録の充実 歯をまもる医歯薬出版：歯を守る 2002／医歯薬出版、東京
2003年
大村祐進：審美的な補綴治療をめざして、クインテッセンス・デンタル・インプラントロジー別冊／インプラントの潮流を考える, 2003／クインテッセンス出版、東京
大村祐進：補綴前処置としての矯正、山口県歯科医師会誌、学術の森第３号, 2003
大村祐進：審美補綴におけるブラックトライアングルへの対応、日本歯科評論 63 (12) , 2003
榊恭範：院長interview「トータルで満足できる診療」を徹底して追求、日本歯科新聞社 アポロニア２１ 2003年 （９）、日本歯科新聞社
重田幸四郎：補綴前処置における歯肉ラインへの対応、ザ・クインテッセンス：22（12）2003／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：クラウン・ブリッジの技術 −臼歯部ー、歯列をまもる：医歯薬出版 東京 2003
高島昭博：歯周疾患を伴った欠損歯列の症例検討、歯と口の機能を回復する、87-98，医歯薬出版、東京、2003年
2004年
大村祐進：歯周補綴における審美的アプローチ、ザ・クインテッセンス 23 (5) , 2004／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：ジーシーインプラントシステムの臨床応用、クイント インプラント ＹＥＡＲ ＢＯＯＫ2004／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：私の総合臨床 再生療法で保存か？抜歯してインプラントか？、クイント ＹＥＡＲ ＢＯＯＫ2004 ／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：UltimateGuide IMPLANTS 第８章プロビジョナルレストレーション、医歯薬出版株式会社
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療(1)根管治療は本当に難しい、補綴臨床vol.37 No.3 2004年5月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (2)再治療から取り組んでみよう―急性症状のある場合― 補綴臨床vol.37 No.4 2004年7月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (3)抜髄の基本、補綴臨床Vol.37･No.5 2004年9月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (4)治りにくい症例への対応 補綴臨床Vol.37 No.6 2004年11月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：一から学ぶインプラント関連手術 第３回 上顎洞底挙上術（非開窓法）をマスターする〔基本術式編〕、ＱＤＴ 2004年 （５）／クインテッセンス出版、東京榊恭範：一から学ぶインプラント関連手術 第４回 上顎洞底挙上術（非開窓法）をマスターする〔応用編〕、ＱＤＴ 2004年 （７）／クインテッセンス出版、東京榊恭範：症例ＰＬＡＹ ＢＡＣＫ―あの症例は今― 安全で確実な再生療法を探る自家骨・骨膜を併用した再生療法の試み、ザ・クインテッセンス 2004年（７）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：Total style 第２回ナンバーワンよりオンリーワンを目ざして、補綴臨床 2004年（３）／医歯薬出版、東京
榊恭範：デンタルＣＡＤ／ＣＡＭ ＧＮ・Ⅰとグラディアによる当医院の審美修復治療、ＧＣ ＧＲＣＬＥ 2004年（５）
白石和仁：補綴物の形態を含めた総合的な審美修復へのアプローチ、ザ・クインテッセンス：2004（1819）Vol.23 No.9／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：歯槽骨動態を定量的に評価する、歯界展望：Vol.104 No.3~6,2004,9~12／医歯薬出版、東京
2005年
上田秀朗、榊恭範、立和名靖彦、大村祐進、木村英生、酒井和正、白石和仁、伊古野良一、甲斐康晴、小松智成、重田幸四郎、樋口琢善：歯周組織の再生療法、インプラント、そして審美歯科治療へのアプローチ、補綴臨床Vol.38 No.4 381~396 2005／医歯薬出版、東京
小松智成：咬合崩壊ケースへの機能、審美的アプローチ―咬合、審美を確立した咬合再構成の方法を探る―、ザ・クインテッセンス：24（5）2005／クインテッセンス出版、東京
倉富 覚：私の卒業論文―研修時代から開業までを振り返って、日本歯科評論／vol.65 no.1 (2005-1)／ ヒョーロン・パブリッシャーズ 東京
榊恭範：インプラント時代の保存基準、別冊QDT インプラント近未来を探る 2005年（４）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (5)根管充填、 補綴臨床 Vol.38 No.1 2005年1月／医歯薬出版、東京 榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (6)特殊病態（歯根周辺の扱い）、補綴臨床Vol.38 No.1 2005年3月 ／医歯薬出版、東京
2006年
伊古野良一：再生療法を用いた骨縁下欠損改善への取り組み―残存歯の予知性向上を目指して―、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／50~57、2006／クインテッセンス出版、東京
甲斐康晴：審美と咬合の改善を目指した一症例－バランスの改善に注目して―、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／90~９7、2006／クインテッセンス出版、東京
小松智成：残存天然歯を保存する治療を目指して―外科的挺出を行った歯の5年経過症例を通しての考察－、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／106~９7、2006／クインテッセンス出版、東京
重田幸四郎：審美修復治療における補綴前処置を考える―上顎前突に対するマイクロインプラントの応用―、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／122~128、2006／クインテッセンス出版、東京
Treatment Planning 修復処置を伴う歯周疾患治療 医歯薬出版、東京、2006年
いこの歯科クリニック>>>http://www002.upp.so-net.ne.jp/ikono/
うえだ歯科>>>http://www.todoueda.com/
酒井歯科医院>>>http://www.sakaishika.com/02.html
さかきデンタルクリニック>>>http://sakaki-dental.com/index.html
さかきデンタルオフィス>>>http://fukuoka-implant.com/
ナカノ歯科医院>>>http://www.geocities.jp/nakanoshika/
ひぐちファミリー歯科>>>http://www.higuchi-family.com/staff.html
とよなが歯科医院>>>http://www.asahi-net.or.jp/~cf4t-tyng/ksk.html
1976年
津覇 實：若年齢24剖検例下顎骨の病理組織学的研究、九州歯科学会雑誌 29（５）：458－485、1976
1978年
津覇 實： 歯周組織が高度な歯周疾患に罹患している歯に対するMinor Tooth Movement、西日本歯科矯正学会誌、22(1):113~116
1979年
津覇 實：歯周病を認めたWilson病の一剖検例、日本歯周病学会誌 22（１）：130－136、1979
1982年
津覇 實：ブラッシング指導の基礎と臨床、北九州歯科医師会会誌 43：4－15、1982
中野 充：一般臨床の中で行う歯周病予防対策、日本歯科評論： No．475 1982／日本歯科評論社、東京
中野 充：日常臨床における歯周外科、日本歯科評論： No．479 1982／日本歯科評論社、東京
松延 彰友：「歯科鋳造過程における表面あらさの変化、九州歯科学会雑誌：36（3）1982
1983年
高島 昭博：エピネフリンが奏効したクインケ浮腫と思われる頬部腫脹のⅠ症例、日本口腔外科学会雑誌：29（1）1983
津覇 實：歯周外科－歯肉切除術と歯肉整形術－、歯界展望別冊｢歯科小手術の臨床｣ 261－274、1983／医歯薬出版、東京 野田 邦治：オーバーデンチャーの根面２次齲食への対応、日本歯科評論：№489 1983／日本歯科評論社、東京
1984年
津覇 實：私の行っているプラークコントロール、日本臨床歯周病談話会会誌 2：31－39、1984
津覇 實： 再評価によって初めて、外科処置の要不要が判断できる、ということについて、 ザ・クインテッセンス：3（2）91～95、1984／クインテッセンス出版、東京
1985年
高橋 敏廣：モチベーションとカウンセリング、デンタルエグゼクティブ：2（9）1985
野田 邦治：顎堤の保護に重点をおいた補綴物の設計」歯界展望：65（5）1985／医歯薬出版、東京
松延 彰友：ブラッシングの動機づけ、Quintessence Journal of Dental Auxiliary：19（11）1985／クインテッセンス出版、東京
1986年
上野 道生：欠損補綴における治療計画の実際―付着歯肉に問題のある場合、デンタルエグゼクティブ：3（6）1986上野 道生：「重度の歯周疾患とコーヌスクローネ、歯界展望：68（4）1986／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：歯周疾患罹患歯を支台歯として利用する場合」、 デンタルエグゼクティブ：3（6）1986
高橋 敏廣：鋳造支台築造への取り組み、歯界展望：68（1）1986／医歯薬出版、東京
津覇 實：動揺歯の歯周外科、歯界展望別冊「動揺歯の処置」：165－172、1986／医歯薬出版、東京中野 充：重度の歯周炎患者11年間の診療記録、補綴臨床：歯周疾患をともなう欠損歯列の補綴 1986／医歯薬出版、東京
野田 邦治：少数歯残存症例におけるテンポラリーレストレーション、日本歯科評論：№524 1986／日本歯科評論社、東京
松延 彰友：欠損補綴の臨床―欠損補綴における治療計画の実際2－支台歯の条件が悪い症例、デンタルエグゼクティブ：3（5）1986
山内厚：メーカーに望むこと―今日の歯科とテンポラリーレストレーション、日本歯科評論／July1986,No.524,141~143／日本歯科評論社、東京
1987年
高島 昭博：若い開業医の理想と現実（上、歯界展望：70（3）1987／医歯薬出版、東京
高島 昭博：若い開業医の理想と現実（下）」歯界展望：70（4）1987／医歯薬出版、東京
中野 充：プラークフリーゾーンを追試する、歯界展望：.70 （１）1987／医歯薬出版、東京
中野 充：患者の健康回復・増進の一補助者をめざして、歯界展望：70（４） 1987／医歯薬出版、東京
村上 和彦：私の臨床―過去・現在・未来そして…夢、日本歯科評論：№540 1987 ／日本歯科評論社、東京
山内厚：歯槽骨改善へのアプローチ、歯界展望、79(1) 185~192、1987／医歯薬出版、東京
1988年
上野 道生：補綴処置と歯髄、補綴臨床：21（6）1988／医歯薬出版、東京
1988年津覇 實：歯周治療におけるハイドロキシアパタイトの応用、日本臨床歯周病談話会会誌 6：51－53、1988
高橋 敏廣：歯周組織と審美性を考慮したポンティックの形態、補綴臨床：21（6）1988／医歯薬出版、東京
松延 彰友：歯牙再殖、歯牙移殖とその予後、日本歯科評論：№554 1988／日本歯科評論社、東京
村上 和彦：重度の歯周病患者の補綴処置―バーティカル・ストップの確保を考慮した症例―、補綴臨床：21（4）1988／医歯薬出版、東京
山内厚：よいX線像を得るために、診療室ではどのようなことを行っているか、日本歯科評論,No.549,141~143、1988／日本歯科評論社、東京
山内厚：日常臨床に取り入れたMTM－その目的と意義、医療文化センター：127～139、1988
山内厚：患者を考えたMTM、DENTIST INTELLIGENT SERIES－8
1989年
上野 道生：「X線写真の保存、整理について、日本歯科評論：№549 1989／日本歯科評論社、東京
上野道生：日常臨床におけるコンポジット修復の位置づけ(1)適応症の拡大、 ザ・クインテッセンス：8（7）34～37、1989／クインテッセンス出版、東京
上野 道生：ハイドロキシアパタイト（アパセラム）の臨床応用について、日本歯科評論：№549 1989／日本歯科評論社、東京
高島昭博：日常臨床におけるコンポジット修復の位置づけ(2)歯質と歯髄の保護、 ザ・クインテッセンス：8（7）39～43、1989／クインテッセンス出版、東京
高橋敏廣：日常臨床におけるコンポジット修復の位置づけ(3)信頼を得る契機・リコールの動機づけとして、クインテッセンス：8（7）50～52、1989／クインテッセンス出版、東京
村上和彦：より確実で審美的な修復のために(1)3級窩洞にセパレーターは必需品、 ザ・クインテッセンス：8（7）57～59、1989／クインテッセンス出版、東京
栗田英樹：より確実で審美的な修復のために(2)5級窩洞に対して、 ザ・クインテッセンス：8（7）65～67、1989／クインテッセンス出版、東京
高橋敏廣：より確実で審美的な修復のために(3)術後知覚過敏の対策―残る咬合の要素の重要性、 ザ・クインテッセンス：8（7）69～72、1989／クインテッセンス出版、東京
村上和彦：コンポジット修復の適応症－その可能性と限界 クラウンかコンポジットか―適応症を左右する術者のこだわり、患者のこだわり、 ザ・クインテッセンス：8（7）77～79、1989／クインテッセンス出版、東京
山内厚：コンポジット修復の適応症－その可能性と限界(2) より保存的な手法による審美性の改善、 ザ・クインテッセンス：8（7）33～97、1989／クインテッセンス出版、東京
山本和己：コンポジット修復の適応症－その可能性と限界(3) どこまでコンポジットで修復可能か、 ザ・クインテッセンス：8（7）85～89、1989／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：進行した歯周疾患を伴う欠損補綴の2症例－プラークコントロールと支台歯の見極めー、ザ・クインテッセンス：8（3）1989／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：歯周疾患治療におけるモチベーションの役割、歯科ジャーナル：30（1）1989／国際医書出版
高橋 敏廣：ポスト・クラウンのやりかえをどうするか、 歯界展望：70（5）1989／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：口腔内写真の上手な撮影法、歯科衛生士：第13巻 1989／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：プロビジョナル・レストレーションの臨床的応用について、日本歯科評論：№651 1989／日本歯科評論社、東京
村上 和彦：日常臨床における審美性の改善―健康へのモチベートの場としての前歯部、ザ・クインテッセンス・8（4）1989／クインテッセンス出版、東京
山内厚：当医院における歯周治療を振り返って、歯科ジャーナル：30（1）37～53、1989／国際医書出版
1990年
上野 道生：歯の移動における歯周組織の改善と審美性、クインテッセンス出版別冊「成人の歯科治療と矯正」1990 ／クインテッセンス出版、東京
高橋 敏廣：家庭の歯学（共著） クインテッセンス出版：1990
1991年
榊恭範：患者さんの、患者さんによる、患者さんのための歯科医療を目指して、日本歯科評論社 ：№579 1991年（1）／日本歯科評論社、東京 柴田 紀之：高齢者の補綴に対する考え方、補綴臨床 Vol.24 N0.3 1991.5／医歯薬出版、東京
高島 昭博：－歯へのこだわりー患者が主役の歯科医療とは（上）、歯界展望：77（6）1991／医歯薬出版、東京
高島 昭博：－歯へのこだわりー患者が主役の歯科医療とは（下）」、歯界展望：78（1）1991／医歯薬出版、東京
高橋 敏廣：デンタルスタッフの本音に迫るー3歯科医院の現場からー、歯界展望：78（4）1991／医歯薬出版、東京
松延 彰友：プロ意識をもち仕事に誇りと喜びを、デンタルハイジーン：11（5）1991／医歯薬出版、東京 山内厚：予後不安な歯の補綴に先立つ診断の重要性、補綴臨床：24（1）28～34、1991／医歯薬出版、東京
山内厚：歯周-矯正治療の問題点⑩歯周治療における矯正的挺出の役割、デンタルダイヤモンド：16（12）50～55、1991／デンタルダイヤモンド社、東京
1992年
山内厚：インレー修復における診査・診断と前処置、一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）349～357、358～365、1992 ／医歯薬出版、東京
上野道生：覆髄処置の問題点と対策、一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）356～367、1992 ／医歯薬出版、東京
村上和彦：私の臨床におけるメタルインレーの窩洞形成法一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）378～384、1992 ／医歯薬出版、東京
高橋敏廣：インレー修復における印象採得の問題点と対策一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）389～396、1992 ／医歯薬出版、東京
溝上正人：インレー修復における技工操作の問題点と対策一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）397～402、1992 ／医歯薬出版、東京豊永壽博：保険診療におけるインレーの現状一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）411～416、1992 ／医歯薬出版、東京
下川公一、中島章：インレー修復における診断から装着までの問題点と対策一インレーの適合を求めて一北九州歯学研究会の取り組み、補綴臨床：25（4）419～426、1992 ／医歯薬出版、東京
村上 和彦：パーシャルデンチャーを歯周治療に位置付ける ―パーシャルデンチャーの利点をいかに生かすかー、歯科医療：6（1）1992
1993年
高島 昭博：咬合機能時における歯牙の変位を考慮に入れた咬合採得の実際－特集 術前の咬頭嵌合位を再現するための咬合採得の実際―私の咬合採得法（2）、補綴臨床：26（6）、P677、93―11 1993／医歯薬出版、東京
中野 充：プラークコントロールはどこまでやっているか、今日の歯周治療１ 1993
村上 和彦：その形成で十分な適合が達成できますか？－実力アップ 支台歯形成―、補綴臨床：別冊 1993／医歯薬出版、東京
村上 和彦：重度の根分岐部病変にルートセパレーションを応用した－症例、日本臨床歯周病談話会会誌：ｖo1．11 1993
山内厚：すれ違い嘆合にコーヌスクローネで対応した1症例に学ぶ一予後を追跡する一、長期観察症例から、デンタルダイヤモンド：18（243）134～140、1993／デンタルダイヤモンド社、東京
1994年
内田 康也： ITIインプラント臨床マニュアル、（監訳）クインテッセンス1994／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：単冠で保存するための基準から動揺固定を考える、補綴臨床：第27巻 1994年／医歯薬出版、東京
榊恭範：印象採得に際してのプロビジョナル・レストレーションを生かしていますか、補綴臨床 別冊「実力アップ印象採得」1994年（9）／医歯薬出版、東京榊恭範：根分岐部のメインテナンス、歯科衛生士Vol 18 1994年（12）／医歯薬出版、東京
1995年
内田 康也：クラウン・ブリッジ補綴学、 （共著）医歯薬出版1995
村上 和彦：プロビジョナルレストレーションで将来を予測する－実力アップ 接着・合着―、補綴臨床：別冊 1995／医歯薬出版、東京
1996年
榊恭範：歯周組織に「YES」といわせる補綴物を目指して！、QDT 96年（7）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：「歯周疾患の診断と治療」－駆け出しの頃みえなかったことと今みえるようになったことー 歯界展望 96年（7）／医歯薬出版、東京
榊恭範：インプラントにおける組織誘導再生法の軟組織管理、日本臨床歯周病談話会会誌 96年 Vol.14
榊恭範：当医院におけるGTR法のコンセプト、（GTR法にD.Ｆ.D.B.A.を併用した一症例）、ザ・クインテッセンス 96年Vol15／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー きっかけは1枚の写真デンタルハイジーン、 96年（7）／医歯薬出版、東京榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー 担当性を導入する、デンタルハイジーン 96年（9）／医歯薬出版、東京
榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー コンサルテーションとルートプレーニングの変革、デンタルハイジーン 96年（10）／医歯薬出版、東京
榊恭範：米国西海岸の歯周治療とわたしたちの臨床との接点 その1 Clinical Biologyザ・クインテッセンス、 96年Vol.15（1）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：米国西海岸の歯周治療とわたしたちの臨床との接点 その2 DOCTOR ABILITY、ザ・クインテッセンス 96年Vol.15（2）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：米国西海岸の歯周治療とわたしたちの臨床との接点 その3 Challenge、ザ・クインテッセンス 96年 Vol.15（3）／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：咬合崩壊を食い止めるための処置方針（1）－10年前、本誌で提示した症例その後―経過に学ぶ処置方針、歯界展望：88（5）P1081、1996、11／医歯薬出版、東京
高島 昭博：咬合崩壊を食い止めるための処置方針（2）－咬合崩壊への対応を考えた症例―経過に学ぶ処置方針、歯界展望：88（6）P1333、1996、12／医歯薬出版、東京
中野 充：歯科医院における歯周疾患予防の実践、公衆衛生：60（9）1996／医学書院
村上 和彦：補綴前矯正治療を応用したー症例－インターディシプリナリーを考えるー、別冊ザ・クインテッセンス：1996.8. ／クインテッセンス出版、東京
村上 和彦：key＆key wayによる連結を行った症例から－骨縁下ポケットに対する日常臨床像／その2－、ザ・クインテッセンス：15（11）1996／クインテッセンス出版、東京
1997年
上田秀朗：成長発育期ラットの運動負荷による骨組織への影響－脛骨骨幹皮質骨についてー、九州歯科学会雑誌：1997 Vol.51 No.3 June6 383～405
上田秀朗：－歯周治療―骨縁下欠損改善へ向けてMTMを併用した一症例、日本歯科評論：July No６ 1997／日本歯科評論社、東京
山内厚：エンド・ペリオの診断一エンド由来の根分岐部病変、ザ・クインテッセンス：16(1) 70～86、1997／クインテッセンス出版、東京
山内厚：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 骨縁下欠損改善へのアプローチ、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
立和名靖彦：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周治療におけるX線診断の再認識、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
木村英生：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて1枚のX線写真から読めること、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
村上和彦：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周治療における初期治療の位置づけ、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
上野道生：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周外科の要点、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、
東京豊永寿博：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯牙の挺出―歯周治療におけるその適応と問題、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
高橋敏廣：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 歯周治療における咬合診断の重要性、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
高島昭博、榊恭範：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 骨縁下欠損と補綴の関わり、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
山内厚：特集－歯周治療－骨縁下欠損改善へ向けて 骨縁下欠損への残された課題―まとめにかえて、日本歯科評論／July1997,No.657／日本歯科評論社、東京
立和名 靖彦：Ｘ線写真の規格撮影、補綴臨床 Vol.30 №4 1997／医歯薬出版、東京
榊恭範：私たちの意識改革－歯周医療へのチームアプローチを見直すー 歯周外科から最終補綴までのプロビジョナル・レストレイションと歯肉の管理、デンタルハイジーン ９７年（4）／医歯薬出版、東京
榊恭範：私の研修時代～当医院の新人歯科医へのアドバイス～、日本歯科評論 97年（3）／日本歯科評論社、東京
榊恭範：骨縁下欠損と補綴との関わり、日本歯科評論 97年（7）／日本歯科評論社、東京
榊恭範：3ｉインプラントのインフォームド・コンセントにおける歯科衛生士の役割、インプラントイノベイションズジャパン 1997？
中野 充：個人歯科診療所へのPOSの導入、ザ・クインテッセンス：№3 1997 ／クインテッセンス出版、東京
1998年
上田秀朗：日常臨床におけるインプラントの応用―適応症の拡大を目指してー、福岡歯科大学同窓会会誌「背振」第17号 1998 12月
酒井和正：私の歯内療法の変遷、日本歯科評論／October1998№672 151~160／日本歯科評論社、東京
榊恭範：デンタルエステティック パートV ～ナチュラルスマイルを求めて～、ザ・クインテッセンス別冊1998年／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：｢1歯の基本武装こそフルマウスの最大の武器、日本歯科評論December1998№674／日本歯科評論社、東京
白石和仁：歯槽提増大術（Ridge Augmentation）における新たな術式の試み、歯界展望：1998（6）Vol．91 No.6／医歯薬出版、東京
白石和仁：歯周外科から補綴処置へ、日本歯科評論：1998(12)No.674／日本歯科評論社、東京
立和名 靖彦：効率的な歯内療法を目指して、日本歯科評論 №672 1998／日本歯科評論社、東京
村上 和彦：歯科治療と表情の変化―デンタル・エステティック パートV（審美的な顔貌を考える）―別冊ザ・クインテッセンス：1998.7. ／クインテッセンス出版、東京
1999年
内田 康也： 印象法の違いが作業模型の寸法精度に及ぼす影響について（指導論文）九州歯会誌1999
内田 康也：Disaggregated Osteoclasts Increase in Resorption Activity in Response to Roughness of Bone Surtace （指導論文）1999. J.of Biomedical Maseterials Research
高島 昭博：歯周治療と補綴治療の接点について考える、補綴臨床：Vol、32№30、1999、5／医歯薬出版、東京
立和名 靖彦：治療手順について、臨床現場の悩みと疑問120のＱ＆Ａ 日本歯科評論別冊 1999／日本歯科評論社、東京
立和名 靖彦：上顎大臼歯歯根の抜歯か保存かの診断基準、臨床現場の悩みと疑問120のＱ＆Ａ 日本歯科評論別冊 1999／日本歯科評論社、東京
榊恭範：単独歯インプラントに関する一考察…残存歯歯列保存の観点から、クインテッセンス・デンタル・インプラントロジー1999年（1）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：ドキュメンテーション―１本の歯にこのようにこだわる：第５回矯正治療・歯周外科処置・歯冠修復により上顎前歯部の審美性を改善した症例、補綴臨床 1999年（９）／医歯薬出版、東京
2000年
大村祐進：さまざまな病態を呈する歯の修復における審美性の回復、歯界展望：95 (6) , 2000／医歯薬出版、東京
大村祐進：歯周・補綴治療におけるプロビジョナルレストレーションの位置づけ、山口県歯科医師会誌、学術の森第２号, 2000
榊恭範：Section２：咬合再構成を伴う症例 歯周補綴におけるインプラントの有効性（応用症例）、別冊クイント インプラント補綴 –現在の臨床的到達点- 2000年（２）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：第２章 審美の科学的分析 口唇との調和、QDT別冊 Esthetical Basic of Elements 2000年（６）／クインテッセンス出版、東京
立和名 靖彦：デンタルX線写真の撮り方・読み方⑴〜⑹、歯界展望 Vol.96 №1～6 2000／医歯薬出版、東京
2001年
伊古野良一：日常臨床における根管治療への取り組み、日本歯科評論／ vol.61 no.12(2001-12)／日本歯科評論社、東京
榊恭範：「安全で確実な再生療法を探る自家骨骨膜を併用した再生療法の試み、―CLINICAL VIEWPOINT―、ザ・クインテッセンス 2001年（１）／クインテッセンス出版、東京
下川公一：残根を保存する意義とその予知性―序にかえて―、歯界展望：Vol.97No.1（63~64）、2001／医歯薬出版、東京
村上和彦、大村祐進：残根の分類とその処置法、歯界展望：Vol.97No.1（65~70）、2001／医歯薬出版、東京
木村英生：残根の根管治療、歯界展望：Vol.97No.1（71~78）、2001／医歯薬出版、東京
大村祐進：残根を活かす、歯界展望：Vol.97No.1（1~2）、2001／医歯薬出版、東京
村上和彦、大村祐進：残根の挺出、歯界展望：Vol.97No.1（79~90）、2001／医歯薬出版、東京
白石和仁、渡邊比呂子、西谷美貴、川越容子、村上祥子：残根における歯周外科処置、歯界展望：Vol.97No.1（91~98）、2001／医歯薬出版、東京
木村英生、白石和仁、有川公志郎、古賀誠二：残根の支台築造、歯界展望：Vol.97No.1（99~110）、2001／医歯薬出版、東京
上野道生：残根におけるプロビジョナルレストレーションの役割、歯界展望：Vol.97No.2（259~266）、2001／医歯薬出版、東京
大村祐進：プロビジョナルレストレーションから最終補綴へ、歯界展望：Vol.97No.2（267~274）、2001／医歯薬出版、東京
榊恭範、中島稔博、永山雅大、西山真由美、梶原優子：残根の保存とサポート、歯界展望：Vol.97No.2（275~282）、2001／医歯薬出版、東京
下川公一：残根を保存した全顎補綴の長期経過、歯界展望：Vol.97No.2（283~294）、2001／医歯薬出版、東京
村上和彦、大村祐進、木村英生、白石和仁、上野道生、榊恭範：もっと詳しく知りたい人のためのQ&A、歯界展望：Vol.97No.2（295~300）、2001／医歯薬出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第１回 複合型欠損中の１歯欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2001:8(5):65-72. ／クインテッセンス出版、東京
2002年
伊古野良一：歯牙移動（挺出）を用いた歯周組織改善へのアプローチ、デンタルダイヤモンド：2002Jul.Vol.27 No.379 125～134／デンタルダイヤモンド社、東京
大村祐進：審美補綴のためのマージン設定と印象採得、ザ・クインテッセンス 21 (2) , 2002／クインテッセンス出版、東京
大村祐進：下顎遊離端欠損における補綴設計のデシジョンメーキング、クインテッセンス・デンタル・インプラントロジー 9 (2) , 2002／クインテッセンス出版、東京
大村祐進：審美性を考慮したブリッジを作製するための印象採得、歯界展望 別冊／クラウン・ブリッジの印象採得、2002／医歯薬出版、東京
大村祐進：審美補綴とその周辺、デンタルフロンティアQA 19 , 2002／デンタルダイヤモンド社 東京
榊恭範：「インプラント：成功のカギ―症例選択―デンタルダイヤモンド社 2002年夏 増刊号
榊恭範：その５ 包括歯科医療のステージは何ですか？包括歯科医療の中でインプラントを考える必要性、デンタルダイヤモンド社 デンタルフロンティアＱ＆Ａ 2002年
榊恭範：「リレー連載 補綴処置とティッシュ・マネージメント：５、形成、圧排、印象、プロビジョナル・レストレーションにおける問題点を整理する、ＱＤＴ 2002年（５）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：リレー連載 補綴処置とティッシュ・マネージメント：座談会 補綴前処置のキーワード 形成、印象からプロビジョナルまでの過程焦点を当てて 筒井先生を支えて議論する、ＱＤＴ 2002年（６）／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：歯周組織に傷害を与えない印象採得、ザ・クインテッセンス：2002（201）Vol.21 No.１／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：「補綴前処置のキーワード −形成・印象からプロビジョナルまでの過程に焦点をあててー、 ザ・クインテッセンス：2002（1334）Vol．21 No．6／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：より効果的な歯周外科処置を考える、デンタルフロンティアＱＡ：2002 Vol.18／デンタルダイヤモンド社 東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第２回 中間欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(1):77-85. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第３回 下顎遊離端欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(2):71-80. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第４回 上顎遊離端欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(3):71-78. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第５回 前歯部欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(4):61-70. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第６回 前歯部欠損における補綴設計のデシジョンメーキング〜その２．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(5):70-75. ／クインテッセンス出版、東京
城戸寛史，榊 恭範，上田秀朗，白石和仁，大村祐進：総合治療からみたインプラントにおける診査・補綴設計の要 第７回 多数歯欠損における補綴設計のデシジョンメーキング．Quintessence DENT Implantol, 2002:9(6):71-81. ／クインテッセンス出版、東京
高島昭博著：「主訴」、「それから」、１-６、歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
高島昭博著：歯内療法と歯周治療の相関、150〜156、歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
高島昭博著：歯内療法と補綴治療の相関、157〜164，歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
高島昭博著：ポストとコアの目的と必要性を問う、184-191、歯をまもる、医歯薬出版、東京、2002年
立和名靖彦：デンタルX線写真の撮り方・読み方、日本歯科医師会雑誌Vol.55 №6 2002年9月
中野 充：診療記録の充実 歯をまもる医歯薬出版：歯を守る 2002／医歯薬出版、東京
2003年
大村祐進：審美的な補綴治療をめざして、クインテッセンス・デンタル・インプラントロジー別冊／インプラントの潮流を考える, 2003／クインテッセンス出版、東京
大村祐進：補綴前処置としての矯正、山口県歯科医師会誌、学術の森第３号, 2003
大村祐進：審美補綴におけるブラックトライアングルへの対応、日本歯科評論 63 (12) , 2003
榊恭範：院長interview「トータルで満足できる診療」を徹底して追求、日本歯科新聞社 アポロニア２１ 2003年 （９）、日本歯科新聞社
重田幸四郎：補綴前処置における歯肉ラインへの対応、ザ・クインテッセンス：22（12）2003／クインテッセンス出版、東京
白石和仁：クラウン・ブリッジの技術 −臼歯部ー、歯列をまもる：医歯薬出版 東京 2003
高島昭博：歯周疾患を伴った欠損歯列の症例検討、歯と口の機能を回復する、87-98，医歯薬出版、東京、2003年
2004年
大村祐進：歯周補綴における審美的アプローチ、ザ・クインテッセンス 23 (5) , 2004／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：ジーシーインプラントシステムの臨床応用、クイント インプラント ＹＥＡＲ ＢＯＯＫ2004／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：私の総合臨床 再生療法で保存か？抜歯してインプラントか？、クイント ＹＥＡＲ ＢＯＯＫ2004 ／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：UltimateGuide IMPLANTS 第８章プロビジョナルレストレーション、医歯薬出版株式会社
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療(1)根管治療は本当に難しい、補綴臨床vol.37 No.3 2004年5月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (2)再治療から取り組んでみよう―急性症状のある場合― 補綴臨床vol.37 No.4 2004年7月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (3)抜髄の基本、補綴臨床Vol.37･No.5 2004年9月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (4)治りにくい症例への対応 補綴臨床Vol.37 No.6 2004年11月号／医歯薬出版、東京
榊恭範：一から学ぶインプラント関連手術 第３回 上顎洞底挙上術（非開窓法）をマスターする〔基本術式編〕、ＱＤＴ 2004年 （５）／クインテッセンス出版、東京榊恭範：一から学ぶインプラント関連手術 第４回 上顎洞底挙上術（非開窓法）をマスターする〔応用編〕、ＱＤＴ 2004年 （７）／クインテッセンス出版、東京榊恭範：症例ＰＬＡＹ ＢＡＣＫ―あの症例は今― 安全で確実な再生療法を探る自家骨・骨膜を併用した再生療法の試み、ザ・クインテッセンス 2004年（７）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：Total style 第２回ナンバーワンよりオンリーワンを目ざして、補綴臨床 2004年（３）／医歯薬出版、東京
榊恭範：デンタルＣＡＤ／ＣＡＭ ＧＮ・Ⅰとグラディアによる当医院の審美修復治療、ＧＣ ＧＲＣＬＥ 2004年（５）
白石和仁：補綴物の形態を含めた総合的な審美修復へのアプローチ、ザ・クインテッセンス：2004（1819）Vol.23 No.9／クインテッセンス出版、東京
高島 昭博：歯槽骨動態を定量的に評価する、歯界展望：Vol.104 No.3~6,2004,9~12／医歯薬出版、東京
2005年
上田秀朗、榊恭範、立和名靖彦、大村祐進、木村英生、酒井和正、白石和仁、伊古野良一、甲斐康晴、小松智成、重田幸四郎、樋口琢善：歯周組織の再生療法、インプラント、そして審美歯科治療へのアプローチ、補綴臨床Vol.38 No.4 381~396 2005／医歯薬出版、東京
小松智成：咬合崩壊ケースへの機能、審美的アプローチ―咬合、審美を確立した咬合再構成の方法を探る―、ザ・クインテッセンス：24（5）2005／クインテッセンス出版、東京
倉富 覚：私の卒業論文―研修時代から開業までを振り返って、日本歯科評論／vol.65 no.1 (2005-1)／ ヒョーロン・パブリッシャーズ 東京
榊恭範：インプラント時代の保存基準、別冊QDT インプラント近未来を探る 2005年（４）／クインテッセンス出版、東京
榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (5)根管充填、 補綴臨床 Vol.38 No.1 2005年1月／医歯薬出版、東京 榊恭範：実力アップセミナー はじめての根管治療 (6)特殊病態（歯根周辺の扱い）、補綴臨床Vol.38 No.1 2005年3月 ／医歯薬出版、東京
2006年
伊古野良一：再生療法を用いた骨縁下欠損改善への取り組み―残存歯の予知性向上を目指して―、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／50~57、2006／クインテッセンス出版、東京
甲斐康晴：審美と咬合の改善を目指した一症例－バランスの改善に注目して―、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／90~９7、2006／クインテッセンス出版、東京
小松智成：残存天然歯を保存する治療を目指して―外科的挺出を行った歯の5年経過症例を通しての考察－、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／106~９7、2006／クインテッセンス出版、東京
重田幸四郎：審美修復治療における補綴前処置を考える―上顎前突に対するマイクロインプラントの応用―、別冊クインテッセンス「21世紀の歯科臨床を読む」／122~128、2006／クインテッセンス出版、東京
Treatment Planning 修復処置を伴う歯周疾患治療 医歯薬出版、東京、2006年
Google>>>http://www.google.co.jp/
>文献情報提供サービスサイト：JST（独立行政法人科学技術振興機構）>>>http://pr.jst.go.jp/
「GeNii[ジーニイ]：NII学術コンテンツ・ポータル」>>>http://webfront.nii.ac.jp/genii/jsp/index.jsp日本補綴歯科学会 Prosthodontic Research & Practice>>>http://www.jstage.jst.go.jp/browse/prp/-char/ja/
国立国会図書館>>>http://www.ndl.go.jp/
Entrez PubMed>>>http://www.ncbi.nlm.nih.gov/sites/entrez
お薬110番>>>http://www.jah.ne.jp/~kako/
クインテッセンス出版株式会社>>>http://www.quint-j.co.jp/
医歯薬出版株式会社>>>http://www.ishiyaku.co.jp/
株式会社ヒョーロン・パブリッシャーズ>>>http://www.hyoron.co.jp/
デンタルダイヤモンド社>>>http://www.dental-diamond.co.jp/
南江堂>>>http://www.nankodo.co.jp/wasyo/main/top.asp
ゼニス出版>>>http://www.zenith-press.com/
株式会社永末書店>>>http://www.nagasueshoten.co.jp/
株式会社学建書院>>>http://www.gakkenshoin.co.jp/
医学情報社>>>http://www.dentaltoday.co.jp/
羊土社>>>http://www.yodosha.co.jp/
金原出版株式会社>>>http://www.kanehara-shuppan.co.jp/
西村書店>>>http://www.nishimurashoten.co.jp/
朝倉書店>>>http://www.asakura.co.jp/
日本歯科新聞社>>>http://www.dentalnews.co.jp/
ラタイチャーク カラーアトラス 歯周病学 第3版
ラタイチャーク カラーアトラス 歯周病学 第3版
Herbert F.Wolf
Edith M .＆Klaus H.Rateitschak
https://www.shien.co.jp/act/d.do?id=4592
https://www.shien.co.jp/pdf/4592.pdf
2008年 A4 532頁 38,850円(税込) 永末書店
Herbert F.Wolf
Edith M .＆Klaus H.Rateitschak
https://www.shien.co.jp/act/d.do?id=4592
https://www.shien.co.jp/pdf/4592.pdf
2008年 A4 532頁 38,850円(税込) 永末書店
訳者一覧（五十音順）
総 監 訳 大口 弘、和加藤 熈
監 訳,川崎 仁,鈴木 文雄,船越 栄次
監訳協力者 小方 頼昌、渋谷 俊昭、西原 延彦、弘岡 秀明
監訳支部協力者
北海道支部
菅野 寿一、戸田 郁夫、本郷 興人
東北支部
阿部清一郎、江澤 庸博、斎藤 善広、鈴木 道治
関東支部
有田 博一、石川 聡、稲垣 伸彦、梅村 匠、小延 裕之、近藤 茂晴、鈴木 亮、田中 真書、谷口 崇拓、土岡 弘明、出口 勝敵、船越 光豊、帆足 公人、三適 正人、村田 秋彦、吉野 宏幸、若林 健史
中部支部
稲葉 秀機、後藤 邦之、須崎 明、松下 至宏
関西支部
浦野 智、岡村 昌明、奥田 裕司、阪本 貴司、鈴川 雅彦、高井 康博、中家 麻里、信藤 孝博、畠山 善行、福西 一浩、山野給一郎、吉本 泰
九州支部
鬼村晃太郎、谷口 宏太、東 克章、村上 和彦
北海道支部
池田 雅彦、今村 琢也、大島 康男、大村 修一、加藤 義弘、川上まり子、清沢 文克、木下 篤、工藤 諭、小林 重行、佐藤 禎、佐藤 文彦、菅野 寿一、高橋 藤雄、戸田 郁夫、仲川 弘誓、中島 康晴、浜本 淳司、林 聡民、本郷 興人、本間 博、桧井みどり、三上 格、宮澤 晋次、柳瀬 直樹、山崎 英彦
東北支部
吾妻 聡、阿部清一郎、安藤 歩、飯島 進吾、江澤 庸博、柏崎 潤、菅野 太郎、斎藤 善広、佐々木憲明、佐藤 奨、杉山 豊、鈴木 道治、高野 清史、田連 息輝、堀 克昌、三宅 宏之、守 篤彦
関東支部
秋本 昌弘、阿部 ヒロ、有賀 庸泰、有田 博一、安藤 修、飯野 文彦、、池田 秀彦、池田 頗宣、石川 聡、石川 知弘、石谷 昇司、板垣 淳司、伊藤 明子、稲垣 伸彦、岩崎 秀広、岩下 俊也、梅村 匠、大竹 敦、大橋 功、大村 基守、小方 頼昌、小川 恵、奥畑 茂信、尾崎 聡、尾崎 正司、小野山一夫、加藤 熈、金子 至、金子 正実、河合 良治、川崎 仁、岸田 剛、熊坂 久雄、河野 勉、小延 裕之、近藤 茂晴、近藤 裕子、櫻田 雅彦、佐瀬 聡良、佐藤謙次郎、佐藤 大輔、佐藤 康訓、篠崎 稔、嶋 典子、、杉田 裕一、鈴木 博仁、鈴木 文雄、鈴木 亮、諏訪 裕之、征矢 亘、高橋 明彦、高橋 圭一、武田 朋子、田中 真喜、谷口崇拓、田部 進市、玉木 仁、千ケ崎乙文、士岡 弘明、綱川 健一、鶴屋 誠人、出口 勝敏、豊野 智、中田 典光、中原 達郎、成川 正之、長谷川義昭、林 英昭、林 義典、日高 敏郎、平野 治朗、弘岡 秀明、福井 秀和、福田 耕司、藤本 俊男、船越 光豊、帆足 公人、星野 浩之、三浦洋一朗、三井 憲、三遽 正人、宮崎さゆり、村田 秋彦、村松 利安、山口 滞日、山田 嘉宏、山脇 健史、吉岡潤一郎、吉田 松平、吉武 邦彦、吉野 純子、吉野 敏明、吉野 宏幸、吉見 洋志、若林 健史、鷲頭 正大、和田 猛、渡部 裕之
中部支部
稲葉 秀機、岩田 哲也、大石 修三、大口 弘和、大口 弘、、大口 雅代、大澤 雅樹、大前 岳人、加藤 宙、北村 恒康、後藤 邦之、後藤 洋、榊原 武、桜井 益臣、渋谷 俊昭、末永 祐敬、須崎 明、鈴木伸一郎、鈴木 信彦、相馬 佳史、高山 光平、竹内 克豊、富 武司、内藤 久典、永田 肇、中野 稔也、野原 栄二、橋本 淳二、橋本 喜司、林 尚史、藤塚 勝功、正井 誉嗣、松下 至宏、水谷 茂、武藤 晋也、森 茂、森川 瀧雄、山村 聡、山本 英治、吉田 憲生、吉野 耕司、吉本 裕彦、丹羽 一仁
関西支部
岩城 季世、浦野 智、大川 敏生、大杉 和司、小笠原一行、岡村 昌明、小川 益弘、奥田 裕司、金崎 伸幸、北野 裕司、河野 寛二、河野 隆幸、阪本 貴司、三間 雄司、白井 敏彦、鈴川 雅彦、田内 義隆、高井 康博、高山 昌顕、田中希代子、筒井 淳、壷内 豊、中島 正裕、中田光太郎、長田 卓央、中塚 美和、中家 麻里、能登原靖宏、信藤 孝博、長谷 充、長谷川 孝、畠山 善行、林 成謙、平山 富興、福田 敬、福西 一浩、藤本 広之、藤森 隆史、牧草 一人、松田 博文、萬田 博基、三谷 徹、宮崎 誠也、宮前 守寛、森田 正則、山田 潔、山田 正人、山野鎗一郎、山林 一公、吉本 泰、渡辺 禎久、石井 肖得
九州支部
赤崎 栄、足立 宗久、家人 浩二、猪ケ倉徳孝、伊古野良一、石井 潔、伊東 憲子、上窪 高志、植田 和弘、碓井 朝、内田 昌徳、大賀 誠治、鬼村晃太郎、小野 晴彦、加来 敏男、梶原 浩喜、神本 一彦、木村 英隆、楠元 啓介、熊揮 威、倉富 覚、古賀 弘毅、児玉 敏郎、後藤かをる、賓渕 誠治、添島 正和、高橋 里奈、田口 条一、竹田 晴彦、立山 由東、谷口 宏太、鎮守 信弘、坪口 高明、寺崎 宏、徳永 憲一、富谷 尚、豊嶋 寛司、永井 省二、中崎 裕、中田 正樹、永田 陸、中富 研介、中野 宏俊、中野 充、中山 真弓、中山 康弘、西原 延彦、西村 幸郎、根井 俊輔、馬場 正英、浜崎 修、林 恵子、原田 依実、検澤 博之、東 克章、日野 泰志、福島 直樹、福山 一郎、藤本 博、船越 栄次、前田 明浩、前田 憲邦、於井 孝道、丸谷純一郎、三宅仁三郎、村上 和彦、山崎 隆夫、山下 暗三、山地 正樹、吉田 茂、吉永 剛、渡辺 禎之
その他の協力者
高橋 幸裕
2008年6月21日土曜日
下川 公一 先生 著作・論文
「歯周組織炎の治療に於ける歯内療法と歯周の接点について」 （その１）日本歯科評論 No.482 1982年 P52-63 （その２）日本歯科評論 No.484 1983年
プロビジョナル・レストレーションを応用したオーラルリハビリテーションの進め方顎咬合誌、７（3・4）；47～58,1986
「歯内治療の問題点について」・・・福岡県歯科医師会誌：第37巻第1号
「テンポラリーの装着期間と撤去期間」・・・日本歯科評論 No524 1986 June 「直接法によるフルマウス・リハビリテーションの一症例 -上- ・・・ザ．クインテッセンス Vol.5 No.5 1986年 P14～26 「直接法によるフルマウス・リハビリテーションの一症例 -下- ・・・ザ．クインテッセンス Vol.5 No.6 1986年 P95～110
「Ｘ線写真の効果的な活かし方、撮り方」・・・日本歯科評論 3月号1988年 P72～111 P116～117
「技術修練を積極的に行う信頼を得るために」・・・歯科開業を志す人へ 日本歯科評論社 P133～137 1988年
「高齢者の補綴」・・・補綴臨床 Vol.24 No2 1991年 P123～157
「スペシャリストを育てるために」・・・デンタルハイジーン別冊 P125～140 1991年
「高齢者の歯髄保存の是非について」・・・日本歯科医師会雑誌 Vol.44 No.88 1991年 P23-929～27-993
「エンドとペリオのデンタルＸ線フィルム」
第1回：（Ｘ線診断への誘い ザ．クインテッセンス1月号 Vol 11 No.1 1992年 P30～33）
第2回：（Ｘ線撮影時の問題点 ザ．クインテッセンス4月号 Vol 11 No.4 1992年 P34～38）
第3回：（Ｘ線照射時間と現像条件 ザ．クインテッセンス7月号 Vol 11 No.7 1992年 P38～44）
第4回：（Ｘ線撮影とインフォームドコンセント ザ．クインテッセンス1月号 Vol 12 No.1 1993年 P68～74）
インレーの適合を求めて・・・補綴臨床 Vol.25 No.4 1992年
生体反応からみた歯内療法の新指針・・・日本の歯科医療を考える クインテッセンス社 1993年＜増原英一対話集＞
日常歯科臨床における8020運動に必要な配慮とその成果 ・・・8020臨床現場からのアプローチ 日本歯科評論社1994年 P120～130
「重度の骨縁下欠損を有する歯周疾患症例への全顎歯周補綴のアプローチ （１）」・・・歯界展望 Vol. 87 No.1 1996年 P145～164
「重度の骨縁下欠損を有する歯周疾患症例への全顎歯周補綴のアプローチ （２）」・・・歯界展望 Vo1. 87 No.2 1996年 P385～401 エンドペリオの臨床的診断力を探る
1.（診断のためのＸ線現像、読影のあり方（その１）） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.1 1996年 P92～101
2.（診断のためのＸ線現像、読影のあり方（その2）） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.3 1996年 P80～91
3.（エンド治療における診断および手技・） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.5 1996年 P72～81
4.（エンド治療における診断および手技・） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.7 1996年 P60～71
5.（エンド治療における診断および手技・） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.9 1996年 P68～80
6.（エンド由来の根分岐部病変） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.16 No.1 1997年 P70～74
7.（歯周外科を含めた全顎的治療） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.16 No.5 1997年 P74～88 8.（根分岐部病変におけるエンドペリオの診断） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.10 1997年 P66～85
9.（根尖の診断と治療法をめぐる4症例） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.17 No.7 1998年 Ｐ82～98
「歯周病におけるリスクファクターとしての咬合性外傷」 ・・・デンタルダイヤモンド 12月号 1997年 P48～88
歯周病の予防と治療・・・ＧＣ友の会 臨床シリーズ No.78 P22～33 1998 （より効果的な歯周組織の改善を目指して） P58～
「インプラント治療における残存天然歯への対応を考える」 ・・・Dental Implantology 2000年5月号 Ｐ26～38
「残根を活かす」・・・歯界展望 Vol 97 No.1 2001.1月 「残根を活かす」・・・歯界展望 Vol 97 No.2 2001.2月
「エンド・ペリオの診断と処置」日本歯科医師会雑誌Vol.54 No.10 2002年1月
歯科医師生涯研修考（歯科医療・歯科医学・歯科治療）・・・日本歯科評論2003年１月号 歯科医師生涯研修考（インフォームドコンセントとインフォームドチョイス）・・・日本歯科評論2003年2月号 歯科医師生涯研修考（歯科医療におけるアナログとデジタル）・・・日本歯科評論2003年3月号 歯科医師生涯研修考（21世紀の歯科医療、それは予防・治療・管理）・・・日本歯科評論2003年4月号 歯科医師生涯研修考（歯科医療の人間学と経験学）・・・日本歯科評論2003年5月号 歯科医師生涯研修考（歯科医療の中の絶対性、不確実性、客観性）・・・日本歯科評論2003年6月号
特別対談筒井臨床「力へのアプローチ」を紐解く・・・クインテッセンス Vol.22 No.11/2003
診断にこだわる！！～診断としての機能を十分に満たすためのX線撮影～」 ・・・クインテッセンス Vol.24 No.1～No.4/2005
「歯科医はけっして見通しの暗い職業ではない 要は努力するかしないかの違いだ！」 ・・・歯科医院経営 2005年11月号
「論点」日本歯科評論 (2006年 1月号～12月号)
「女性が担う21世紀の歯科社会―女性歯科医師の現状、そして光る未来を模索して」 女性歯科医師セッションの仕掛人として 日本歯科評論 (2006年 6月号)
「インプラント治療におけるトップダウントリートメントの概念-その審美性と機能性-」 ・・・ＫＩＴＮＥＷＳ Vol.23 2006年6月号
「再生療法におけるCO2レーザーの有効性とその概念(1)～(5) 」・・・補綴臨床 39巻3号～6号、40巻1号(2006年5月号～11月号、2007年1月号)
「歯科臨床における再生療法」補綴臨床別冊 (2006年11月)
「基礎と臨床 生体組織の再生能を最大に引き出すために－基礎を学ぶ大切さを井上 孝教授に聞く－」補綴臨床 40巻3号(2007年5月号)
「高齢者の歯内療法への対応」 日本歯科医師会雑誌Vol.60 No.3 2007年6月
「座談会：後期高齢者医療制度と歯科医療の役割－変わる在宅医療のあり方と求められる 歯科医師の積極参加」 日本歯科医師会雑誌Vol.60 No.6 2007年9月
「新・症例PLAYBACK -症例の術後経過から学ぶ」・・・クインテッセンス Vol.27 No.1/2008
プロビジョナルレストレーションの臨床への応用 ・・・デンタルイマジネーション（共著）1987年クインテッセンス出版
・家庭の歯学（共著）1990年クインテッセンス出版
プロビジョナル・レストレーションを応用したオーラルリハビリテーションの進め方顎咬合誌、７（3・4）；47～58,1986
「歯内治療の問題点について」・・・福岡県歯科医師会誌：第37巻第1号
「テンポラリーの装着期間と撤去期間」・・・日本歯科評論 No524 1986 June 「直接法によるフルマウス・リハビリテーションの一症例 -上- ・・・ザ．クインテッセンス Vol.5 No.5 1986年 P14～26 「直接法によるフルマウス・リハビリテーションの一症例 -下- ・・・ザ．クインテッセンス Vol.5 No.6 1986年 P95～110
「Ｘ線写真の効果的な活かし方、撮り方」・・・日本歯科評論 3月号1988年 P72～111 P116～117
「技術修練を積極的に行う信頼を得るために」・・・歯科開業を志す人へ 日本歯科評論社 P133～137 1988年
「高齢者の補綴」・・・補綴臨床 Vol.24 No2 1991年 P123～157
「スペシャリストを育てるために」・・・デンタルハイジーン別冊 P125～140 1991年
「高齢者の歯髄保存の是非について」・・・日本歯科医師会雑誌 Vol.44 No.88 1991年 P23-929～27-993
「エンドとペリオのデンタルＸ線フィルム」
第1回：（Ｘ線診断への誘い ザ．クインテッセンス1月号 Vol 11 No.1 1992年 P30～33）
第2回：（Ｘ線撮影時の問題点 ザ．クインテッセンス4月号 Vol 11 No.4 1992年 P34～38）
第3回：（Ｘ線照射時間と現像条件 ザ．クインテッセンス7月号 Vol 11 No.7 1992年 P38～44）
第4回：（Ｘ線撮影とインフォームドコンセント ザ．クインテッセンス1月号 Vol 12 No.1 1993年 P68～74）
インレーの適合を求めて・・・補綴臨床 Vol.25 No.4 1992年
生体反応からみた歯内療法の新指針・・・日本の歯科医療を考える クインテッセンス社 1993年＜増原英一対話集＞
日常歯科臨床における8020運動に必要な配慮とその成果 ・・・8020臨床現場からのアプローチ 日本歯科評論社1994年 P120～130
「重度の骨縁下欠損を有する歯周疾患症例への全顎歯周補綴のアプローチ （１）」・・・歯界展望 Vol. 87 No.1 1996年 P145～164
「重度の骨縁下欠損を有する歯周疾患症例への全顎歯周補綴のアプローチ （２）」・・・歯界展望 Vo1. 87 No.2 1996年 P385～401 エンドペリオの臨床的診断力を探る
1.（診断のためのＸ線現像、読影のあり方（その１）） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.1 1996年 P92～101
2.（診断のためのＸ線現像、読影のあり方（その2）） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.3 1996年 P80～91
3.（エンド治療における診断および手技・） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.5 1996年 P72～81
4.（エンド治療における診断および手技・） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.7 1996年 P60～71
5.（エンド治療における診断および手技・） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.9 1996年 P68～80
6.（エンド由来の根分岐部病変） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.16 No.1 1997年 P70～74
7.（歯周外科を含めた全顎的治療） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.16 No.5 1997年 P74～88 8.（根分岐部病変におけるエンドペリオの診断） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.15 No.10 1997年 P66～85
9.（根尖の診断と治療法をめぐる4症例） ・・・ザ．クインテッセンス Vol.17 No.7 1998年 Ｐ82～98
「歯周病におけるリスクファクターとしての咬合性外傷」 ・・・デンタルダイヤモンド 12月号 1997年 P48～88
歯周病の予防と治療・・・ＧＣ友の会 臨床シリーズ No.78 P22～33 1998 （より効果的な歯周組織の改善を目指して） P58～
「インプラント治療における残存天然歯への対応を考える」 ・・・Dental Implantology 2000年5月号 Ｐ26～38
「残根を活かす」・・・歯界展望 Vol 97 No.1 2001.1月 「残根を活かす」・・・歯界展望 Vol 97 No.2 2001.2月
「エンド・ペリオの診断と処置」日本歯科医師会雑誌Vol.54 No.10 2002年1月
歯科医師生涯研修考（歯科医療・歯科医学・歯科治療）・・・日本歯科評論2003年１月号 歯科医師生涯研修考（インフォームドコンセントとインフォームドチョイス）・・・日本歯科評論2003年2月号 歯科医師生涯研修考（歯科医療におけるアナログとデジタル）・・・日本歯科評論2003年3月号 歯科医師生涯研修考（21世紀の歯科医療、それは予防・治療・管理）・・・日本歯科評論2003年4月号 歯科医師生涯研修考（歯科医療の人間学と経験学）・・・日本歯科評論2003年5月号 歯科医師生涯研修考（歯科医療の中の絶対性、不確実性、客観性）・・・日本歯科評論2003年6月号
特別対談筒井臨床「力へのアプローチ」を紐解く・・・クインテッセンス Vol.22 No.11/2003
診断にこだわる！！～診断としての機能を十分に満たすためのX線撮影～」 ・・・クインテッセンス Vol.24 No.1～No.4/2005
「歯科医はけっして見通しの暗い職業ではない 要は努力するかしないかの違いだ！」 ・・・歯科医院経営 2005年11月号
「論点」日本歯科評論 (2006年 1月号～12月号)
「女性が担う21世紀の歯科社会―女性歯科医師の現状、そして光る未来を模索して」 女性歯科医師セッションの仕掛人として 日本歯科評論 (2006年 6月号)
「インプラント治療におけるトップダウントリートメントの概念-その審美性と機能性-」 ・・・ＫＩＴＮＥＷＳ Vol.23 2006年6月号
「再生療法におけるCO2レーザーの有効性とその概念(1)～(5) 」・・・補綴臨床 39巻3号～6号、40巻1号(2006年5月号～11月号、2007年1月号)
「歯科臨床における再生療法」補綴臨床別冊 (2006年11月)
「基礎と臨床 生体組織の再生能を最大に引き出すために－基礎を学ぶ大切さを井上 孝教授に聞く－」補綴臨床 40巻3号(2007年5月号)
「高齢者の歯内療法への対応」 日本歯科医師会雑誌Vol.60 No.3 2007年6月
「座談会：後期高齢者医療制度と歯科医療の役割－変わる在宅医療のあり方と求められる 歯科医師の積極参加」 日本歯科医師会雑誌Vol.60 No.6 2007年9月
「新・症例PLAYBACK -症例の術後経過から学ぶ」・・・クインテッセンス Vol.27 No.1/2008
プロビジョナルレストレーションの臨床への応用 ・・・デンタルイマジネーション（共著）1987年クインテッセンス出版
・家庭の歯学（共著）1990年クインテッセンス出版
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